ドローン撮影の費用相場は？コスト削減の秘訣や実際の取引事例も公開【2025年最新版】

空からのダイナミックな映像や美しい風景を手軽に撮れることから、企業PRやイベント撮影、不動産紹介などさまざまな場面でニーズが高まっているドローン撮影。しかし実際に依頼しようと思っても、相場感が分かりづらく、不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、企業間受発注のマッチング数No.1の実績を誇るPRONIアイミツが独自の取引事例を公開。さらに撮影費用の内訳からケース別の相場感などを紹介するとともに、ドローン撮影を安く抑えるテクニックも詳しく解説します。予算面でお困りの方もぜひ参考にしてください。

⇩ドローン撮影に強い会社を知りたい方は以下の記事をご確認ください。

ドローン撮影の費用相場は、10万～30万円程度とされています。
 近年は中国のDJI社製を中心に廉価かつ高性能なドローンが普及したこともあって、全体的な料金相場はそこまで高くありません。
撮影だけなら10万円台の予算で発注することも十分可能です。さらに短時間の静止画撮影であれば比較的安価（4万～8万円程度）で依頼できるでしょう。

一方で、都市部や法規制の厳しい地域での撮影には追加の申請費用や人員が必要となることもあり、全体のコストが上がる要因になります。依頼前には見積もりを取得し、内容や追加料金の有無を確認することが重要です。

詳しい費用内訳については以下で解説していきます。

ドローン撮影の料金内訳について解説するにあたり、まず知っておいてほしいのが、「スタッフの人数」「撮影時間」「機材」の3要素が費用を大きく左右するということです。

ドローンでの空撮を請け負う会社の多くは、クルー1名による一定時間の撮影にかかる費用を基本料金として設定しています。その基本料金をベースに、ハイスペックなドローンを使う、クルーの数を増やす、撮影を延長するといった場合に追加費用がかかる仕組みです。また、一般的に編集やMA（音入れ）も基本料金とは別料金になります。

以下では、さらに詳しく費目ごとに料金相場を解説していきます。

基本料金の相場は4万円から10万円前後。
動画制作会社の多くは、この価格帯でドローンのバッテリー2本分から3本分（※飛行時間にして25分から40分前後。天候や周辺環境によっても変わる）の撮影を請け負っています。
前述の通り、機体の変更、クルーの増員、撮影の延長などを行なった場合は、別途機材費や人件費、フライト料金が必要となるでしょう。

撮影に使う機体の種類によって追加される費用です。
一般的な動画制作会社の場合、通常はDJI社製の「Mavic Pro」や「Phantom 4」といった小型・中型ドローンを使い、気象条件やクライアントの要望（より高精細な映像を求める場合など）に応じて上位機種の「Inspire 2」を用いるケースが多いようです。
そのような機体の変更には、おおむね2万円から5万円前後の費用がかかります。

以下は各ドローンについて比較した表です。

「Inspire 2」をはじめとする大型ドローンの場合、操縦者はドローンの操作に専念し、カメラモニターの確認は別のクルーが担当することによって、飛行が安定してより高品質な動画を撮影できるようになります。
そのためにクルーを増員すると、1名につき1日2万5,000円から4万円前後の費用がかかります。

基本料金内でのフライトとは別にドローンを飛ばし、追加撮影を行う際にかかる費用です。相場は、1フライト（おおむね10分から15分）につき2万円から4万円前後。
ちなみに料金がかかるのは、あくまでクライアントの都合・要望によってフライトを追加した場合のみ。雨・風の影響や、電波環境を理由にフライトを中止して再撮影が必要になった場合、基本的に費用が発生することはありません。

ドローンで撮影した映像を編集し、BGMやナレーションを加えて動画作品として仕上げていくための費用です。5万円から15万円前後が相場ですが、ドローン撮影の場合は空撮に特化しており、編集には対応していない会社もあります。依頼時は注意しましょう。

