eラーニング動画制作でおすすめの会社5選｜発注者の実体験アンケート評価も掲載【2026年最新版】

eラーニング動画は、時間や場所に縛られず学習できる教育コンテンツとして益々重宝されていますが、しかしいざeラーニング動画を導入したい場合、どうやって作成したらよいかわからない方も多いでしょう。

上記の方に向けて、本記事ではeラーニング動画制作におすすめの企業を5社ピックアップ。動画制作会社の選び方や最新のトレンドも解説します。

また、PRONIアイミツが保有する7万件以上の発注者アンケート結果をもとに、対応の印象や満足した点など、実体験に基づく評価や感想も掲載しています。公式サイトの情報だけでは判断しづらい部分まで把握できるため、自社に合う会社を選ぶ際の参考情報としてご活用ください。

まずは、提案力に定評あるeラーニング動画制作におすすめの会社を紹介します。eラーニングの教材として動画制作を依頼する場合、制作の目的が明確でなければ効果的な成果物を得ることはできません。企画段階からサポートを行っており、プロならではのアイデアを提案してくれる会社に依頼するのがおすすめです。

続いて、eラーニング動画制作におすすめの実績豊富な会社を紹介します。eラーニングに用いる動画を制作する際には、実施する側だけでなく受講者側の意向を大切にする必要があります。実績豊富な会社にはさまざまなノウハウが蓄積されていると考えられるため、それらに配慮された質の高い動画制作が叶うでしょう。

企業向けeラーニング動画の分野でも、テクノロジーの進化と働き方の多様化を背景に、さまざまなトレンドが登場しています。以下で具体的な最新トレンドについて詳しく紹介します。

短時間（1〜5分程度）で視聴できるコンパクトな動画が増加中です。忙しいビジネスパーソンにとっては、スキマ時間での学習が可能になり、継続率が向上します。テーマごとに細かく分けることで、必要な知識だけを効率的に習得できるのがメリットです。また結論を冒頭で出すことも効果的です。視聴者が最初に「この動画で何が学べるか」が明確になり、離脱率を下げることに繋がります。

スマホやタブレットでの視聴を前提にした動画コンテンツが増えています。縦型動画やマルチデバイス対応はもちろん、アプリやLMS（学習管理システム）との連携も重要な要素になっています。

動画の途中にクイズや選択肢を挿入し、受講者が自ら操作するインタラクティブ動画が注目を集めています。理解度をその場で確認でき、単なる視聴にとどまらず「能動的な学習」へと進化しています。

実写よりもコストを抑えつつ、わかりやすく、飽きのこない表現が可能なアニメーション動画の需要が高まっています。特に新人研修やコンプライアンス、業務手順など抽象的な内容には効果的です。

グローバル展開や外国人労働者の雇用を背景に、日本語以外の言語や、多言語字幕に対応したeラーニング動画の需要が急増しています。また、聴覚障がい者や環境に配慮した字幕付きコンテンツもスタンダード化しています。

受講者のモチベーションを維持するために、ポイント・バッジ・ランキングなどの「ゲーム的な仕掛け」を組み込んだeラーニング動画も増えています。楽しみながら学べるため、受講完了率の向上が期待されます。

以下では動画制作会社選びで注意すべきポイントを6つご紹介します。
なお、会社選びに不安がある方はぜひPRONIアイミツにご相談ください。PRONIアイミツがおすすめする動画制作会社を複数社紹介いたします。

まずは、動画制作会社の実績を確認しましょう。大半の動画制作会社は、契約前であっても、参考としてこれまでの実績や希望に近いイメージ動画を見せてくれます。実績を確認というと数だけに目が行きがちですが、重要なのは中身です。動画制作会社の得意分野は会社によって全く違います。そのため、自社が制作したい種類の動画を過去に制作した実績があるか、動画制作会社の得意なジャンルと自社が制作したい動画のジャンルは合っているかなどを必ず確認しましょう。

とくにはじめて動画制作を外注する方は、提案力のある動画制作会社をおすすめします。自社が作りたい動画のイメージを伝えれば、提案力のある動画制作会社なら魅力的な案をいくつか提案してくれるはずです。反対にイメージを伝えても積極的に提案してこない制作会社は避けた方がよいでしょう。動画を制作する目的やターゲット、どういった商品を訴求したいかなどきちんとヒアリングを行い、最適な提案内容を提示してくれた制作会社に依頼することをおすすめします。

動画はあくまで手段であって目的ではありません。動画を制作することの目的はあくまで、企業イメージの向上や売り上げのアップなどです。目的を達成するために重要なのがマーケティングの知見です。どれだけきれいな動画でも、目的を達成できなければその動画を制作した意味はありません。目的を達成するためには、制作した動画をどう使うかも重要なポイントです。動画の活用方法まで熟知している制作会社が理想的です。

見積もりの内訳が明瞭な制作会社を選びましょう。動画制作の費用は非常に細かな項目に分かれます。動画制作にかかる費用には、プロデューサー費、ディレクター費、シナリオやコンテの制作費、撮影費、編集費、音響・ナレーション費などがあります。ほかにも、機材費、キャストにかかる費用、交通費などもあるでしょう。細かく分かれた項目ごとの費用を見積書に記載していない会社に依頼してしまうと、後から高額の追加費用が請求される場合もあります。

