企業PR動画の相場を徹底分析！種類・尺別料金＆賢くコストを抑える秘訣も大公開

企業PR動画の費用相場は10万～200万円と幅広く、制作する目的によって変動します。
1～2分程度の簡易的なアニメーションのPR動画なら10万～30万円。3～5分程度のインタビュー形式のPR動画なら30万～80万円。プロの演者を想定したPR動画の場合は200万円近くになることもあります  

この記事では、企業PRの種類や目的別に費用をお伝えするのはもちろん、時間の長さ（尺）別の費用も紹介します。はじめて企業PR動画（企業VP）を制作する方はぜひ参考にしてください。

企業PR動画とは、企業の魅力や特徴を伝えるために制作される動画のことです。自社の魅力やサービスの特徴をわかりやすく伝えることで、見た人に印象づける役割があります。

また、ブランディングの一環として企業のイメージを向上させることも目的の1つ。
さらに昨今では情報提供だけではなく、エンターテインメント性を持たせる動画も多くなっています。視聴者の興味を引き視聴時間を伸ばすことで、自社サイトの滞在時間を延ばしたり、SNSでの拡散を促したりする効果が期待できます。

企業PR動画の費用感は以下の通りです。次の項目から、種類別に費用や特徴を解説していきます。

企業紹介動画は、10万～200万円以上が一般的な相場となります。
企業紹介動画は主に、企業のビジョンや文化、事業内容などを紹介し、ブランドイメージや信頼性向上の目的で制作されます。

≪ 企業紹介動画の例 ≫

予算が10〜30万円程度であれば、既存素材を活用したスライドショー形式の動画がおすすめ。イベントやセミナーの映像を部分的に使用することで費用を抑えた制作が可能です。

80万～200万円まで予算を確保できる場合は、実際に仕事をしている人にフォーカスを当てた密着動画も制作できます。その分撮りおろしした多くの映像素材を編集しなければなりませんが、視聴者にストーリー仕立てで企業の魅力を伝えられるため、信頼感の向上が期待できます。

プロの演者を起用するドラマ仕立ての実写動画を撮りたい場合は、200万円以上を想定しましょう。リアリティを持たせて、企業のメッセージを自然に伝えたい方におすすめです。

⇩かっこいい社員紹介動画の作り方を知りたい人は以下の記事もご覧ください。

社員紹介動画の費用相場も、10万～200万円以上が一般的とされています。
主に採用活動、企業説明会、Webサイトでのプロモーションに使用されることが多い傾向にあります。実際の社員が仕事のやりがいやキャリアパスを語ることで、応募者が自分の将来をイメージしやすくなるのが特徴です。

≪ 社員紹介動画の例 ≫

予算が10万〜30万円程度の場合、簡単な社員インタビュー動画を制作できます。撮影場所も限定的で1～2分程度の短い動画が主流。オフィス内を歩きながら、社員や部署を紹介する形式が好まれます。

30万〜80万円程度なら、社長や役員へインタビューをする動画も制作可能。全社のビジョンやミッション、企業文化を総合的に紹介するのに適しています。

80万～200万円の価格帯になると、各部署の社員の日常業務や社内イベント、研修風景をドキュメンタリースタイルで撮影することが可能です。採用活動はもちろん、株主向けプレゼンテーション、展示会などでも活用できる高クオリティな動画が作れます。

商品・サービスのPR動画の相場は、10万〜200万円ほど。商品の使用方法や利点をわかりやすく伝えることで、購入意欲を高め、コンバージョン率を向上させる目的があります。そのため、イベントやキャンペーンの告知動画など販促ツールとしても効果を発揮します。

上記の動画と同様、実写もありますがアニメーションで制作することも多いのが特徴です。以下では、アニメーションと実写に分けて費用相場を紹介します。

≪ 商品・サービスのPR動画×アニメーションの例 ≫

10万～30万円では、既存のイラストや素材を使った簡易的な2Dアニメーションを制作できます。期間限定のプロモーションで、なるべく価格を抑えて商品・サービスPR動画を作りたい人はこの価格帯がおすすめです。

