ポータルサイト制作の平均費用と料金相場【2024年最新版】

ネットユーザーの玄関口となるポータルサイト。草分け的存在のYahoo! JapanやGoogleのほか、ネット通販など特定の分野に特化したポータルサイトを運営し、業績を伸ばしている企業も少なくありません。

たとえば耐久材・消費材の情報ポータルサイト「価格.com」。新製品情報や消費者目線のレビューを充実させ、毎月5憶以上のPVをマークしています。同じ運営元の「食べログ」も、老若男女問わず幅広いユーザーの支持を集め、グルメ情報のインフラ的存在になりました。

ただ、こうしたポータルサイトをつくろうとすると、非常に大きな手間とコストがともなうのも事実。ポータルサイトは一般的なホームページ（コーポレートサイト、ブログなど）と比べると圧倒的に情報量が多く、制作期間も長くなります。

加えて、ユーザーに快適に利用してもらうためにはサイト内検索や口コミ・レビュー、中長期的に運営してくためには会員管理などの機能が欠かせません。「自社ホームページは持っているけど、ポータルサイトとなると実際いくらかかるのか不安…...」という人も多いのではないでしょうか？

この記事ではそうした方に向けて、ポータルサイトの制作費用の相場とその内訳、制作会社を選ぶ際に目を向けるべきポイントなどについて詳しく解説していきます。

アイミツでの実際の取引事例も合わせてご紹介しますので、ぜひ自社に照らし合わせながらお読みください。

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ポータルサイトの制作方法は大きく2つに分けられます。
1つは、文字通りゼロから制作するフルスクラッチ型。
もう1つはCMSや会員サイト構築システムなどをベースとするシステム型です。

いずれも、企画・ディレクション→デザイン・コーディング→納品→運用という流れは変わらず、費用の大半がディレクターやプログラマーの人件費という点でも同じですが、後者（システム型）の場合、システムに標準搭載されたディレクトリ（サイトの階層）のひな型やデザインテンプレートを利用できるため、フルスクラッチ型に比べると費用が抑えられます。

一方でサイト公開後の運用・保守については、ほかのホームページ（コーポレートサイトなど）より規模が大きくなる分、フルスクラッチ型・システム型問わず、割高になることが多いようです。

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ここからはポータルサイトの制作費用の相場について、工程別により詳しく見ていきましょう。

ポータルサイトを立ち上げる目的や想定ユーザーなどにあわせて、webディレクターやプランナーがサイト全体の構造やコンセプト、デザインの方向性を決める際にかかる費用です。

ポータルサイトの場合、この段階でとりわけ重要になってくるのが、ディレクトリの構成。良質なコンテンツを制作しても、ディレクトリが雑多で他の情報に埋もれてしまうようでは意味がありません。

ユーザーにしっかり情報を届けるためには、ディレクトリ同士の親和性（たとえば総合ポータルサイトなら、「天気予報」から「ニュース」のカテゴリに飛ぶユーザーが多い、など」を加味しつつ、緻密に構成する必要があります。立ち上げの段階でしっかりとしたディレクトリの構成ができていれば、ポータルサイトとしてのちのち取り扱うジャンルが増えてもスムーズに拡張できるでしょう。

ディレクトリの構成を含めた企画・ディレクション費の一般的な相場としては、15万円～30万円ほど。情報量が多い大規模なポータルサイトほどディレクトリも複雑になるため、費用は高くなります。

企画・ディレクションにもとづき、トップページや下層ページのデザイン、コンテンツのコーディングなどを行なう際にかかる費用です。

一般的な相場としては、デザイン・コーディングあわせて20万円～60万円ほど。ポータルサイトはほかのホームページと比べてページ数が多く、企画・ディレクション費と同様に料金が高くなる傾向があります。
ちなみにコーディングの費用の相場については、こちらの記事でも詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

ポータルサイトを公開した後の運用・保守にかかる費用です。内訳として、配信サーバーの管理、ページメンテナンス、コンテンツの修正、ドメインの更新費用などが含まれます。

サーバーの知識などがあれば自社で運用・保守することもできますが、ポータルサイトはボリュームの大きさゆえ、ユーザーからのアクセスが集中してダウンしてしまったりする可能性もあります。できればしっかりと予算を確保したうえで、サイト構築を手がけた制作会社に委託したいものです。

制作会社に委託する場合の運用・保守費は月額1万円～10万円前後が相場。企画費などと同様、サイトの規模に比例して決まります。

また、制作会社によっては取材・撮影含めてサイト公開後のコンテンツ制作まで請け負うところもあるようです。

自社サーバーがない場合、上記に加えてレンタルサーバー代がかかります。また、CMSや会員サイト構築システムを利用してポータルサイトを構築した場合、システム使用料として月額料金が発生することがあるので注意しましょう。

