動画撮影の費用相場｜撮影をカメラマンに外注する際の料金とポイント

動画制作のニーズが増え続ける昨今、動画制作に多くの予算を確保できない方は撮影部分のみを外注するのも有効な1つの選択肢です。しかし「肝心の撮影だけの相場感がよくわからない…」とお困りの方もいらっしゃるでしょう。

そこで、企業間受発注のマッチング数No.1の実績を誇るPRONIアイミツが5年分の取引データを調査し、より実態に即した撮影費用相場を解説。依頼先が提示した見積書の料金が妥当かどうかを判断する際にお役立てください。

また本記事では動画撮影のコスト面だけでなく、依頼で後悔しないためのポイントも解説。信頼できるプロのカメラマンをお探しの方はぜひ参考にしてください。

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一般的に動画制作における撮影のみの費用相場は5万～30万円程度とされていますが、

今回60万件以上の企業間受発注のマッチング実績を誇るPRONIアイミツが2020年から2025年までの実取引データをもとに調査を実施したところ、1日6～8時間あたりの平均撮影費用は約14万円（中央値は10万円）※ということが判明しました。

※人件費と機材費込みの費用相場です。交通費（車両費）などは含まれません。

それでは、撮影費用の傾向について分析した結果をお伝えしていきます。

上記のグラフでもわかる通り、撮影のみの費用は5万～14万円の価格帯が54％と過半数を占めています。主に、カメラマン1人で済む規模のYouTube動画撮影やイベント撮影などは5万～8万円が多く、そこにカメラが3台以上、照明器具、マイクなどの撮影機材が追加されると10万以上になるようです。

一方撮影費用が高くなる案件としては、CMなども該当する商品・サービスPR動画などが挙げられます。カメラマンの人件費や機材費だけでなく、ディレクターやアシスタント、技術スタッフの人件費も発生。さらに出演者のキャスティング費用、それに付随してヘアメイク費用なども必要になります。そのため、撮影費用だけで20万～30万円程度かかることも少なくありません。
（キャスティング費用については「キャスティングの費用相場！俳優、芸人、インフルエンサーなど業種・ランク別に解説」で詳しく解説しています。）

そして以下では、撮影費用が大きく変動する「依頼先」、「撮影時間」、「活用シーン」の3項目に分けて、より詳しく解説していきます。

ここでは、フリーランス（個人）、制作会社、広告代理店と3つの依頼先に分けて撮影のみの費用相場を解説していきます。

フリーランスに依頼する場合、撮影のみの費用相場は5万～15万円程度です。
フリーランスの動画撮影は制作会社よりも低コストな場合が多く、撮影の日時や場所に関しても柔軟に対応しやすい点が特徴です。
懸念点としては、カメラやスタジオ設備を必要とする撮影には制限が生じること。それらを別途手配する場合、想像以上に費用がかかってしまうかもしれません。

またフリーランスはそれぞれ得意な分野が異なるため、クオリティが大きくばらつく傾向があります。選定の際は過去の実績などをしっかりと確認しましょう。

制作会社に依頼する場合、撮影のみの費用相場は10万～30万円程度です。
安定したクオリティと設備が揃っており、撮影の専門知識や経験豊富なスタッフが在籍していることがなによりの特徴。照明や音声なども含めたプロフェッショナルな環境が提供されやすいのも見逃せないポイントです。
しかし規模や知名度が高い制作会社の場合は、その分費用が高くなるケースもあるので注意が必要です。

広告代理店に依頼する場合、撮影のみの費用相場は30万～50万円程度です。
プロジェクト全体を管理してもらえるため、撮影だけの依頼であっても詳細なスケジュール調整や現場での段取りがスムーズに進むのが特徴です。特に大規模なプロジェクトや撮影が複数日にわたる場合には、代理店のコーディネート力がメリットとなり、安心して依頼できます。

ただ、肝心な動画撮影は下請け企業が担当する場合もあるので、打ち合わせで決まったことが上手く伝わっていなかったというケースも。制作チームや現場のスタッフとの直接的なコミュニケーションが難しくなるというのも念頭に置いておきましょう。

次に、撮影時間にフォーカスを当てて費用相場を解説していきます。

1時間程度の短時間の撮影では、現場の準備やカメラセッティングの時間と撮影時間が見合わなず、割高になってしまう可能性があります。限られた時間での撮影となるため、事前の台本・構成・カット割り・撮影リハーサルなど、準備が万全であることが前提です。