中価格帯であれば30万〜100万円が一般的。この価格帯になると、オリジナルイラストを用いた高度な2Dアニメーションも制作可能です。商品やサービスの魅力を「物語」を通して表現するストーリーテリングの手法が多くみられます。

またオリジナルイラスト×3Dアニメーションだと、費用相場は30万～200万円となります。立体的な表現が可能になるため、複雑な内部構造や機能を持つ製品（例：自動車、家電、IT機器、医療機器など）の説明にうってつけです。視覚的な説明が求められる商品やサービスのPRに非常に適しています。

さらに、200万円以上の価格帯では、オリジナルストーリーでプロの声優が参加するような高クオリティの動画が制作できます。フレームバイフレームといういわゆる王道のアニメのような表現方法で制作することも可能です。 このような複雑で詳細なデザインとアニメーションを実現したい人は予算を多く確保しておきましょう。

≪ 商品・サービスのPR動画×実写の例 ≫

低価格帯の10万～30万円では、消費者の声や社員のコメントを掲載した比較的短い尺の動画が制作できます。

30万～100万円の価格帯になると、詳細な商品・サービスの実演（デモンストレーション）といった内容も多く、また、開発背景などを交えてドキュメンタリー形式の動画も制作可能です。

品質にこだわりたい場合は、200万円以上が必要になります。キャストには社員ではなくプロの演者を起用することも可能でしょう。誰に依頼するかによって費用が大幅に変わるため、詳しくは「キャストの有無」の項目をご覧ください。

⇩商品・サービスのPR動画の作り方について詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。

テレビCMは、広範囲なターゲット層へアプローチできるため、認知拡大に大きく貢献できるのがメリット。また、テレビCMは受動的なメディアであり、興味関心が薄い人にも注目してもらえるのが最大の特徴です。そのため、新規の顧客を獲得したい人にはうってつけの手法といえるでしょう。

以下の表ではテレビCMのほかにも、さまざまな媒体のCMについて費用相場を紹介しています。ぜひ参考にしてください。

≪ テレビCMの例 ≫

一般的な実写のテレビCMなら300万～600万円が相場です。有名タレントや俳優などを起用した場合は1,000万円以上と高いコストがかかりますが、商品の認知やイメージ向上に大きな効果を発揮します。予算や商品イメージを考慮し、慎重にキャスティングを行いましょう。

またテレビCMは、制作に関する費用だけではなく放映料というものも発生します。
全国に向けて流すのか、地方だけで流すのかでも料金が変わるため、そちらも詳しく知りたい方は以下の記事をご確認ください。

次に動画の長さ（尺）別に、企業PR動画の費用相場を紹介します。長さ別の特徴から活用シーンまでまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

15秒～1分の長さの場合、アニメーションだと10万～30万円。シンプルな実写であれば20万～50万円が費用相場となります。

短時間でメッセージを伝えるため、インパクトのある映像にしなければなりません。
各カットは1〜2秒以内に切り替わるよう短いカットでテンポ良く進行させるのがポイント。さらに重要なシーンやアクションに効果音を追加し、視覚だけでなく聴覚でも印象に残るように制作しましょう。

3～5分の長さの場合、アニメーションだと30万～100万円。実写であれば 50万～150万円が費用相場です。

人が飽きずに動画を視聴できる時間は3分程度と言われています。そのなかで、より多くの情報を盛り込み視聴者に深い理解・共感をしてもらうためには、詳細なストーリーテリングが必要です。
尺が長くなれば、動画の企画や構成、台本なども作成する必要があるため、短尺の動画より費用がかさむことを覚えておきましょう。

比較的長尺とされる10分以上の場合、アニメーションだと80万～200万円。実写であれば 150万～500万円が費用相場です。

事前に詳細なストーリーボード（場面が切り替わる部分ごとに最初の1コマをサムネイルで並べたもの）を作成し、シーンごとの構成を明確にします。

また複数のロケーションやシーンを組み合わせて、視聴者の関心を維持し続けるための工夫も重要。オフィス内部や外観、工場などさまざまなシーンを取り入れて視覚的な変化をつけましょう。