ドローン撮影で、国土交通省への飛行許可・承認申請が必要な場合（人口密集地、夜間飛行、目視外飛行など）は、行政書士や専門業者に代行を依頼するケースが多く、1回あたりの申請代行料は1万～5万円程度が相場です。
申請にかかる日数は通常1〜2週間程度ですが、場所によってはさらに時間がかかるため、早めの準備が重要です。

動画制作会社によっては、ロケハン（撮影場所の下見・選定）に別途費用（基本料金の20％から40％前後）がかかることがあるようです。加えて、ロケハン、撮影にともなうクルーの交通費・宿泊費などもクライアント側の負担となってしまいます。

ドローン撮影をフリーランスに依頼する際の費用相場は、撮影内容や時間、場所、編集の有無などによって大きく異なりますが、一般的には 1時間あたり1万5,000円〜3万円程度が目安です。半日（3〜4時間）で3万〜5万円、1日拘束で5万〜8万円前後になることが多いです。また、動画編集や構成が含まれる場合は、別途1〜5万円以上の追加費用が発生することがあります。

撮影場所が遠方であれば交通費や宿泊費も依頼者負担となるケースが一般的です。そういった場合は制作会社へ依頼する場合と大きく変わらない場合もあるので、より効果的なコスト削減方法を知りたい方は次の項目もご覧ください。

近年、ドローンの普及によって空撮はより身近なものになりましたが、なるべく予算を抑えつつインパクトのある映像を残したいと考える方も多いでしょう。ここでは、ドローン撮影にかかるコストを抑える具体的な工夫をご紹介します。

撮影業者が提供しているサービスには、撮影時間、映像編集、データ納品の形式など、さまざまな要素が組み込まれています。費用を抑えるためには、必要最低限の内容に絞ったプランを選ぶことが効果的です。

とくに、長時間の拘束が発生するプランはコストが高くなりがちですが、数時間単位で利用できるプランを選ぶことで、追加料金の発生を防ぐことができます。
また、用途によっては動画ではなく静止画のみで十分な場合もあります。写真撮影は動画に比べて機材や編集工程が少ないため、費用を節約したい場合には有効な選択肢です。

ドローン撮影の費用は、撮影を依頼する時期や時間帯によって変動することがあります。
特に、桜の開花時期や紅葉のピーク、イベントが集中する観光シーズンなどは依頼が殺到しやすく、料金が通常よりも高くなる可能性があります。そのため、比較的落ち着いた時期を狙って依頼することで、割安に撮影できることが多いです。
さらに、業者によっては早朝・夕方など特定の時間帯に追加料金が発生する場合があります。できるだけ日中の明るい時間帯にスケジュールを合わせることで、余計なコストの発生を防ぐことができます。

ドローン撮影では、移動時間や機材の準備、現場での設置などに一定のコストがかかるため、一度に複数の撮影を行うことで全体の費用を抑えることが可能です。

たとえば、同じ場所でさまざまなアングルからの映像や写真を一気に撮影すれば、個別に依頼するよりも効率的かつ経済的です。また、映像撮影と同時にスチール写真もお願いすれば、別々に手配するよりもコスト削減につながるだけでなく、納期の短縮も期待できます。

さらに、他の撮影プロジェクトとまとめて依頼することで、ボリュームディスカウントが適用される場合もあります。たとえば、企業のPR動画の撮影と同時に、社内紹介や求人用映像などもまとめて依頼すれば、人員や機材の稼働を効率化でき、業者からの値引き交渉もしやすくなります。

補助金や助成金を活用することで、ドローン撮影の費用を抑えられます。活用できる主な補助金は、小規模事業者持続化補助金やIT導入補助金などです。
なお、動画制作に活用できる補助金や助成金について、更に詳しく知りたいという方は、こちらの項目で詳しく説明していますので参考にしてください。

