動画制作は見積もりが肝心！注意すべき点や安くするコツまで解説【2024年最新版】

リクルート動画を作りたい、社内で使用するマニュアル動画を作成したいなど、動画制作を依頼したいシーンはさまざま。最近ではYouTube動画の人気が強いこともあってか、企業がアカウントを作って動画を公開していることも少なくありません。

しかし、動画制作を依頼するにあたり気になるのがお金のこと。見積もりを依頼してもきちんと確認しなければ、相場よりもかなり高い費用に見積もられていたなんてこともあるでしょう。

そこで今回は、10万件以上の受発注をサポートしてきたアイミツが、動画制作の見積もりに関するお悩みを徹底解説。

・動画制作には基本的にいくらかかるのか
・動画制作の見積もりはどのように算出されるのか
・動画制作の見積もりをとる時に注意したいポイント
・動画制作にかかる費用を抑えるコツ

これらを中心に紹介していくので、動画制作を検討中の方はぜひ参考にしてください。

動画制作に基本的にはいくらかかるのかをある程度把握しておかなければ、見積もりを取ってみても適正価格なのかが分かりません。そこで、はじめに動画制作の費用相場を大まかに確認しておきましょう。動画の種類別、制作工程別に費用相場を掴んでおけば、見積もりを取った際にもスムーズに判断できるはずです。

動画制作の工程別に見る費用相場は、こちらの表の通りです。
どのような人にディレクションを依頼するのか、キャスティングはエキストラなのかプロのタレントなのか、カメラマンは何人いるのか、ヘアメイクは必要かなど、さまざまな要素で費用は左右されるので、あくまでも目安として覚えておきましょう。

ここにある工程以外にも、イラストレーターに協力してもらいたい場合には1分ほどで10万円、アニメーションの編集をお願いしたい場合には2万円、撮影用にドローンやクレーン、レールなどをレンタルしたい場合には15万円ほどかかるなど、作りたい映像によってプラスでかかる料金があるので注意が必要です。

ここからは、動画制作の見積書例を参考にしながら、どのように見積もりが算出されるのかを確認していきましょう。

【例】動画制作の見積書

どのような動画にするのかを決める際にかかる費用です。ターゲットはどんな層か、キャスティングはどうするか、どう演出するかなど、動画制作に必要となる要素を1つずつ決めていきます。

また、制作スタッフの選出や機材の選定、さらにはクライアントに提出する各種資料の作成などまで行い、台本作成などまでカバーする工程です。基本的にはディレクターの人件費と言っていいでしょう。打ち合わせ時間や構成を練る時間が長くなればなるほど費用が膨らみ、制作する動画によっては50万円以上かかってしまうことも稀ではありません。

撮影費用は、基本的にカメラマンやアシスタントなどの人件費と言えます。カメラマン1人あたり1日で◯万円と定められており、その金額をもとに稼働時間から費用が算出されます。

動画編集者にかかる人件費にあたる費用です。基本的にはどれだけの工数がかかるのかで費用が算出され、言うまでもなく長尺であればあるほど編集費用は高くなります。しかし、簡単な字幕やサウンドエフェクトを挿入するのみの編集であれば、1本5,000円ほどで依頼できることもあるようです。

採用動画やマニュアル動画などに社員をキャスティングするという場合にはカットできる費用ですが、もしも俳優やモデルなどを起用する場合にはキャスティング費用がかかります。1本◯万円というかたちで定められていることが多く、もちろん有名な人であればあるほど費用は膨らみます。

撮影にかかるのは、カメラマンやアシスタントなどの人件費だけではありません。撮影に必要なカメラやマイク、照明などといった撮影機材にも費用がかかります。ハンディカメラなら◯円、ENGカメラなら◯円と決まっており、もちろん高性能であればあるほど費用は膨らむでしょう。

しかし、見積書に「ENGカメラ代：◯円」とまで細かく記されることはほとんどなく、基本的には「撮影機材費」としてまとめて記されます。撮影機材費が異常に高いという場合には、何を何台使用しいくらかかるのか、細かな内訳を尋ねてみると安心でしょう。

撮影をすべて社内で行うという場合には必要ありませんが、別途撮影スタジオをレンタルして撮影を行うという場合には撮影スタジオ費用がかかります。基本的には1時間で◯円、1日で◯円などと定められており、どのくらいスタジオを使用するのかを考えて算出される費用です。