初期投資する金額だけにとらわれず、しっかりとトータルコストを見極めたうえで依頼先を選ぶことが大切です。

次にポータルサイトの規模別に費用の相場をご紹介していきます。

前述の通り、ポータルサイトの制作費用はページ数・盛り込む機能に比例し、シンプルで小規模なポータルサイトならコストも相応に抑えられます。

たとえば、立ち上げ時のページ数が10～15ページ前後で、アカウント管理、サイト内検索、問い合わせフォームといった必要最小限の機能に絞ったポータルサイトを制作する場合、40万円～60万円前後が一般的な相場です。

より集客に力を入れたい場合や、ユーザーの囲い込みを図りたい場合、前述の機能に加えて、ブログやメルマガの配信機能、会員登録機能なども必要になってきます。そうした機能を盛り込み、15ページから30ページ前後のポータルサイトを構築する場合、おおむね50万円～80万円前後が一般的な相場となります。

ちなみに会員登録や管理機能についてはゼロから構築するのではなく、市販の会員管理システム（「SPIRAL」など）や、CMSのプラグイン（拡張機能）を利用するのが一般的。登録できる会員数などによっては安価で済むものもあるので、あらかじめ制作会社に相談してみるといいでしょう。

最近では従来のポータルサイトとしての役割にとどまらず、読み物系コンテンツなどを充実させてユーザーのアクションを喚起し、あわせて資料請求フォームや予約フォームを設置することで直接コンバージョン獲得を目指すポータルサイトも増えてきました。

そうしたポータルサイトの場合、ユーザーへの対応も含めて運営側の負担が増すため、一部のコンテンツを広告化・有料コンテンツ化して運営コストをカバーするのが一般的です。

コンバージョン機能や広告配信機能を備えた大規模なポータルサイトを制作する場合、制作費は少なくとも80万円から、規模によっては100万円を超えることも少なくありません。

加えて、一般的なホームページと比べると制作期間も長くなるため、依頼する側も専任のプロジェクト担当者を立てるなど、しっかり準備したうえで臨みましょう。

関連する費用事例です。様々な企業の実績をベースに費用事例として紹介しておりますのでぜひご覧ください。

ここまで見てきてわかるように、ポータルサイトの費用を大きく左右するのは、規模と制作方法です。

では、実際にアイミツで取引された事例を用いて、制作方法によって金額がどれほど変わるのかを見てみましょう。
下の表は、小規模サイトの案件に対し、ある制作会社が提案した2つの見積書の内訳です。

ご覧の通り、CMS（WordPress）を利用する場合でも、オリジナルデザインで作成するか、テンプレートを利用するかの違いだけで、金額が約2倍もの差が生まれます。

CMSを利用する場合でも、どれほどこだわりたいのかを考える必要があると言えるでしょう。

自社が考えるポータルサイトがいくらになるのか気になる方は、こちらからお問い合わせください！

ポータルサイトの制作費用をできるだけ費用を抑えたい方には、CMSや会員サイト構築システムのカスタマイズを得意とする制作会社がおすすめです。
そのうえであらかじめサイトの構成案やデザイン案を用意しておけば、制作会社の工数も減り、限られた予算でもポータルサイトを形にできます。

ただその際は、システムの機能や登録できる会員数に充分配慮するよう注意。

ポータルサイトの本来の役目は、充実したコンテンツによって人を集めること。システム側の制限によって思うようなコンテンツがつくれなかったり、会員数が増やせなかったりして運営が行き詰まってしまうようでは本末転倒です。

ポータルサイトを立ち上げる目的を念頭に置き、コスト偏重にならないよう気をつけましょう。

効果のでるホームページを制作するにはそれなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下にホームページ制作に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。最大補助額は450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　
IT導入補助金を活用！おすすめのホームページ制作会社15選はこちらから！ 

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な、ホームページ制作など販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は200万円でウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

「事業再構築補助金」は、ウィズコロナ・ポストコロナの経済社会の変化に対応するために、事業再構築に前向きな中小企業を支援し、日本経済の構造転換を促すことを目的としています。支援類型は、通常枠や大規模賃金引上枠など合計6つ。補助金額は枠によって異なりますが、最大補助金額は1億5,000万円で、その場合の補助率は2/3から1/2です。

 出典：事業再構築補助金　https://jigyou-saikouchiku.go.jp/  

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいホームページ制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

ポータルサイトの制作や構築におすすめのホームページ制作会社をこちらで紹介しています！会社選びにお役立てください。
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