4～5時間の半日撮影になると、イベント撮影や複数のシーンが撮影でき、構図やライティングの調整に時間をかけられるため、撮影のクオリティも安定しやすくなります。シーン転換やカメラアングルの変更も可能です。
しかし予備のカットを撮る余裕は限られるので、重要なカットは最初に撮り、または同じ画を2つの構成で収録するなど保険をかけるのがおすすめです。

1日（6～8時間）の撮影なら、イベント全体の記録や複数ロケーションでの撮影に対応でき、撮影スケジュールに余裕をもたせながら進行することが可能です。特別なリクエスト（スローモーション撮影、4K撮影など）に応じたオプションも選べます。

ここでは、活用シーンに分けて撮影のみの費用相場を解説していきます。

2～3時間はイベントの一部や短時間のプログラムを記録するのに適した長さといえます。製品発表会や就職説明会などを実施したい人は3万～8万円程度を想定しておきましょう。

半日ほど時間を要することの多い社内研修会や経営方針説明会などを実施する場合は、5万～12万円程度が相場です。必要に応じてアングル変更やライティングの調整が可能となり、複数のシーンで撮影することで映像にバリエーションを加えられます。

さらに大規模な会議や展示会、カンファレンス・セミナーなど、長時間にわたるイベントでは1日の撮影で複数のシーンやロケーションでの対応が求められます。このような場合はおよそ12万～20万円程度が相場です。
ゲストスピーチや参加者の交流風景、ステージイベントの全体など、イベント全体を網羅的に撮影できるのが特徴です。

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1時間の撮影にかかる費用は1万～2万円程度です。シンプルな商品紹介やシーンの少ない撮影に向いており、機材のセッティングやライティング調整のために限られた時間内で迅速な撮影が求められます。

3時間の撮影にかかる費用は3万～5万円程度。1時間に比べて商品の特徴を多角的に表現できる時間的余裕が生まれ、光や背景の調整もより細かく行うことが可能です。
このため複数の角度やシーンを使った表現、商品の機能性や質感など、さまざまな側面を映像に反映させられます。

半日（4～5時間）にかかる費用は5万～7万円程度が相場です。半日ほど時間を確保できれば、使い方や応用シーンを自然に演出でき、ブランドの世界観やメッセージ性も含めて映像に取り入れやすくなります。
特に、商品の持つストーリー性や使用されるシチュエーションを意識した演出が可能になり、ブランドの世界観も醸成できます。

1日（8時間）の撮影にかかる費用相場は8万～20万円程度。多角的な視点での映像表現が可能で、映像にこだわりを持たせたい企業にとっては非常に効果的な手段です。
商品を置く背景の変更や小道具の追加、モデルやナレーションを使った撮影にも対応できるため、視聴者の印象に残る映像を実現できます。

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主に社長や社員への短時間のインタビュー、簡単なメッセージ動画、オフィス内の一部風景など限られた内容に適しています。
準備や機材設置の時間を含めると、実際の撮影時間は30〜45分程度。費用の相場は2万〜5万円程度で、短時間でも機材の搬入やスタッフの確保が必要なため、割高になる傾向があります。

インタビューに加えて職場の様子や作業風景など、複数のカットを収録したいケースに適しています。
撮影準備や移動、片付けの時間も含めて、2〜3箇所のシーンを押さえることができ、映像に一定の厚みを持たせられるでしょう。費用の相場はおおよそ3万〜8万円で、機材は一眼レフカメラを中心とした簡易的な撮影体制になることが多いです。

複数部署の様子も撮影できるので、より多くの素材を収録したい場合に適しています。この時間枠であれば、撮影箇所の移動やセッティングの余裕もあり、映像にメリハリを持たせることが可能です。
費用相場は5万〜12万円程度で、内容によってはカメラマンが2名体制になることもあります。照明やマイクなどの機材使用も含まれるケースが多いです。

オフィス全体の紹介や複数の部署・業務風景、イベントの様子など幅広く撮影できるため、充実した映像素材を確保できます。
撮影内容に応じて、カメラマン2名体制や業務用カメラ、音響・照明機材などが用意されるのが一般的で、プロフェッショナルな仕上がりが期待できるでしょう。費用の相場は10万〜20万円前後で、事前打ち合わせや構成案の共有が含まれるケースもあります。

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動画撮影の費用は、単純な人件費だけでなく、機材、場所、特殊な照明や音響など多くの要素で構成されています。ここでは、撮影費用がどういった要素で構成されているのかを解説していきます。

