【プロ監修】LPO代行会社13選｜CVR改善したい方必見！コンサルできる会社を厳選【2024年最新版】

LPOの代行会社を探すにあたって「確実にCV獲得に繋がるか」「費用に見合った成果が得られるか」という点は、運用担当者であれば誰しもが気になる部分ではないでしょうか。的外れなLPO施策を続けてしまうと、コストばかりが嵩み、プロジェクト自体が失敗に終わってしまう恐れもあります。LPOで確実に成果に繋げるためには、自社の課題に適した優良な代行会社に出会う必要があるでしょう。

そこで本記事では、CVRを上げたい方におすすめのLPO代行会社を13社をご紹介します。LPのプロが監修した選定基準をもとに、PRONIアイミツの1万社のホームページ制作会社のデータベースから、本当におすすめできるLPO代行会社を選定しています。
あわせて外注にかかる費用相場や依頼時の注意点等もご紹介。ぜひ参考にしてください。

LPOとは「Landing Page Optimization」の略で、「ランディングページ最適化」と訳されます。
LPOではLP（ランディングページ）への訪問者の途中離脱を防いだり、ニーズに合わせてLPの内容を最適化することで、CVR（コンバージョン率）の向上を図ります。

市場の状況や競合の訴求方法は常に変化しており、少し前の方法では問い合わせが増えなくなったということも十分起こり得るでしょう。LPは一度作ったら終わりではなく、何度もPDCAを回して最適化していくことが重要です。

LPOを内製で進めるべきか、それとも外注するべきかを悩んでいる方に向けて、LPOを外注するメリットを解説します。

やはりLPOの代行の一番大きなメリットは「専門家が分析・提案してくれること」に尽きるでしょう。LPOを行うためには、広告の知識・マーケティングの知識・トレンド情報など、様々な知識が必要です。LPO代行会社であれば、専門知識をいかした効果の高い提案をすることができます。

また、自社の商材を客観視できるかという点も、LPを改善するにあたって非常に重要なポイントです。外注でWebマーケティングのプロにLPを見てもらうことで、自社の強みや課題感を客観的に分析してもらうことができます。

LPOで高い効果を出すためには、データを分析した上で、LPの問題点に仮説を立て、課題解決に向け修正を繰り返す必要があります。

LPOにおいてはこの分析業務が非常に重要ですが、多くの時間がかかるため、内製するにはかなりの社内リソースを捻出しなくてはいけません。社内にLPOの業務だけに専念できるリソースがないのであれば、LPOの施策の提案は外注するのが最適と言えるでしょう。

LPO代行・コンサルティング会社を選定する際の選び方や注意点をお伝えしていきます。

前提として「Webマーケティングの戦略に強い会社」であることは、必須の要素と言えます。LPOには、十分な市場調査や競合分析を踏まえた戦略立案が必要です。そのため制作のみに特化した会社や、デザインだけに重きを置く制作会社では、十分な対応ができない場合があります。全てのホームページ制作会社がWebマーケティングのコンサルティングができるわけではありません。会社選びの際は注意しましょう。

その上で、今回はLPOのプロ監修のもと「会社の選び方」を3つの観点でまとめました。成果を出すLPO代行会社を選ぶためには、下記のポイントに着目しましょう。

それぞれの項目と確認方法について解説します。

LPはWeb広告が主な流入元ですが、Web広告のチャネル次第で獲得できるターゲット層が変わってきます。そのためLP制作会社はWeb広告それぞれのチャネルの特性を理解する必要があります。広告チャネルごとに、どのようなターゲットを集客できるのか、どのような商材と相性が良いのかなどを理解した上で、初めて広告とLPOの効果的な戦略を立てることができるのです。

まずは、検討している代行会社が、広告媒体を網羅的に扱っている会社かどうかという点を確認してみましょう。
 LPのWeb広告媒体の主要なものとしては下記のものが挙げられます。

これらのWeb広告を網羅的に扱っている会社であれば、広告運用に注力している可能性が高く、広告と連携のとれたLPO施策ができるといえるでしょう。

広告運用に強みを持つ担当者が在籍しているかどうかも、事前に確認しておきたい項目の1つです。

担当者の力量を外部から見極めるのは至難の業ですが、商談の際に「広告運用の専門ディレクターはいるか」「広告運用の支援実績が豊富な担当者に依頼できるか」など、広告運用に関する内情を確認してみるのも一つの手です。会社としての実績の確認も重要ですが、実際に自社を受け持つ担当者の手腕が業務のクオリティを左右すると言っても過言ではありません。必ず確認しておきたいポイントと言えるでしょう。