さらに、社員でなく演技のプロに出演してもらうのも1つの手。自然な演技とリアルなシーンは視聴者に共感を与えやすくなります。

企業PR動画はどのような流れで制作されるのでしょうか？各工程とその費用相場について解説していきます。

企業のPR動画を制作するにあたって、最初のステップとなるのが企画・ディレクションです。発注者へのヒアリングや取材をもとに、その会社ならではの強みや特徴を掘り下げ、動画全体のコンセプトや構成に落とし込んでいきます。

撮影や編集作業も基本的にこの段階で決めた内容に沿って行われるため、PR動画の仕上がりを左右する非常に大切な工程となります。

企画費は動画の尺や構成、必要な撮影などによって変わってきますが、1分30秒～3分程度の簡易的なPR動画なら、おおむね5万～10万円前後が相場。

一方で5分を超える尺でインタビューなども交えた本格的なPR動画、あるいはハイグレードの機材を用いたり、特殊な撮影を行なったりするPR動画の場合、15万～30万円前後が一般的な相場です。

ディレクション費は案件の20〜30%で計算される場合が多く、ディレクション費が20万円を超えていれば、知見や経験が豊富なディレクターを起用していると考えて良いでしょう。

次はいよいよ撮影。企画・ディレクションで決めた内容をもとに撮影チームを組み、発注者のオフィスや工場、作業現場などに赴いて映像を収めていきます。

企業PR動画の場合、複数の場所で撮影する、撮影が2日以上にわたる、あるいはドローン・セグウェイ（Segway）といった特殊な機材を使用するということもあり、撮影期間・スケジュール、撮影方法によって料金はさまざまです。

一般的には撮影スタッフ1～2名が発注者のオフィスなどに赴き、半日～1日以内の撮影を行なう場合で5万～15万円前後が相場。複数の場所で2日以上かけて撮影を行なう場合は20万～40万円前後が相場となります。

撮影が終わったら、映像のカットをつなぎ、企業のロゴやテロップなどを挿入しながらプロモーションビデオとして仕上げていきます。

専門性が高い業種などでは、事業の特徴や会社の強みをよりわかりやすくひも解くために、編集の段階でエフェクト（視覚効果）や3DCG、アニメーションが加えられることも少なくありません。

編集費の一般的な相場はおおむね5万～25万円前後。企画費や撮影費と同様、簡易的な内容で動画の尺が短ければ費用を抑えられる反面、カット数が多い場合や複雑な構成が必要な場合、追加制作がある場合などは相応に料金が高くなります。

編集が済んだら、全体の構成・コンセプトにあわせてBGMや効果音、ナレーションを追加していきます。

一般的な企業のプロモーションビデオの場合、特殊な音響効果やオリジナルのBGMを加える必要はほとんどなく、場合によってはフリーの音源なども利用できるため、音響・ナレーション費がそれほどかさむことはありません。5万～15万円前後が一般的な相場です。

ただし、例外として、冒頭で触れた日本建設工業のようなアニメーション作品で声優を起用したりする場合、声優のアテンド費やギャランティが発生するので注意しましょう。

制作した企業PR動画をDVDやブルーレイで配布・販売する場合や、YouTubeなどでの配信業務まで映像制作会社に委託する場合、それぞれ追加費用が発生することがあります。

費用の相場は、DVD・ブルーレイのオーサリング（書き出し・出力）が1万～5万円前後。YouTubeなどの配信管理（アカウント設定、配信データ書き出しなど）が5,000～1万円前後です。

前述のとおり、声優やナレーターを起用する場合は、制作費とは別にアテンド費用やギャランティがかかります。
また、撮影にともなうスタッフの交通費なども発注者側で実費を負担する必要があり、撮影が長期間に及ぶとこうした雑費が思わぬ高額になることも。本格的なPR動画を制作する際などは、あらかじめ余裕を持って予算を確保しておきましょう。