動画撮影におけるカメラマンの人件費は、経験やスキル、撮影の内容によって大きく異なります。
例えばプロモーション動画やSNS用の動画撮影など、短時間で効率的にクオリティを出すことが求められる場合、経験豊富なカメラマンが選ばれることが多く、その分人件費が高くなります。
また、カメラマンが一人で複数の役割（照明や音響調整など）をこなすこともありますが、複雑な撮影や高品質を求める場合、専門のチームが必要になるため、そういった場合はコストも増加していきます。

機材使用料もコストの大きな部分を占めます。カメラは基本的なデジタル一眼から高性能のシネマカメラまで幅があり、クオリティに応じて料金も大きく変わります。
また照明機材も不可欠で、シーンに合わせたライティングを整えるために、LEDライトやソフトボックスなどさまざまな種類の照明器具が必要です。
音声機器も同様に、クリアな音質を確保するためにピンマイクやブームマイク、音響レコーダーが使用されることが多く、撮影現場に応じて選択されます。これらの機材費は使用する品質や種類により変動し、特に高品質な映像が求められる場合は費用が高くなる傾向にあります​

交通費やロケ地の費用も大きな構成要素です。特に、遠方や特殊なロケーションでの撮影では、移動にかかる交通費が撮影費用に加算されることが多く、車両手配や燃料代も含まれる場合があります。
また撮影場所の使用料は、施設の種類や立地条件によって異なり貸切や時間貸しが一般的です。公共施設や人気のロケーションでの撮影には特別な許可や追加費用が必要になることもあり、撮影のスムーズな進行のために事前手続きが重要です​。

ここからはPRONIアイミツが独自に調査した動画撮影・動画制作の実際の見積もりを紹介します。

対応範囲：撮影のみ

対応範囲：企画/撮影/編集

対応範囲：企画/撮影/編集

ここまで具体的な費用相場について説明してきましたが、可能であればより費用を削減したい人もいらっしゃるでしょう。以下では動画撮影だけ依頼する際のコストダウン戦略について解説していきます。

特殊な機材や高額なオプションは魅力的ですが、コスト削減を優先する場合には、必要最低限の機材に絞ることをおすすめします。
特に、一般的な撮影に十分対応できる標準的な機材を選ぶことで追加コストを抑えられます。また、演出用の照明や高度な編集サービスなど、プロジェクトの本質に関わらないオプションは省くことも検討しましょう。撮影会社と事前にどの機材が必須かを確認し本当に必要な部分のみ依頼することで、映像の品質を保ちながらコストを削減することができます。

撮影業界には繁忙期と閑散期が存在し、繁忙期には料金が高くなる傾向があります。そのため可能であれば閑散期に依頼することをおすすめします。
例えば、夏のイベントシーズンや年末商戦を避けて撮影日を調整することで、撮影会社が柔軟にスケジュールを調整しやすくなり、割引の交渉も期待できるでしょう。
撮影を計画する際には、あらかじめ繁忙期を確認し、スケジュールに余裕を持って交渉を進めることがコスト削減につながります。

コスト削減の観点から、自社で対応できる準備作業や後工程を先に済ませておくことも有効です。
たとえば、ロケーションの選定や小道具の準備、出演者の調整など、撮影当日に必要な準備をあらかじめ自社で整えておけば、撮影会社に依頼する範囲を限定でき、費用を抑えることができます。
また、撮影後の編集作業を自社で行うことが可能であればさらにコスト削減が可能です。撮影に関わる部分の一部を自社で負担することで、プロに依頼する内容を最小限にとどめ、予算内で効率的な撮影が実現できます。

動画撮影を依頼する際、重要なポイントを押さえておくことで思わぬ失敗を避けることができます。カメラマンの実績や納品形式、ポリシーの確認など、事前にチェックすべき事項を解説します。

カメラマンの過去の実績や得意分野をチェックすることで、希望する動画のイメージに近い作品が提供される可能性が高まります。例えば、イベント撮影やPR動画、SNS向けの短編など、カメラマンごとに得意分野が異なるため、ポートフォリオを見て自社の求めるテイストに合っているかを確認しましょう。

撮影した動画の納品形式やデータの受け取り方法もあらかじめ確認しておくことが大切です。高解像度のファイルが必要な場合や、特定の形式（MP4やMOVなど）が望ましい場合は、事前に伝えることで納品後のトラブルを防ぐことができます。
また、オンラインストレージ経由での共有や物理メディアでの受け取りなど、希望に合った受け取り方法が対応可能かも確認しましょう。

