動画撮影の平均費用と料金相場【2024年最新版】

この記事では動画撮影を映像制作会社に依頼する際にかかる費用の相場やコストを抑えるためのコツ、依頼先選びの注意点などについて詳しくご紹介していきます。
大手の動画制作会社を知りたい方は、下記記事も併せてご覧ください。

まずは費目別の費用から見ていきましょう。

次に費目別（工程別）の費用の相場についてご紹介します。

クライアントとの打ち合わせやヒアリングをもとに、動画の構成やコンセプト、撮影方法などを決める際にかかる費用です。

動画制作のベースとなる工程で、基本的にはディレクターが担当します。また、制作会社によっては制作プロジェクト全体のスケジューリングや進捗管理にかかる費用がここに含まれることもあるようです。

企画・ディレクション費の一般的な費用の相場は、5万円～25万円前後。尺が短く構成もシンプルなインタビュー動画などでは安い一方、ストーリー仕立ての作品やVRコンテンツ、ドローン撮影をともなう動画コンテンツなどでは高くなります。

ディレクターが決めた動画全体の構成やコンセプトをもとに、台本や絵コンテを作成する際にかかる費用です。

主にシナリオライターや構成作家が担当しますが、少人数の動画制作会社の場合はディレクターが兼任することも。また、簡易的なインタビュー動画などではシナリオ作成自体が省かれることもあります。一般的な相場としては、5万円～10万円前後です。

シナリオに沿って実際に撮影を進めていく際にかかる費用です。
撮影スタッフ（カメラマン、音声、照明、アシスタントスタッフなど）の人件費と、撮影機材費の2つに分けられます。

人件費は撮影に必要な人数と時間に応じて大きく変わり、インタビュー撮影をカメラマン1人だけで行なう場合などは安く抑えられる一方、音声や照明、メイク、機材の運搬・セッティングを担当するアシスタントスタッフなどを集めた本格的な撮影では高くなります。一般的な相場としては3万円～30万円前後です。

一方の機材費は機材のグレードによって決まり、5万円～25万円前後が相場です。業務用ハンディカメラなどを使った簡易的な撮影なら料金は比較的安く、ENGカメラ（マニュアルレンズを搭載した放送用カメラ）、4Kカメラなどを用いる場合などは高くなります。

また、最近増えているドローンや360°カメラ（VR動画の素材を撮影するための全方位対応カメラ）を用いる撮影でも、機材費は高くなる傾向があるようです。

撮影した素材から無駄な部分を省き、シナリオに沿ってカットをつなぎながら作品として仕上げていく際にかかる費用です。映像制作会社の多くが社内に編集用の機材を備えており、専門のスタッフが担当します。

編集費は動画の仕上がりの長さやエフェクト（視覚効果）の有無などによって変わってきますが、おおむね5万円～25万円前後が相場。撮影のみを依頼する場合はもちろん省くことが可能です。

編集が済んだ動画にBGMや効果音、ナレーションを加えていく際にかかる費用です。一般的な相場は5万円～25万円前後。使用する音源によっては作業費とは別に著作権料がかかることがあります。

また、アニメーション動画などで声優を起用し、セリフを吹き込む場合も別途アテンド費用やギャランティが発生します。

上記のほか、撮影にともなうスタッフの出張費（交通費、宿泊費など）はクライアント側の負担になるので注意しましょう。
また、撮影が始まった後に急遽機材を追加したりすると搬入や設置を含めてコストがかかるため、制作会社と連携しながらしっかり段取りしておくことが大切です。

加えて、音入れの段階JASRAC（日本音楽著作権協会）が管理する楽曲を使う場合は、楽曲使用料（平均5,000円前後）、自社に録音スタジオがない動画制作会社の場合、外部のスタジオ利用料（1時間2万円前後）などもかかります。

ここからはより具体的に、動画の種類別の費用の相場を見ていきましょう。

最近はコーポレートサイトのトップメッセージの代わりに社長のインタビュー動画を配信したり、人材採用に向けたwebコンテンツの1つとしてインタビュー動画を公開したりする企業が増えてきました。

こうしたインタビュー動画はおおむね3分～5分程度に収まることが多く、カット数も限られます。おのずと撮影も1ヵ所・1日で済むため、web動画やPR動画と比べるとそれほど費用はかかりません。一般的な相場は5万円～15万円前後です。

