VR動画制作の平均費用と料金相場【2026年最新版】

この記事ではそんなVRコンテンツの制作にかかる費用の相場と内訳、費用を抑えるためのコツ、制作会社選びのポイントなどをご紹介していきます。

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VR制作の費目別（工程別）に、それぞれの費用の相場をご紹介していきます。

VRコンテンツの素材となる360°映像を撮影する際にかかる費用です。

撮影には「GOPro」をはじめとするアクションカメラを用いるのが一般ですが、全方位を映像に収めるためには複数のカメラが必要になることも多いうえ、前述のとおり技術的な制約も多く、通常の動画撮影に比べて費用は高くなります。また、撮影機材のグレードによっても料金が変わってくるでしょう。

撮影費の一般的な相場は、仕上がり時間1分～3分程度のVRコンテンツで簡易的な360°カメラを使う場合が5万円～10万円前後。複数のアクションカメラやドローン、セグウェイなどを用いる場合は15万円～30万円前後です。

撮影した360°映像を編集し、動画コンテンツとして仕上げていく際にかかる費用です。

複数のカメラを使うことが多い360°撮影ではおのずと映像のつなぎ目（ステッチ）が生まれ、つなぎ目が視聴者に違和感を与えないように処理していく作業（ステッチワーク）には膨大な時間がかかります。

また、VR動画は視聴者の自由度が高いゆえに、コンテンツのなかで作り手側が本来伝えたい情報（例.webサイトへのリンクなど）が見逃されてしまうことが少なくありません。それらを目立たせるためには編集の段階でテロップやサムネイル、ポップアップなどを加える必要があります。

そういった点で編集スタッフに求められる技量は大きく、通常の動画編集と比べると料金も割高。一般的には5万円～25万円前後が相場です。

VRゲームやアニメーション作品の場合、撮影をともなわない代わりにキャラクターや背景、各種オブジェクトといった3DCGの制作が欠かせません。

3DCGの制作費用は制作会社によってかなり違いがありますが、仕上がり3分程度までのVR動画で40万円前後から。キャラクターの動きにこだわってモーションキャプチャーを使う場合などはさらに追加費用がかかります。

編集が済んだVRコンテンツにBGMや効果音、ナレーションなどを加えていく際にかかる費用です。

一般的な相場は5万円～10万円前後になりますが、声優を起用する場合や、制作会社以外の録音スタジオを利用する場合はその分の費用も加算されます。

そうした一方、webサイトなどで公開されている無料の音源データを使えば大幅にコストを抑えることも可能。
たとえば「効果音ラボ」には、キャラクターボイスや環境音、動物の鳴き声など、数百種類以上の音源が用意されており、商用無料・クレジット表記不要で利用できます。

映像制作会社によってはVR動画の撮影・編集に加え、納品データのmp4書き出し、YouTubeへのアップロード、Googleストリートビューへの書き込みなどをオプションサービス扱いで請け負っています。費用の相場としてはいずれも5,000円～2万円前後です。

一般的な動画制作と同様、撮影スタッフの出張費（交通費、宿泊費、駐車料金の実費など）はクライアント側の負担となるので注意しましょう。

また、前述のとおり、キャストを起用する場合はアテンド費用やギャランティ、撮影・録音に外部のスタジオを利用する際はその利用料金も発生します。

続いてはより具体的に種類別の費用についてご紹介していきます。
業種や用途によってVR動画の制作費はどのように変わってくるのでしょうか？

冒頭でも少し触れたとおり、VRの強みの1つは360°映像によってまるでその場にいるかのような体験を与えられること。

おのずと住宅・不動産といった分野とは相性が良く、多くマンション販売会社やインテリアメーカーがスマホで視聴できる内見用のVRコンテンツやバーチャルショールームを販促に活用しています。

こうしたVRコンテンツを制作する場合、一般的な費用の相場は30万円～60万円ほど。
あくまで空間をそのまま体感してもらうのが目的なので、サムネイルやテロップなどを挿入するケースはほとんどなく、場合によっては静止画を組み合わせて形にすることも可能です。

そのため、後述する観光プロモーション用のVR動画などと比べると費用は安め。最近では住宅・不動産の販促に特化して廉価な料金でVR制作を請け負う会社も増えてきました。

観光プロモーションもVRと相性の良い分野の1つです。たとえば、北海道美唄市は他の自治体に先駆けて2015年にVR観光アプリをリリースし、webメディアで話題になりました。