もしも撮影スタジオではなく街中などの野外で撮影するという場合には、ロケーション・ハンティング、通称「ロケハン」と呼ばれる撮影場所の下見を行わなければなりません。そのため、ロケハンにかかる人件費や交通費もプラスされると覚えておきましょう。

もしも動画にナレーションを挿入したいという場合には、ナレーション費用がかかります。ナレーター1人につき動画1本で◯万円などと定められており、その金額に沿って算出されます。もちろん、声優やタレントなどネームバリューのある人に依頼すれば費用は跳ね上がるでしょう。また、制作会社によっては原稿文字数で費用を算出する場合もあるようです。

動画に音楽を挿入する際にかかる、音楽の著作権料や購入料、使用料などにかかる費用です。基本的には1曲につき◯円と定められており、もしもオリジナルで楽曲制作を行うとなれば数万円以上かかります。
また、BGMやナレーションなどを挿入するMA（音入れ）作業に費用が別途かかり、スタジオ代とエンジニア代でこちらも数万円以上かかるでしょう。

動画を作成したのち、DVDやBlu-rayなどへの複製を検討している場合には、その元となるマスターデータを作成しなければなりません。基本的には1本◯円と定められていますが、動画の長さによって左右されると覚えておきましょう。

見積もりの算出方法がわかったところで、動画制作の見積もりを取る際にどのような点に注意するべきなのかを確認していきましょう。

社員のみキャスティングし動画を制作する分には問題ありませんが、もしもタレントや俳優、モデルなどをキャスティングして撮影した場合、使用媒体（公開媒体）を明確にしておかなければ、思わぬトラブルに発展してしまうことも少なくありません。

たとえば、打ち合わせ段階では「採用サイトで公開予定」と話していたにも関わらず、後になって「他の媒体でも使用したい」となった場合、媒体別出演料に変更が必要となる場合もあります。なるべく正確な見積もりを取るためにも、どのような媒体で動画を活用するのかきちんと整理しておくべきです。

もしも見積書の中に何の費用なのかが分からない項目があった場合、打ち合わせの段階で必ず質問しましょう。「撮影費用」、「撮影スタジオ費用」などといったすぐに内容の分かる項目であれば問題ありませんが、動画制作には専門用語も存在します。「オーサリング費用って何？」、「エンコードってどのような作業？」など少しでも疑問に思った場合には、どのような作業でなぜその費用がかかるのかをきちんと説明してもらいましょう。

動画制作会社の中には、「撮影費用一式」のようなかたちで一括りで見積もりを算出し、その内訳が曖昧なことも。その場合、見積もり段階ではリーズナブルでも、後から費用が追加されていく場合も少なくありません。見積書に分からない項目がある、曖昧な項目があるという場合には、きちんと質問し不安を解消しておきましょう。

最後に、動画制作の見積もりをなるべくリーズナブルにするコツをチェックしていきましょう。無駄な費用をカットするためには、どのような点に注意するべきなのでしょうか。

動画制作にかかる費用の中でも、膨らんでしまいがちなのが企画構成やディレクション費用です。この費用は打ち合わせ時間が長ければ長いほど、企画を練れば練るほど膨らんでしまいますが、打ち合わせ時間を短くできれば費用を抑えることができます。

なるべく企画構成にかかる時間を短くするためにも、どのような動画を作成したいのか明確にしておくことが重要です。打ち合わせの際には、具体的なイメージが掴めるような参考動画を用意するほか、市場調査や競合調査の資料を前もって自社で用意しておくと、結果的にコストダウンにつながります。自社でできることはなるべく自社で行うことが非常に重要といえるでしょう。

動画制作では、タレントの起用、ナレーターの起用、撮影スタジオのレンタルなどを行っていると、撮影費用がみるみる膨らんでいきます。そのため、動画に出演してもらうキャストはなるべく社内の人間でカバーし、撮影場所も社内とするのが費用を抑えるポイントです。

予算に余裕があるならば問題ありませんが、力を入れたブランディング動画やテレビCMなどでない限り、キャスティングや撮影場所にかかる費用はなるべく抑えましょう。

今回は、動画制作の見積もりについて解説してきました。

繰り返しにはなりますが、どのような動画を作りたいのかによって見積もり価格は変わるもの。ターゲットやイメージなどを具体的に固めておくと、企画構成費などを抑えることもできるため、あらかじめ社内で整理しておくことが重要でしょう。

「動画制作会社に一括で見積もりを取りたい」、「自社の予算にマッチした動画制作会社を見つけたい」という場合には、ぜひアイミツまでお問い合わせください。