ちなみにさらに費用を抑えたい場合は、撮影を自社で済ませたうえで編集作業だけ外注するのも1つの手段。場所の確保など事前準備は必要になるものの、インタビューの流れをきちんと決めたうえで、三脚をセットして撮影すれば、専門知識や経験がなくても撮影には充分対応できます。

新製品の発表会やPRイベント、セミナーなどの撮影は短くても1時間以上にわたることが多く、会場の規模によっては複数のカメラマンや音声・照明スタッフが必要です。

また、単調な映像で視聴者を飽きさせないために、カット割りや資料の挿入など編集作業の面でも工夫が求められるため、インタビュー動画などと比べるとトータルの費用は高くなります。

一般的な相場としては、イベントの規模・動画の長さに応じて15万円～60万円前後。撮影・編集に加えて、配布用のDVDなどを作成する場合は別途費用がかかります（おおむね3万円～10万円前後）。

業種を問わずさまざまなビジネスセミナーが開催され、撮影のニーズも高まるなか、最近ではイベント・セミナー撮影を専門に手がける映像制作会社も増えてきているようです。

販促、ブランディングなどさまざまな目的に使われるweb動画。

動画自体の尺は3分～5分程度のものが中心で、インタビュー動画などとそれほど変わらないものの、YouTubeなどで日々多くの動画が配信されるなか、視聴者の目を引き付け最後まで見てもらうためには、BGMやカット割り、テロップの挿入、ストーリー仕立ての構成など、さまざまな工夫が求められます。

おのずと費用も高くなり、webでの配信を目的とした企業や製品のPR動画を撮影する場合、一般的な相場は30万円～80万円前後。ドローンで空撮をしたり、VRコンテンツとして配信したりする場合などはさらに費用が高くなることもあります。

ここでは実際にあった取引事例をご紹介します。

下の表は、ある会社が提示した見積書の内訳です。

PRONIアイミツで実際にあった取引事例をご紹介しました。
ご自身が動画撮影を依頼する際いくらでできるのか気になりましたらこちらからお問い合わせください！

ここからはPRONIアイミツで発注先を探すことの３つメリットについて説明します。

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まず、動画撮影の費用はどのようにして決まるのでしょうか？

結論から言うと、動画撮影の費用のメインとなるのは制作スタッフ（ディレクター、カメラマン、編集スタッフなど）の人件費。たとえば尺の短いインタビュー動画などの場合、現場での撮影から編集まで1人のスタッフが担当することが多く、おのずと費用は抑えられます。一方で撮影が中長期にわたる場合や、ロケーションなどの都合で複数のスタッフが必要な場合、費用は高くなるでしょう。

この人件費に撮影機材費、その他雑費（撮影時の交通費など）を加えた金額が、動画の撮影にかかるトータルの費用です。

動画の撮影は作品の長さや内容によって金額差が非常に大きいため、最近ではあらかじめ予算別の制作プランを用意する制作会社も増えてきました。

ここまで見てきてわかるように、動画撮影の費用は、動画の尺や作品の構成、撮影・編集の期間や方法によって大きく変わってきます。

ただ、人件費の単価という点では、有名クリエイターが在籍している大手プロダクションや広告代理店などを除いて、各社それほど大きな違いはありません。

制作費全体を左右するのは、人件費よりむしろ機材費。撮影にENGカメラや4Kカメラ、ドローンなどを用いたり、あるいは編集の段階で3DCGを加えたりすると、同じ長さの動画でも金額差が出てきます。

また、依頼者側の対応や制作に臨む姿勢も価格差が出る理由の1つ。制作会社から提案された案を決めきれない、メールでのレスが遅いという場合には、制作会社側としても対応に手間がかかり、結果的にコストがかさんでしまうでしょう。

動画撮影の費用を抑えるためにまず大切なのは、動画をつくる目的をしっかり定めたうえで、必要以上にハイスペックな機材を使わないこと。たとえば3分程度のインタビュー動画に高機能なカメラや3DCGの制作ツールは必要ありません。動画をつくる目的・予算をしっかり伝え、制作会社に必要最小限の機材をピックアップしてもらいましょう。