こうした観光PR用のVRコンテンツの目的は、言うまでもなく「現地に行きたい」と思わせること。

地域の魅力をあますところなく伝え、視聴者にアクションを起こさせるためには、画質を含めたVRコンテンツとしての完成度が肝になります。自然環境を紹介するコンテンツではドローンが用いられることも少なくありません。

仮にドローンを使って観光プロモーション用のVR動画を撮影する場合、40万円～80万円前後が一般的な相場です。

実写の制約にとらわれず、思い描いた世界観を自由に表現できる3DCG。3DCGによるVR映像を形にするためには、キャラクターデザインや背景、各種オブジェクトを文字通りゼロから作り込んでいく必要があります。

さらにインタラクティブな動きやゲーム要素を加えるとなると、Unityなどのゲームエンジンによる開発もともない、費用は非常に高額に。一般的な相場としては、仕上がり時間3分～5分前後のVR動画でも最低100万円～ほどです。

前述のとおり、本格的な映像作品やVRゲームになると1,000万円を超えることも珍しくありません。

VRコンテンツの制作費用はどのようにして決まるのか見ていきましょう。

一般的な動画制作と同様、VR制作の費用の内訳は制作スタッフの人件費と、カメラ、編集ソフトなどの機材費です。ただしVR場合、撮影時の制約が多く、編集にも非常に時間がかかるため、インタビュー動画やセミナー撮影と比べると、費用は割高になります。

たとえば、VRコンテンツを形にするための全方位撮影では、光源が映ってしまうことから照明が使えません。自然採光だけが頼りになり、おのずと撮影場所や撮影できる時間も限られます。

また、詳しくは後述しますが、撮影した映像のつなぎ目立たないように処理する編集作業（ステッチワーク）に膨大な時間がかかります。

こうした制約から、VR制作の費用は他の動画制作と比べて割高になる傾向があり、一般企業からの受託制作案件の場合、動画自体の尺もトータル3分～5分程度に抑えられるケースがほとんどです。

そうしたなかで仮に30分を超えるような本格的な映像作品やVRゲームをつくろうとすれば、制作費は軽く1,000万円を超え、下請け・孫請けも含めて複数の制作会社が絡む大型プロジェクトになります。

ここでは実際にあった取引事例をご紹介します。
VR動画を依頼する際のオプション費用にはどのようなものがあるのでしょうか。
下の表は、ある会社が提示した見積書の内訳です。

前述では、オプション費用の相場として5000円～２万円と記載していましたが、内容によっては10万円と高額になってしまうケースもあります。
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ここからはPRONIアイミツで発注先を探すことの３つメリットについて説明します。

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VR動画の制作費を大きく左右するのは機材費です。

「RICOH THETA」など小型360°カメラがメインの制作会社の費用は安い一方、複数のアクションカメラ、ドローン、セグウェイなどを用いる制作会社の費用は高くなる傾向があります。

もちろん支払う金額が安いにこしたことはありませんが、機材のスペックは作品の仕上がりにも大きく影響する要素。VR動画を制作すると決めた以上、妥協しないのも大切ではないでしょうか。

費用を抑えるためにまず大切になるのは、撮影を請け負う映像制作会社と連携しながらしっかり下準備をしておくこと。

前述の通りVR動画の撮影には制約が多く、撮影場所の採光具合や進め方の確認が不十分だと撮影がスムーズに進まず、コストがかさむ可能性があるからです。

加えて、簡易的なものでも構わないので、構成台本や絵コンテのたたき台を用意しておくのも1つ。制作会社の手間が減りコストの削減が見込めるでしょう。同様に作品のなかで使えそうな素材（ロゴ、イラスト、写真など）を準備しておくのも効果的です。

実際に映像制作会社はどれくらいの予算からVR動画の制作を請け負っているのでしょうか。
続いて料金を公開している映像制作会社3社をご紹介します。

VR制作でのちのち後悔しないためには、どんな点に目を向けるべきなのでしょうか？　
最後に動画制作会社選びのポイントをご紹介します。

ここまでご紹介してきたとおり、VRコンテンツの制作には撮影・編集ともに制約が多く、通常の動画制作とは違ったノウハウが求められます。

そういった点で確かな実績を持つ制作会社を選ぶのが大事。クライアント名を出して過去に手がけたVRコンテンツを公開している制作会社なら、スムーズに制作が進むうえ、作品の完成度にも期待が持てるはずです。