ここでは実際にPRONIアイミツが調査した企業PR動画の見積もりを紹介します。

企業PR動画において、映像だけでなく印象的なキャッチコピーが非常に重要。簡潔で覚えやすく短い言葉で企業の特徴や価値を伝えることで、視聴者の記憶に残りやすくなります。
動画という短い時間の中でただ情報をやみくもに詰め込むのではなく、一番伝えたいメッセージをいかに効果的に発信できるかが大切です。
以下は参考にしたい企業のキャッチコピー事例です。

情報をただ伝えるだけでなく、物語を通じて企業の理念やビジョン、サービスの背景を訴求するの良いでしょう。視聴者が登場人物に感情移入することで企業への理解が深まり、長期的なファン層を育成する効果が期待できます。
物語（ストーリー）といっても、企業が実施したことをただ時系列順に語るだけでは意味がありません。企業が関わることで視聴者の未来にどう成長、変化を与えられるのかを訴求しましょう。

以下では、視聴者の心を動かすためのコツを6つ紹介します。

視聴者の興味を引くために、まず強烈な課題や困難な状況を冒頭に提示します。例えば、予期せぬピンチに陥る場面を示すことで結末が気になり物語に引き込まれます。結果として動画を最後まで視聴してもらえる確率が高くなるでしょう。

視聴者が共感できるキャラクターが登場すると、その人物がどう物語を進めるか、何を成し遂げるのかに興味を持つようになります。共感は親しみを生み、キャラクターが成長したり課題に向かう姿を見届けたいという思いを引き出します。

視聴者の五感に訴えかける感覚的な言葉を使うことで物語の没入感を高めます。「冷たい風が吹き抜ける」「温かな光が差し込む」など、具体的な感覚に結びついた表現を使うと視聴者がシーンを視覚化しやすくなり、物語への引き込みが強まります。視覚だけでなく、聴覚や嗅覚なども想起させることで、物語の世界観が鮮明に浮かび上がり、ストーリーへの没入感が深まります。

視聴者の感情に直接訴えかけるシーンやセリフを盛り込むことで、物語への興味を強める効果が期待できるでしょう。例えば、家族愛や友情、社会問題に関するテーマなど、視聴者が共感しやすい要素を提示すると、視聴者は自分ごとのように物語に引き込まれます。

データは客観的な情報であり視聴者にとっての納得感を高め、説得力を持たせてくれます。
例えば、「90%以上の人がこの問題に直面している」などのデータを用いると、視聴者にその問題の深刻さや重要性を即座に伝えることができます。データが示す現実とストーリーをリンクさせることで、視聴者は問題に共感しやすくなり、ストーリーへの没入感が増すことでしょう。

物語の結びには、視聴者が「自分ごと」として物語を捉えるような工夫が効果的です。
視聴者に行動を促すメッセージや、自身の生活に置き換えたときの変化を想像させることで、物語が視聴者にとって意味のあるものになるでしょう。「あなたも変わることができる」「次はあなたが主人公になる番です」といった呼びかけは、視聴者の心に強い影響を与えられるでしょう。

企業PR動画制作を依頼する際、事前に準備しておくべきことは何でしょうか。複数社と商談をするときの心構えも解説しますので、ぜひ参考にしてください。

まず企業PR動画を制作する目的を明確に定義します。目的が明確であるほど制作プロセスがスムーズに進み、期待する成果を得やすくなります。動画の内容や方向性がブレないようにするためにも重要な工程です。
目的例として以下のようなものが挙げられます。

動画が誰に向けて作られるのかを明確にすることも重要です。ターゲットに応じた内容やトーンを設定することで、動画でのPR効果が高まります。
以下のような情報をもとに細かくターゲットを特定しておくことで、共感性を生みやすく、消費者の行動喚起につながりやすくなるでしょう。

動画をどのようにプロモーションするか、全体的なマーケティング戦略を策定します。
動画制作だけでなく他のマーケティング施策と連動させることで、プロモーション効果を高めることができます。

例えば、配信するプラットフォームはどれが良いのか、プロモーションの手段としてソーシャルメディア広告、メールマーケティング、SEOなど、どれが適しているのか、動画公開に合わせたキャンペーンやイベントは実施するのかなど、事前に考えておくと良いでしょう。