そのうえで、自社でできることを可能な限り済ませておくのも大事なポイント。たとえば簡易的なものでも構わないのでシナリオや絵コンテを用意しておけば、企画・ディレクション費の割引が見込めます。

あるいは商品画像やロゴ、セミナーの資料など、動画の素材として使えるものを用意しておけば、撮影は最小限で済み、制作費全体の削減につながるはずです。

ここまで費目別や種類別に動画撮影の費用の相場を解説してきましたが、実際のところ、映像制作会社はどれくらいの予算から動画撮影を請け負っているのでしょうか？　

続いて動画撮影の料金を公開している映像制作会社3社をご紹介します。

最後は動画制作のポイントについてご紹介します。
のちのち後悔しないためには、どんな点に気をつけるべきなのでしょうか？

この記事を書くにあたってある映像制作会社の方にお話をうかがったところ、依頼者側の動画をつくる目的や求める成果物がはっきりしないゆえに、ストーリーやセリフ、作品のトーンなどを含めてさまざまな要素を詰め込んだ結果、制作に時間がかかり、結果としてコストがかさんでしまうケースは決して少なくないようです。

たとえば商品の売上を伸ばしたいのならYouTubeでの運用も含めた制作プラン、企業のイメージアップのために見栄えがする動画が欲しいのなら3DCGといったように、制作会社側はさまざまな打ち手を用意しています。ただ、それを活かせるかどうかすべて依頼者側の決断次第。

動画制作を依頼するにあたってはまず、動画によって何がしたいのか、そのためにどんな動画が必要なのか、しっかり整理したうえで臨みましょう。

動画制作会社は大きくマスメディア系とweb系の2つに分けられます。

前者はテレビ番組やCMの制作に実績を持ち、ハイスペックな機材を使って比較的尺の長い動画作品を形にするのを得意としています。その分、費用もやや高いのが特徴です。

一方、後者の得意分野は、再生時間3分程度までのYouTube動画や、webサイトでの配信を目的としたインタビュー動画など。機材のスペックという点では前者に劣ることが多いものの、その分廉価な料金で撮影や編集を請け負います。また、動画マーケティングなどに強みを持つところも少なくありません。

たとえば大規模な会場での公開やDVDやブルーレイとしての販売などを視野に入れるなら前者、YouTubeなどを活用しつつ、PRの一環として限られた予算で動画を制作したいのなら後者が有力候補になるのではないでしょうか。

各社のホームページに掲載された制作実績などから得意分野を見極め、自社にマッチする制作会社を選びましょう。

映像制作会社によっては、動画の撮影・制作＋アフターフォローまで請け負うところも少なくありません。たとえば最近では、YouTubeアカウントの運営を代行する会社や、街頭のデジタルサイネージでの配信手配を請け負う会社も増えてきました。

冒頭でも触れたとおり、巷に動画コンテンツがあふれる今、動画を通じて具体的な成果などをあげるためには運用も大事な要素。集客や売上にこだわるなら、こうしたプラスアルファのサービスが充実している映像制作会社から優先的に検討するのがおすすめです。

効果的な動画を制作するにはそれなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下に動画制作・映像制作に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

「事業再構築補助金」は、ウィズコロナ・ポストコロナの経済社会の変化に対応するために、事業再構築に前向きな中小企業を支援し、日本経済の構造転換を促すことを目的としています。支援類型は、通常枠や大規模賃金引上枠など合計6つ。補助金額は枠によって異なりますが、最大補助金額は1億5,000万円で、その場合の補助率は2/3から1/2です。

出典：事業再構築補助金　https://jigyou-saikouchiku.go.jp/

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ニーズに合うITツールの導入にかかる費用の一部を補助するものです。業種などによって異なりますが、対象となる動画制作ツールもあるので詳細を詳しくチェックしてみましょう。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「PRONIアイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しい動画制作・映像制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

今回は動画制作の費用をテーマに、動画の種類別の相場やその内訳、費用を抑えるためのコツ、制作会社選びのポイントなどをご紹介しました。動画撮影を検討している方の参考になれば幸いです。

なお、PRONIアイミツでは動画撮影に精通したコンシェルジュがみなさまからのご相談を無料で承っています。
「動画制作の費用についてより具体的に知りたい」、「予算に合う動画制作会社をピックアップしてほしい」といった方はお気軽にご連絡ください。