ここでは、PRONIアイミツを通じて実際にマッチングした取引事例をご紹介します。 ドローン撮影だけのシンプルな依頼から、企画・撮影・編集を含む動画制作の一括依頼まで、幅広いニーズに対応してきました。 「自社もこういう依頼ができるかも」と思える、特に参考になるケースをピックアップしています。

4Kの高画質ドローンを使用した空撮のみの依頼です。機材レンタル費用と人件費がすべて含まれて10万円と、半日撮影なのもありコストは比較的抑えめの事例です。

ドローン撮影と編集が含まれた事例です。ドローンが1日飛ばし放題のプランで12万円なのでこちらも良心的な価格帯といえます。交通費は都内で1万円というのを目安にすると良いかもしれません。

こちらの依頼は、企画構成から、撮影（一般的なカメラ＋ドローン）、映像編集やMA費まで含んで33万円です。ドローン撮影関連の費用だけでいうと計9万円なので、動画制作を0から依頼する際は、平均の空撮料金より安く抑えられる場合もあるようです。

ここでは実際の動画制作会社のドローン撮影プランや特徴を紹介していきます。撮影プランが充実している会社を揃えたのでぜひ参考にしてください。

上記では、おすすめのドローン撮影会社を紹介しましたが、依頼先を決めるには平均5～6社に見積もりを取るのが一般的といわれています。しかし膨大な数の中から自社に合った会社を探すには、時間も余裕もないという方も多いでしょう。
そんな方に向け、PRONIアイミツのサービスを活用して発注先を探すことの３つメリットについて説明します。

お客様の負担は0円。費用は一切かかりません。発注に至った際にも諸費用をご請求することはございません。

コンシェルジュがヒアリングを行った上で、最適な発注先をご紹介します。

ヒアリング内容を踏まえて、最新のAIシステムを活用して発注先の選定をするため、会社選びのミスをなくすことができます。

PRONIアイミツのメリットを簡単にご紹介しました。発注初心者の方でも安心して利用できるような体制を整えていますのでお気軽にお問い合わせください。

ドローンによる撮影は、地上での撮影とは異なり、高度な操縦スキルや空撮ならではのカメラ操作、加えて安全面での十分な配慮が求められます。そのため、依頼を検討している制作会社のスキルやセンスを見極めるには、これまでの実績をチェックすることが重要です。

まず、撮影された映像に揺れやブレがないかを確認しましょう。滑らかで安定した映像が撮れているかどうかは、技術力の一つの指標です。次に、構図の工夫やカメラワークの巧みさ、視覚的な訴求力についても、実績映像を通じて確認しておくと安心です。

また、撮影機材の性能も映像の質を左右する大きな要素です。高解像度のカメラを搭載しているか、安定飛行が可能なドローンを使用しているかなど、機材のスペックや保有状況も確認しておきましょう。それにより、期待する映像クオリティに対応できるかの判断材料となります。

ドローンの操縦には民間資格だけでも対応可能ですが、国家資格を取得していると、より厳しい条件下での撮影にも対応しやすくなります。
たとえば、混雑した場所での目視外飛行など（※1）は、民間資格では許可取得に時間を要する一方、国家資格（一等無人航空機操縦士）があれば、原則として国土交通省への飛行許可申請が不要になるため、スムーズな撮影が可能です。
加えて、国家資格保有者は、法律の知識や操縦技術において一定の水準をクリアしていることが証明されており、信頼性の面でも安心材料となります。

さらに、2025年12月以降は、民間資格による許可申請の簡略化措置が終了予定（※2）となっており、今後は申請手続きがより煩雑になる可能性があります。社内に国家資格保持者がいるかどうかは、今後ますます重要な選定ポイントとなるでしょう。
（※1）国土交通省の公式Webサイト「無人航空機レベル4飛行ポータルサイト」
（※2）国土交通省の公式Webサイト「よくある質問」