効果の出るLPO代行会社を選ぶには、代行先の担当者のクライアントのマーケティングの背景を理解する力、言い換えるとビジネスモデルへの理解力があるかが重要な要素となるでしょう。
LPOで成果を出すためには、KPIの設定や広告配信媒体の設定、kwd設定といったWeb広告の分野はもちろんのこと、部署内で同時進行している異なるマーケティング施策や、広報との連携状況まで、さまざまな項目の把握が必要です。
また、担当者は商材の理解だけでなく、CV後の商品購入の流れやユーザーフォローといったビジネスモデル全体の流れも理解していなければなりません。全体像を理解できていない場合、適切なクリエイティブを作る事は難しくなるでしょう。

外注先の担当者がビジネスモデルを十分に理解してくれていれば、広告効果の最大化を最短で目指す事ができます。さらに商材の特徴を説明するためのコミュニケーションコストを下げる事にも繋がるでしょう。 どんな担当者がアサインされるかは、実際に商談を設定しないとわかりませんが、商談をする会社の候補を絞れたら、次は実際に担当者と話して依頼先を決めましょう。

ここからはLPOの実績が豊富で、広告運用にも強みを持っている会社を紹介します。効果の出るLPO代行会社を選ぶ際に参考にしてください。

ここからは独自にLPOツールを持っている会社を紹介します。LPOツールを導入することで自社でLPO業務を内製化することやノーコードでのテストが可能となる場合があります。
小さいテストから始める場合はLPOツールを所有している会社がおすすめです。

LPOを外注する際の費用相場は月額20万円から30万円と言えるでしょう。
LPO代行会社の中には、料金プランをサイト上で非公開にしている会社も多いため、商談の際は依頼したい業務範囲を伝えて、具体的な見積もりを取るようにしましょう。

例として依頼できる主な業務内容は、以下の通りです。
正確な見積もりをとるためにも、依頼したい業務はあらかじめ決めておきましょう。

もし、デザインやコーディング、A／Bテストの実装を社内で内製できる体制があれば、内製によって費用を削減することも可能です。代行会社によっては、内製支援サービスを提供している会社もあるため、自社のリソースや予算と照らし合わせ、検討してみるのも良いでしょう。

LPを初めて制作したという方の中には「わざわざ費用をかけてLPを修正する必要はないのでは？」と、思われる方も少なくないでしょう。
結論から言うと、LPOに着手することは非常に重要です。ここからは、なぜLPOに取り組むべきなのか、その理由を3つの視点から解説していきます。

LPのコンバージョン数は「アクセス数」×「コンバージョン率（CVR）」で計算できます。アクセス数は、訴求したいターゲットに合わせ媒体を選択するなど、広告運用を最適化することで増やすことができるため、比較的改善しやすい項目とも言えます。

しかし、アクセス数が上がっても、CVRが改善されていなければ、Web広告への投資であるCPA（顧客獲得単価）は悪いままです。LPOを実施し、CPAが改善されれば、新たな広告媒体に費用を回すなど、次のアクションに移ることができます。

LPを初めて制作したという企業や、現在のLPで成果が上がっていないという企業の中には、LP制作の際に、競合のLPの構成を模倣したり、見栄えやデザイン性を重視したという方も多いのではないでしょうか。

ユーザーは商品やサービスの購入を検討する際、複数のLPを見て比較します。そのため競合他社に勝つためには、市場調査をした上で、ユーザーの抱える課題をあらゆる角度から分析し、真のニーズを導き出す必要があります。もちろん競合調査も不可欠です。調査では、模倣を目指すのではなく、競合の訴求のポイントを読み解き、把握する必要があります。

市場の状況や競合の訴求方法が流動的に動いていることを考慮すると、LPは一度作ったら終わりではなく、常にPDCAを回して最適化していくことが重要です。

Web広告の運用範囲は、広げれば広げるほど流入に繋がります。しかし一方で、さまざまな広告媒体に範囲を広げる分、ユーザーの課題も多様になっていきます。

Web広告の運用媒体を増やすのであれば、流入する広告ごとのユーザーの課題にあった訴求が必要になります。CVRの悪化を防ぐためにも、LPごとに改善策をうつことは重要です。

LPO代行を依頼したい方に向けて、依頼の際の注意点をご紹介します。

LPOに取り組むべきタイミングの1つは、広告運用が最適化しLPへのアクセスが最大化できた時です。LPOによるCVR改善の効果は、流入が多ければ多いほど発揮されるため、LPに流入が来ていない状態でLPOに投資しても大きなインパクトは見込めません。そのため「コンバージョン数を最大化する」という観点だと、まずは広告運用に力を入れていくのがベストと言えます。