急なスケジュール変更やキャンセルが必要になるケースに備えて、事前にカメラマンのキャンセルや変更ポリシーについて確認しておくことは重要です。
特に屋外での撮影は天候の影響を受けやすいため、悪天候による日程変更の対応も確認しましょう。カメラマンによっては天候不良での延期に追加費用がかかる場合も。日程の再調整に柔軟に応じてもらえるか事前に確認しましょう。

⇩動画制作依頼で確認すべき契約内容については以下の記事で説明しています。

本記事では動画制作の撮影部分のみにフォーカスを当てて解説してきましたが、企画や編集を含む一般的な動画制作の場合は1本動画を作るのに30万～80万円が相場です。
実写や高品質なアニメーションを起用する場合は100万円以上になることを想定しておきましょう。

もちろん制作する動画の目的・用途でも費用が変動するので、詳しく相場を知りたい人は以下の記事もご覧ください。

訴求力の高い動画を制作するためには、一定の予算を確保することが重要です。しかし、限られた予算で動画を制作した場合、伝えたい内容が十分に表現できず、期待した成果につながらなかった、という結果になる場合も。もしコスト面に不安があるなら、国や自治体の補助金制度の活用を検討しましょう。条件を満たせば、数十万〜数百万円規模で費用の一部が補助されるケースもあります。

そこで以下では、動画制作で活用できる主な補助金制度を3つご紹介。申請は契約前が原則となるため、要件やスケジュールを事前に確認してください。

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールやAIの導入によって業務効率化・生産性向上・DX推進を図るための補助金制度です。動画制作でこの補助金を使うなら、動画編集ソフトやグラフィックソフトの導入が該当する場合があります。しかし、補助対象になるのは事務局に登録されているITツールのみなので、事務局で対象ツールとして公開されているか事前にこちらのページより確認しましょう。

通常枠の補助額は、ITツールの業務プロセス数に応じて変動し、1〜3プロセスで5万〜150万円、4プロセス以上で150万円〜450万円が目安です。補助率は中小企業で1/2、最低賃金近傍の事業者は2/3となります。

※公募回数は年6〜8回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者等が行う販路開拓や業務効率化（生産性向上）の取り組みを支援する補助金です。動画制作は、販路拡大に資する施策として、主にウェブサイト関連費（商品やサービス紹介動画、SNS広告等）に該当するケースがあります。

通常枠の補助上限は50万円で、補助率は原則2/3です。なお、動画制作などは「ウェブサイト関連費」として扱われ、補助金交付申請額全体の1/4が上限となります。また、インボイス特例の要件を満たす場合は補助上限が50万円上乗せ、賃金引上げ特例対象事業者は150万円の上乗せといった条件も用意されています。

※公募回数は年2回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 公募要領

中小企業新事業進出補助金は、既存事業とは異なる新商品・新サービスや新たな販路への進出を支援するものです。具体的には、動画コンテンツ制作費、配信用システム構築費、機材導入費、広告・プロモーション費用が該当しますが、動画活用が事業成長の中核を担うことを論理的に証明する必要があります。また対象者は、中小企業者・小規模事業者で、創業1年未満や従業員0名、みなし大企業等は対象外となります。

補助上限額については従業員規模に応じてが異なり、従業員20人以下で最大2,500万円（賃上げを実現できそうであれば特例で3,000万円）、21〜50人で最大4,000万円（同5,000万円）、51〜100人で最大5,500万円（同7,000万円）、101人以上で最大7,000万円（同9,000万円）までの補助を受けられます。補助率は原則 1/2で、賃上げを行う場合は2/3です。

※公募回数は年3回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：独立行政法人 中小企業基盤整備機構「中小企業新事業進出補助金」

⇩補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を活用するうえで重要なのは、規定に沿った正確な申請を行うことです。不備や記載漏れがあると不採択となり、想定していた予算を確保できず、動画制作自体が進まないリスクがあります。

また、申請は書類や記入項目が多く、スケジュール管理が不十分だと期限超過で機会を逃す可能性もあるでしょう。一度逃すと数ヵ月待つ必要があります。

「PRONIアイミツ」では申請に強い動画制作会社を無料で紹介しています。スムーズに進めたい方はご相談ください。

今回は動画撮影の費用をテーマに、動画の種類別の相場やその構成要素、費用を抑えるためのコツなどをご紹介しました。動画撮影を検討している方の参考になれば幸いです。

なお、PRONIアイミツでは動画撮影に精通したコンシェルジュがみなさまからのご相談を無料で承っています。
「動画制作の費用についてより具体的に知りたい」、「予算に合う動画制作会社をピックアップしてほしい」といった方はお気軽にご連絡ください。