動画制作にかかる費用を事前に設定します。全体の予算内でどの部分に重点を置くかを決めることで、効果的な費用分配が可能です。

またあらかじめ予算を制作会社に伝えておかないと、追加料金が発生した際にトラブルにつながってしまうことがあるので、注意が必要です。

動画制作から公開までのスケジュールを詳細に決めましょう。各工程の締め切りを設定し、進行管理を行うことで、スムーズなプロジェクト進行が可能になります。

企業PR動画制作で費用が大きく変わる項目について解説していきます。具体的にどういった工程で価格差が出るのでしょうか。ぜひ予算を組む前の参考にしてください。

企業PR動画の制作費用に影響を与える要素の1つが、スタッフの人数です。
どういった役割のスタッフを何人アサインするかで人件費がは大きく変わってきます。一般的に動画制作に関わるスタッフと人件費は以下の通りです。

当然大規模なプロジェクトでは、各職種の人件費が高くなる傾向があります。さらに、都市部と地方では人件費に差が出ることがあるのでそちらも念頭に置いておきましょう。

動画が実写なのかアニメーションなのかによっても予算が変動します。前述してきたとおり、アニメーションの方が撮影後の修正が比較的簡単で、コストも抑えやすいのが特徴です。

一方、実写はリアリティと信頼性が高く、視聴者と感情的なつながりを築きやすいのがメリット。動画を作る目的とターゲットを意識した上で、表現方法を決めましょう。

企業PR動画のキャスティング費用は、キャストの知名度や経験、影響力によって大きく変動します。
そのため予算に応じて最適なキャスティングを行うことが重要です。代表的なキャストの種類とその特徴は以下の通りです。

引用：YOU MAY CASTING

依頼先によって価格帯が異なるのはもちろん、対応できる業務内容も変わってきます。
大きく分けて、フリーランス、動画制作会社、広告代理店の3つの依頼先がありますが、それぞれの費用感は以下の通りです。

フリーランスへ依頼することでコストを抑えられます。また柔軟なスケジュールで対応できるため、急な依頼や変更にも対応しやすいのもメリットです。

動画制作会社の特徴は、企画から撮影、編集、納品まで一貫して対応できる体制を用意していること。多くの実績があり、信頼性も申し分ありません。

さらに予算がかけられる人は広告代理店への依頼も1つの選択肢です。動画制作だけでなく、マーケティング戦略全体をサポートできるため、効果的なプロモーションが可能になります。

自社の予算と企業PR動画制作の目的を明確にしたうえで、依頼先を検討しましょう。

企業PR動画を依頼する際のおおまかな費用感がわかったところで、次はどの制作会社へ依頼すべきか、判断基準となるポイントを紹介します。
格安を強みとして打ち出す会社は以下の内容が疎かになっている場合もあるので、発注前に必ず確認しましょう。

発注者の要望、例えば企業理念・ブランドイメージなどを汲み取り、市場に対する戦略的な提案ができる制作会社がおすすめです。

提案力を図るコツとして過去の実績を確認するのが良いでしょう。企業ホームページに載っている利用者へのインタビューページをチェックすれば、提案した企画内容がどのような効果をもたらしたのかを見ることができます。

また一番はじめの商談時に、どれだけこちらの要望を理解し適切なフィードバックを提供してくれるのか、そういった姿勢も提案力を図る材料になるでしょう。

当然ですがスケジュール管理能力が高い会社は、プロジェクトの進行をスムーズに行い、納期を守ることができます。

プロデューサーが進行管理をしている会社も多いですが、企画から完成までの全ての制作プロセスをマネジメントするプロダクションマネージャー（PM）が存在する会社もあります。このように納期を守る体制が整っているかどうかも会社を選ぶ基準になるでしょう。

高品質な設備と機材を持つ会社は、映像のクオリティが高く視覚的に訴求力のある動画を制作できます。
4Kや8Kの高解像度カメラ、ドローン、スタビライザー（手ブレを抑える機材）、プロフェッショナルな照明機材などを保有しているかも商談時に確認しましょう。