ドローン撮影を依頼する際には、制作会社の得意とする分野が、自分の目的と合致しているかを確認することが大切です。

企業PR動画では、企業のブランドイメージやメッセージを効果的に伝えるための構成力や演出力が求められます。一方、不動産撮影では、物件の魅力を最大限に引き出すためのアングルや照明、詳細な部分の撮影技術が重要となります。
イベント撮影では、その場の臨場感や参加者の自然な表情、現場の雰囲気をとらえる反応力が求められますし、MV制作では、音楽とのシンクロを意識した演出や創造性豊かなカメラワークが欠かせません。

目的に合った分野での制作実績が豊富な会社であれば、満足のいく成果物が得られる可能性は高まります。過去の事例を確認するとともに、商談時には具体的にどんなジャンルを手がけてきたかを質問し、ミスマッチを避けましょう。

ドローン撮影は、天候による影響を受けやすく、柔軟な対応力が求められます。風や雨、視界不良などが発生した際に、スケジュールの調整が可能かどうかを確認しておくと安心です。撮影予定日は1週間程度の余裕を持って確保しておくと、予備日への調整もしやすくなります。

さらに、撮影場所に応じた機材の選択も重要です。山間部、都市部、海辺など、環境に合わせて適切な機材を使用できるかどうか、事前に確認しておきましょう。

加えて、場所によっては事前の申請や許可が必要になるケースもあります。許認可手続きが複雑なこともあるため、それらを制作会社が代行できるかどうかも、判断材料のひとつです。

都市部や山間部では、GPS信号の不安定さや電波干渉のリスクもあります。そうしたトラブルへの対処法や実績があるかどうかを確認することで、より安全な撮影体制を確保できます。

ドローンの飛行には、機材の故障、操作ミス、突風などによる予測不可能なリスクがつきものです。万が一、第三者にけがを負わせたり、財産に損害を与えてしまった場合、多額の賠償責任が発生するおそれがあります。

信頼できる制作会社であれば、こうした事態に備え、対人・対物賠償責任保険に加入しているのが一般的です。万が一の事故でも、保険により迅速な対応と補償が可能になります。

また、ドローン本体の破損や盗難に備える「機体保険」も加入していると、撮影スケジュールへの影響を最小限に抑えることができます。

保険に未加入の会社に依頼した場合、事故時のリスクが依頼者に及ぶ可能性も否定できません。そのため、保険の加入状況や補償内容を事前に確認し、安心して任せられるパートナーを選ぶことが大切です。

⇩動画制作会社全般の選び方について知りたい人は以下の記事もご覧ください。

効果的な動画を制作するにはそれなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下に動画制作・映像制作に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）

「事業再構築補助金」は、ウィズコロナ・ポストコロナの経済社会の変化に対応するために、事業再構築に前向きな中小企業を支援し、日本経済の構造転換を促すことを目的としています。支援類型は、通常枠や大規模賃金引上枠など合計6つ。補助金額は枠によって異なりますが、最大補助金額は1億5,000万円で、その場合の補助率は2/3から1/2です。

出典：事業再構築補助金　

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ニーズに合うITツールの導入にかかる費用の一部を補助するものです。業種などによって異なりますが、対象となる動画制作ツールもあるので詳細を詳しくチェックしてみましょう。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　　

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「PRONIアイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しい動画制作・映像制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

本記事では、ドローン撮影の費用相場について詳しく解説するとともに、実際の取引事例、おすすめの動画制作会社や補助金情報などをご紹介してきました。

なお、PRONIアイミツではドローン撮影の発注を検討されている方の相談を無料で承っています。ご予算・ご要望にあわせて複数の動画制作会社をピックアップし、まとめて見積もりをとることが可能です。「自社に合う会社を教えてほしい」といった方は、PRONIアイミツまでお気軽にご連絡ください。

⇩各地域ごとにおすすめのドローン撮影会社を知りたい方は以下の記事もご覧ください。