動画制作を依頼する際は、はじめに納期を設定するのが一般的です。納期だけが明確になっていて、いつまでにどの作業を進めるのかなど、スケジュールの詳細が明らかになっていない制作会社は避けた方がいいでしょう。スケジュールが明確に設定されていないため、作業がどんどん遅れてしまい、最終的に納期に間に合わなかったとなる恐れがあるからです。「〇月〇日に編集作業を完了する」など、緻密で明確なスケジュールを立ててくれる制作会社を選びましょう。

動画制作会社を比較する際の重要なポイントの1つが、担当者との相性です。動画を制作するあらゆる工程で担当者とさまざまなやり取りを行います。担当者との相性や信頼関係は、動画の出来を左右する要素と言っても過言ではないでしょう。相性が悪い担当者の場合、意思疎通が図れずイメージを共有できないとなってしまう可能性も。話し方や雰囲気のほか、レスポンスの速さや質問した際の回答が当を得たものかなどが判断材料になります。

⇩より詳しく動画制作会社の選び方を知りたい人は以下の記事もご覧ください。

動画制作・映像制作にかかる費用は、どのような動画を制作したいかによって大きく変わります。
たとえば、インタビュー撮影であれば1万～15万円、セミナー・イベント撮影では5万～70万円程度と比較的安価で制作することができますが、会社紹介PR映像制作では25万～100万円、テレビCM制作では50万～300万円程度と高価になる傾向にあります。

「発注前に動画制作・映像制作の費用相場についてもっと詳しく知りたい！」という方は「動画制作・映像制作の平均費用と料金相場」　の記事をチェックしてみてください。

訴求力の高い動画を制作するためには、一定の予算を確保することが重要です。しかし、限られた予算で動画を制作した場合、伝えたい内容が十分に表現できず、期待した成果につながらなかった、という結果になる場合も。もしコスト面に不安があるなら、国や自治体の補助金制度の活用を検討しましょう。条件を満たせば、数十万〜数百万円規模で費用の一部が補助されるケースもあります。

そこで以下では、動画制作で活用できる主な補助金制度を3つご紹介。申請は契約前が原則となるため、要件やスケジュールを事前に確認してください。

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールやAIの導入によって業務効率化・生産性向上・DX推進を図るための補助金制度です。動画制作でこの補助金を使うなら、動画編集ソフトやグラフィックソフトの導入が該当する場合があります。しかし、補助対象になるのは事務局に登録されているITツールのみなので、事務局で対象ツールとして公開されているか事前にこちらのページより確認しましょう。

通常枠の補助額は、ITツールの業務プロセス数に応じて変動し、1〜3プロセスで5万〜150万円、4プロセス以上で150万円〜450万円が目安です。補助率は中小企業で1/2、最低賃金近傍の事業者は2/3となります。

※公募回数は年6〜8回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者等が行う販路開拓や業務効率化（生産性向上）の取り組みを支援する補助金です。動画制作は、販路拡大に資する施策として、主にウェブサイト関連費（商品やサービス紹介動画、SNS広告等）に該当するケースがあります。

通常枠の補助上限は50万円で、補助率は原則2/3です。なお、動画制作などは「ウェブサイト関連費」として扱われ、補助金交付申請額全体の1/4が上限となります。また、インボイス特例の要件を満たす場合は補助上限が50万円上乗せ、賃金引上げ特例対象事業者は150万円の上乗せといった条件も用意されています。

※公募回数は年2回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 公募要領

中小企業新事業進出補助金は、既存事業とは異なる新商品・新サービスや新たな販路への進出を支援するものです。具体的には、動画コンテンツ制作費、配信用システム構築費、機材導入費、広告・プロモーション費用が該当しますが、動画活用が事業成長の中核を担うことを論理的に証明する必要があります。また対象者は、中小企業者・小規模事業者で、創業1年未満や従業員0名、みなし大企業等は対象外となります。

補助上限額については従業員規模に応じてが異なり、従業員20人以下で最大2,500万円（賃上げを実現できそうであれば特例で3,000万円）、21〜50人で最大4,000万円（同5,000万円）、51〜100人で最大5,500万円（同7,000万円）、101人以上で最大7,000万円（同9,000万円）までの補助を受けられます。補助率は原則 1/2で、賃上げを行う場合は2/3です。

※公募回数は年3回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：独立行政法人 中小企業基盤整備機構「中小企業新事業進出補助金」

⇩補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を活用するうえで重要なのは、規定に沿った正確な申請を行うことです。不備や記載漏れがあると不採択となり、想定していた予算を確保できず、動画制作自体が進まないリスクがあります。

また、申請は書類や記入項目が多く、スケジュール管理が不十分だと期限超過で機会を逃す可能性もあるでしょう。一度逃すと数ヵ月待つ必要があります。

「PRONIアイミツ」では申請に強い動画制作会社を無料で紹介しています。スムーズに進めたい方はご相談ください。

eラーニングは、時間や場所を選ばずに均質化された学習や迅速なフィードバックの確認ができるので、社内研修に取り入れている企業は多いです。しかしどうしたら効果的なeラーニング動画を作れるのか、最初の1歩がわからないという方も多いでしょう。

そのような際はぜひPRONIアイミツにご相談ください。経験豊富なコンシェルジュがご希望をおうかがいした上で、条件に合う動画制作会社を無料で紹介しています。