成果を出せるLPO代行会社であれば、広告運用にも注力しています。まだ広告運用をやりきっていないという場合は、広告運用代行の依頼を先に検討してみてください。

LP制作のコンサルティング会社やWeb制作会社は、見積もりを作成する際、工数単価で計算しています。つまり費用が格安の会社に依頼するということは、代行会社が調査・分析に多くの時間をかけられないと捉えることもできます。

調査に時間をかけられなければ、LPO施策の仮説検証の精度が低くなるリスクが高まります。外注によって確実に成果を出したいのであれば、価格のみを重視するのではなく、実際の業務内容などを踏まえて検討しましょう。

LPO代行会社に依頼する際、業務を丸投げにしてしまうのは危険です。依頼側に最低限の広告に対する知識がないと代行会社からのレポートを鵜呑みにするしかないため、提案が正しいのか、何がどう改善出来たのか確かめることが出来ません。
Web広告は広告管理画面の履歴やデータを見れば、代行会社がどのような作業を行いどのような成果が出たのかわかります。代行会社がどういった施策をしているか、本当に効果が出ているのかを把握するためにも、依頼側もある程度Web広告の知識はつけるようにしましょう。

LPO代行の依頼先が決まったら、準備として「数値目標」「予算」「依頼した範囲」をできるだけ決めておきましょう。これらの3つが決まっていないと、依頼によって何を行いたいのかを代行会社が把握することが難しく、見積もりにブレが出てしまいます。

もし予算に対して見合っていない数値目標を立てていたとしても、優良な代行会社であれば現実的な予算と目標のバランスを提示してもらえるでしょう。もし複数社に見積もりを依頼する際は、それぞれの制作会社に「この予算と数値目標は現実的か？」ということを確認しましょう。そこで明確に回答が返ってこなかったり、現実的な数値設定を提示できない会社は、数値目標の達成意識が低く、案件に責任感のない制作会社である恐れがあります。

LPは直接的に売り上げに直結するものもあれば、資料請求などリード獲得がゴールとなるパターンもあります。 LPOによる数値目標を決める際は、まず事業としての売り上げ目標を把握しましょう。
その上で目標を達成するために、LPではどれだけのコンバージョン数が必要かがわかれば、広告運用によるLPのアクセス数目標と、LPのCVRの目標数値を割り出すことができます。

そのほかの代行の目的や課題も言語化しておくと、制作会社が案件のポイントを整理できるのでおすすめです。

予算と依頼する業務範囲は、密接な関係にあります。予算によって対応できる範囲は会社ごとに異なるため、予算と依頼業務は、おおまかでも事前に決定しておくべき項目です。
代行会社との商談の際は、予算とやりたいことを先に提示するのも良いですが、依頼範囲を迷っているという場合は「月額〇万円でどこまで依頼できますか？」という質問をして確認するのも一つの手です。
費用ごとの依頼できる業務範囲に関しては、費用相場で紹介しています。ぜひ確認してみてください。

効果のでるホームページを制作するにはそれなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下にホームページ制作に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。最大補助額は450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　
IT導入補助金を活用！おすすめのホームページ制作会社15選はこちらから！ 

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な、ホームページ制作など販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は200万円でウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

「事業再構築補助金」は、ウィズコロナ・ポストコロナの経済社会の変化に対応するために、事業再構築に前向きな中小企業を支援し、日本経済の構造転換を促すことを目的としています。支援類型は、通常枠や大規模賃金引上枠など合計6つ。補助金額は枠によって異なりますが、最大補助金額は1億5,000万円で、その場合の補助率は2/3から1/2です。

 出典：事業再構築補助金　https://jigyou-saikouchiku.go.jp/  

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいホームページ制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

本記事では、おすすめのLPO代行会社とその選び方をご紹介しました。LPO代行会社を選ぶ際は、以下のまず3点を確認して優良企業かどうかを見極めるましょう。

以下の3点を確認しましょう。

ビジネスモデルの理解ができるかどうかは確認が難しいですが「Web広告の運用に幅広い知識を持っているか」「広告運用の専門ディレクターが在籍しているか」という項目は、代行会社のサービスサイトの情報や商談時に確認してみましょう。

そしてPRONIアイミツが独自にLPO代行会社を調査したところ、特におすすめする会社は以下の4社です
・LPOの実績豊富で広告運用にも強い会社ならデジタルアスリート株式会社、株式会社free web hope
・独自のLPOツールを持ち、改善施策が得意な会社なら株式会社グラッドキューブ、株式会社ベクトル

PRONIアイミツでは、LPOを検討している方にピッタリの代行会社をご紹介できます。最短翌日に現在対応可能できる企業のみがそろうので、スピーディな企業探しが可能です。是非ご活用ください。