さらに、専用の撮影スタジオを保有している会社は、天候や外部環境に左右されずに安定した撮影が可能です。また、スタジオ内でのセットアップや照明の調整も自由に行えるため、クオリティの高い映像を制作できます。

動画納品後のアフターフォローの体制が整っているかも確認しましょう。編集に関しては無料で対応してもらえる修正回数、追加のサポートが提供されるかをチェックします。具体的なサービス内容については以下を参考にしてください。

企業PR動画を作るにあたり、クオリティも追い求めたいですが、できることなら無駄な費用は抑えたいですよね。以下では、企業PR動画制作のコストを抑える効果的なアプローチや実践的なアイデアを紹介していきます。

前述してきた通り、フリーランスは人件費や諸経費があまりかからないため、費用を抑えやすい点が特徴です。
ただし、フリーランスの技術レベルや経験は個人差があるため、事前に実績やポートフォリオを確認し、適切な人物を選ぶことが重要です。

撮影やCGなどを使わずイラストや画像など静止画を中心に制作することで、費用を大幅に抑えられます。

たとえば、自社保有の写真を組み合わせ、ナレーションやBGMを追加することで、簡易な動画が作成できます。こういった方法であれば、動画撮影に必要な機材やスタッフの費用を削減できるだけでなく、編集にかかる時間も削減できます。

企画やシナリオ作成、撮影、編集などを部分的に外注することで、コストを抑えるのも有効な手段です。

撮影は自社で行い、編集のみを外注するなど、必要な部分だけをプロに依頼する方法があります。自社のリソースをうまく活用し、不足している部分だけ依頼できれば、数万〜数十万円のコストダウンが期待できるでしょう。

尺の長い動画を作ろうと思えば、その分企画・ディレクション、編集などの工数がかかり、おのずと依頼費用が高くなります。そのため、動画時間を短くできればコストも大きく抑えることができるでしょう。

また短い動画は費用を抑えるだけでなく、視聴者の関心を維持できるというメリットも。ジャンプカットや早送りを活用することで、短い時間でも効果的な動画を制作できるでしょう。

複数の制作会社から見積もりを取ることで、価格とサービス内容を比較できます。
さらに複数社から見積もりを取ることで競争が生まれ、より低価格で高品質なサービスを提供する会社を選びやすくなります。

もちろん見積もりだけでなく、提案内容やポートフォリオを確認して制作会社の実力を見極めてください。はじめて依頼する方は、ぜひ3～5社程度を目安に見積もりを依頼するのがおすすめです。

補助金や助成金を活用することで、動画制作の費用を抑えられます。動画制作に活用できる主な補助金は、小規模事業者持続化補助金やIT導入補助金などです。

なお、動画制作に活用できる補助金や助成金について、更に詳しく知りたいという方は、次の項目で詳しく説明していますので、ぜひ参考にしてください。

効果的な動画を制作するにはそれなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下に動画制作・映像制作に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）

「事業再構築補助金」は、ウィズコロナ・ポストコロナの経済社会の変化に対応するために、事業再構築に前向きな中小企業を支援し、日本経済の構造転換を促すことを目的としています。支援類型は、通常枠や大規模賃金引上枠など合計6つ。補助金額は枠によって異なりますが、最大補助金額は1億5,000万円で、その場合の補助率は2/3から1/2です。

出典：事業再構築補助金　

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ニーズに合うITツールの導入にかかる費用の一部を補助するものです。業種などによって異なりますが、対象となる動画制作ツールもあるので詳細を詳しくチェックしてみましょう。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　　

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「PRONIアイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しい動画制作・映像制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

今回は企業PR動画の制作費用の相場を中心に、コストを抑えるための方法や動画制作会社選びのポイントをご紹介しました。

なお、PRONIアイミツでは発注者様からの相談を無料で承っています。ご予算・ご要望にあわせて複数の動画制作会社をピックアップし、まとめて見積もりをとることも可能です。

「企業PR動画制作の費用についてもっと詳しく知りたい」、「自社に合う動画制作会社を教えてほしい」という方はPRONIアイミツまでお気軽にご連絡ください。