VRといっても、店舗紹介用の簡易的な360°映像から本格的なVRゲームまでコンテンツの種類はさまざま。

一般的に小型360°カメラをメイン機材とする制作会社は料金が廉価な分、飲食店や不動産物件の紹介コンテンツなどに特化していることが多いようです。

一方で大手プロダクションの場合、映像作品やゲームを含めて幅広い案件に対応できますが、おのずと費用も高くなります。

VRコンテンツをつくる目的をしっかり整理したうえで、予算に合った依頼先を選びましょう。

訴求力の高い動画を制作するためには、一定の予算を確保することが重要です。しかし、限られた予算で動画を制作した場合、伝えたい内容が十分に表現できず、期待した成果につながらなかった、という結果になる場合も。もしコスト面に不安があるなら、国や自治体の補助金制度の活用を検討しましょう。条件を満たせば、数十万〜数百万円規模で費用の一部が補助されるケースもあります。

そこで以下では、動画制作で活用できる主な補助金制度を3つご紹介。申請は契約前が原則となるため、要件やスケジュールを事前に確認してください。

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールやAIの導入によって業務効率化・生産性向上・DX推進を図るための補助金制度です。動画制作でこの補助金を使うなら、動画編集ソフトやグラフィックソフトの導入が該当する場合があります。しかし、補助対象になるのは事務局に登録されているITツールのみなので、事務局で対象ツールとして公開されているか事前にこちらのページより確認しましょう。

通常枠の補助額は、ITツールの業務プロセス数に応じて変動し、1〜3プロセスで5万〜150万円、4プロセス以上で150万円〜450万円が目安です。補助率は中小企業で1/2、最低賃金近傍の事業者は2/3となります。

※公募回数は年6〜8回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者等が行う販路開拓や業務効率化（生産性向上）の取り組みを支援する補助金です。動画制作は、販路拡大に資する施策として、主にウェブサイト関連費（商品やサービス紹介動画、SNS広告等）に該当するケースがあります。

通常枠の補助上限は50万円で、補助率は原則2/3です。なお、動画制作などは「ウェブサイト関連費」として扱われ、補助金交付申請額全体の1/4が上限となります。また、インボイス特例の要件を満たす場合は補助上限が50万円上乗せ、賃金引上げ特例対象事業者は150万円の上乗せといった条件も用意されています。

※公募回数は年2回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 公募要領

中小企業新事業進出補助金は、既存事業とは異なる新商品・新サービスや新たな販路への進出を支援するものです。具体的には、動画コンテンツ制作費、配信用システム構築費、機材導入費、広告・プロモーション費用が該当しますが、動画活用が事業成長の中核を担うことを論理的に証明する必要があります。また対象者は、中小企業者・小規模事業者で、創業1年未満や従業員0名、みなし大企業等は対象外となります。

補助上限額については従業員規模に応じてが異なり、従業員20人以下で最大2,500万円（賃上げを実現できそうであれば特例で3,000万円）、21〜50人で最大4,000万円（同5,000万円）、51〜100人で最大5,500万円（同7,000万円）、101人以上で最大7,000万円（同9,000万円）までの補助を受けられます。補助率は原則 1/2で、賃上げを行う場合は2/3です。

※公募回数は年3回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：独立行政法人 中小企業基盤整備機構「中小企業新事業進出補助金」

⇩補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を活用するうえで重要なのは、規定に沿った正確な申請を行うことです。不備や記載漏れがあると不採択となり、想定していた予算を確保できず、動画制作自体が進まないリスクがあります。

また、申請は書類や記入項目が多く、スケジュール管理が不十分だと期限超過で機会を逃す可能性もあるでしょう。一度逃すと数ヵ月待つ必要があります。

「PRONIアイミツ」では申請に強い動画制作会社を無料で紹介しています。スムーズに進めたい方はご相談ください。

今回はVR動画の制作費用の相場や費用を抑えるためのコツ、制作会社を選ぶ際のポイントなどについてご紹介しました。
VR動画の制作を検討している方の参考になれば幸いです。

なお、PRONIアイミツでは動画制作に精通したコンシェルジュがみなさまからのご相談を無料で承っているので、「費用についてもっと詳しく知りたい」、「VRが得意な映像制作会社をご紹介してほしい」といった方は、お気軽にご連絡ください。