DVD制作業者・動画制作会社おすすめ12選！費用相場も解説【2026年最新版】

DVD制作業者・動画制作会社を厳選比較し、おすすめの12社ご紹介します。

DVD制作には、撮影・編集・オーサリング・盤面印刷・パッケージ制作など、さまざまな工程があり、それぞれの会社によって対応範囲や強み、費用感も異なります。また、最近ではオンライン納品やBlu-ray対応など、ニーズに合わせた柔軟なサービスを提供する業者も増えています。

本記事では、数ある制作会社の中から、DVD制作で特におすすめの制作会社を厳選し、それぞれの実績や強みをわかりやすくご紹介します。さらに、気になるDVD制作費用の相場についても解説します。

まずはじめに、 DVD制作を格安で依頼できる、業者・動画制作会社をご紹介します。おすすめの会社は、株式会社シーピーコム、有限会社 サーフ・プロジェクトの3社です。比較的リーズナブルな料金設定でありながら、企画から編集、オーサリング、パッケージデザインまで一貫対応してくれる点が特徴です。低価格ながらも一定の品質を担保しており、「コストを抑えつつ、しっかりしたDVDを作りたい」という方におすすめです。

次に、DVD制作を少部数から依頼可能な業者・動画制作会社をご紹介します。おすすめの会社は、株式会社クロスメディア、株式会社デジタルプランなど4社です。DVD制作会社・業者によって、最低発注数量に違いがあります。小ロットでDVD作成を外注する際は、制作会社の受注単位を確認しておくことが重要です。

続いては、卒園、卒業式など記念DVD制作におすすめな業者・動画制作会社をご紹介します。おすすめの会社は、株式会社リンクイット、ハイデー株式会社など4社です。制作会社によってはDVDのコピー・プレスだけではなく、イベントの撮影から任せることも可能です。

DVDを制作する際には、プレス費やデザイン費、オーサリング費などのコストがかかります。そのため、依頼内容によって料金も変化します。

編集済みの映像をDVD化する場合の相場は、8万～12万円前後です。撮影や編集費用がかからないため、DVD作成のコストを抑えられます。一方、撮影から編集、DVD作成までまとめて業者・制作会社に任せる場合、企画費や撮影費などもかかるため、費用相場は20万～35万円ほどです。プレス費は作成する数が多くなるほど1枚あたりの単価が低くなるため、極力まとめて発注したほうがコストを抑えられます。

更に詳しくDVD制作にかかる費用相場を知りたい方は、こちらの記事をご覧ください⇩

訴求力の高い動画を制作するためには、一定の予算を確保することが重要です。しかし、限られた予算で動画を制作した場合、伝えたい内容が十分に表現できず、期待した成果につながらなかった、という結果になる場合も。もしコスト面に不安があるなら、国や自治体の補助金制度の活用を検討しましょう。条件を満たせば、数十万〜数百万円規模で費用の一部が補助されるケースもあります。

そこで以下では、動画制作で活用できる主な補助金制度を3つご紹介。申請は契約前が原則となるため、要件やスケジュールを事前に確認してください。

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールやAIの導入によって業務効率化・生産性向上・DX推進を図るための補助金制度です。動画制作でこの補助金を使うなら、動画編集ソフトやグラフィックソフトの導入が該当する場合があります。しかし、補助対象になるのは事務局に登録されているITツールのみなので、事務局で対象ツールとして公開されているか事前にこちらのページより確認しましょう。

通常枠の補助額は、ITツールの業務プロセス数に応じて変動し、1〜3プロセスで5万〜150万円、4プロセス以上で150万円〜450万円が目安です。補助率は中小企業で1/2、最低賃金近傍の事業者は2/3となります。

※公募回数は年6〜8回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者等が行う販路開拓や業務効率化（生産性向上）の取り組みを支援する補助金です。動画制作は、販路拡大に資する施策として、主にウェブサイト関連費（商品やサービス紹介動画、SNS広告等）に該当するケースがあります。

通常枠の補助上限は50万円で、補助率は原則2/3です。なお、動画制作などは「ウェブサイト関連費」として扱われ、補助金交付申請額全体の1/4が上限となります。また、インボイス特例の要件を満たす場合は補助上限が50万円上乗せ、賃金引上げ特例対象事業者は150万円の上乗せといった条件も用意されています。

※公募回数は年2回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 公募要領

中小企業新事業進出補助金は、既存事業とは異なる新商品・新サービスや新たな販路への進出を支援するものです。具体的には、動画コンテンツ制作費、配信用システム構築費、機材導入費、広告・プロモーション費用が該当しますが、動画活用が事業成長の中核を担うことを論理的に証明する必要があります。また対象者は、中小企業者・小規模事業者で、創業1年未満や従業員0名、みなし大企業等は対象外となります。

補助上限額については従業員規模に応じてが異なり、従業員20人以下で最大2,500万円（賃上げを実現できそうであれば特例で3,000万円）、21〜50人で最大4,000万円（同5,000万円）、51〜100人で最大5,500万円（同7,000万円）、101人以上で最大7,000万円（同9,000万円）までの補助を受けられます。補助率は原則 1/2で、賃上げを行う場合は2/3です。

※公募回数は年3回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：独立行政法人 中小企業基盤整備機構「中小企業新事業進出補助金」

⇩補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を活用するうえで重要なのは、規定に沿った正確な申請を行うことです。不備や記載漏れがあると不採択となり、想定していた予算を確保できず、動画制作自体が進まないリスクがあります。

また、申請は書類や記入項目が多く、スケジュール管理が不十分だと期限超過で機会を逃す可能性もあるでしょう。一度逃すと数ヵ月待つ必要があります。

「PRONIアイミツ」では申請に強い動画制作会社を無料で紹介しています。スムーズに進めたい方はご相談ください。

DVD制作業者・動画制作会社をご紹介しました。動画制作を成功させるには、目的に合わせた会社を選ぶことが重要です。しかし、「動画制作会社をじっくり比較する時間がない」という方もいるのではないでしょうか。

一括見積もりサービス「PRONIアイミツ」では、専門のコンシェルジュによるヒアリングを実施し、ご希望に合わせた映像制作会社をご紹介しています。希望する条件を伝えるだけで、複数の映像制作会社の見積もりを受け取れます。無料でご紹介しているので、DVD制作の依頼を検討中の方はお気軽にお問い合わせください。