映像制作の費用と料金相場

1. 価格帯の分布

アイミツでは毎月集まる見積書を参考に動画制作・映像制作の料金相場を算出しております。

2. 費用別にみる動画制作の事例

最初に「いくらでどのくらいのクオリティの動画が作れるのか知りたい」という方向けに、費用帯別に動画制作事例を紹介します。

自分がどれくらいのクオリティの動画を作りたいのか、照らし合わせながら見てみてください。

50万～99万円の動画制作

50万～99万円の規模感になると、さらにデザイン性に富んだイラストでの制作が可能になります。
web広告や営業ツールでの活用などに使える、ストーリー性のある動画・映像に仕上げられます。

100万円～299万円の動画制作例

100万円以上だとクオリティがグッと高くなります。アニメーションの場合はオリジナルキャラクターが制作でき、実写の場合は密着型のドキュメンタリー風の動画も制作可能になります

動画制作の実例を紹介しましたが、イメージは掴めましたでしょうか？

改めてこの記事では、

・動画制作の費用の仕組み
・動画の種類別のおおまかな費用相場
・映像制作会社選びのポイント

を紹介します。

「価格をいち早く知りたい！」という方は↓の「料金シュミレーター」をご利用ください。

3. アイミツのコンシェルジュが教える費用の仕組み

料金相場に関して知り尽くしたコンシェルジュがわかりやすく映像制作の費用の仕組みを教えます。分からないことがございましたら、気兼ねなくお問い合わせください。
コンシェルジュへの相談はこちら

スマートフォンや動画サイトの普及によって、以前と比べれば映像制作はぐっと身近なものになりました。
手持ちのスマートフォンで動画を撮影してYouTubeで配信したことのある方や、趣味でドローン撮影を楽しんでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか？

ただ、視聴者に伝わりやすい構成や画質といった点を含め、しっかりとしたクオリティの映像を作りたいのであれば、やはりプロの制作会社に任せるのが近道です。

映像制作の事例は紹介しましたが、「実際依頼したい動画がいくらくらいになるのか知りたい」という方は多いと思います。

次の項目で動画制作の外注費用の仕組みを解説するのでぜひ参考にしてください。お急ぎの方は先ほど紹介した料金シミュレーターをご利用ください。

映像制作費用の算出方法

映像制作の費用は大きく二つに分けられます。
一つは制作に携わるスタッフの「人件費」、もう一つは撮影や編集の「機材費」です。

人件費は依頼する作業が増えるほど関わるスタッフの数が多くなり、当然費用も高くなっていきます。どのような動画を作る場合「プロデューサー」「ディレクター」「構成作家」「カメラマン」「編集スタッフ」はマスト。

制作する映像の尺（長さ）や内容にかかわらず、プロジェクト全体を企画・管理し（＝プロデューサー）、人を動かし（＝ディレクター）、シナリオを書き（＝構成作家）、撮影し（＝カメラマン）、編集する（＝編集スタッフ）というプロセスは欠かせないためです。

上記の5人分の人件費をベースに、映像にナレーションを加える場合はナレーターの人件費、さらにモデルを起用する場合はヘアメイクやスタイリストの人件費も必要になります。

一方で機材費は撮影に使う機材のグレードによって決まるのが基本です。

カメラ一つとっても、業務用ハンディカメラ、ENGカメラ（肩に担いで使用するマニュアルレンズ搭載の放送用カメラ）、デジタルシネマカメラ（映画撮影などに使われる高性能カメラ）など、種類や性能はさまざま。
照明や三脚も含め、一般的にハイグレードな撮影機材を使っている制作会社ほど機材費が高くなる傾向があるようです。

主な費用項目と相場

次に動画制作における費用の項目と相場を紹介します。まずは下記の図をご覧ください。

動画・映像制作の外注における費用の項目は上記の通り8つの項目に分けられます。これらの項目について詳しく見ていきましょう。

【企画構成、ディレクション】

映像制作には納品までいくつかのプロセスがありますが、その土台となるのが、企画構成（3万円～15万円）と、ディレクション（5万円～25万円）です。

発注者と打ち合わせを行い、映像をつくる目的や利用方法をヒアリングしたうえで、どんな内容の映像をどの程度の長さで制作するのか決定。
必要な制作スタッフを集め、具体的な撮影方法や撮影場所、スケジュールに落とし込んでいきます。
「映像制作費用の算出方法」でご紹介した区分では、プロデューサーとディレクターの人件費にあたる部分です。

【台本作成、撮影】

次に行うのが台本作成（5万円～10万円）と撮影（8万円～35万円）。
台本作成はシナリオを書く構成作家の人件費。
撮影費にはカメラマンのほか、機材の運搬やセットを担当するスタッフの人件費も含まれます。
また、遠方で撮影を行う場合は、出張費（現場への交通費など）が加算されることも。

ロケハン（撮影場所の下見・選定）については、屋外でwebムービーやプロモーション映像を撮影する場合は必要となりますが、インタビュー撮影や会社紹介ビデオの制作など、だいたいの撮影場所が決まっている案件では省かれるケースもあるようです。

【編集】

撮影が終わったら次は編集作業（5万円～25万円）。
撮影データから無駄な部分をカットしたうえで、シナリオに沿ってカットをつなぎ、適宜テロップなどを盛り込みながら、視聴者に伝わりやすいよう一つの映像作品に仕上げていきます。

進め方は制作会社によってそれぞれですが、まずは大まかな編集（＝ラフ編集）を行い、クライアントに全体的な流れや仕上がりイメージの相違がないか確認したうえで、細かい調整を重ねていくのが一般的です。

ちなみに近年注目を集めているVR（仮想現実）コンテンツの制作では、複数のカメラで撮影したパノラマ映像をつなげ、つなぎ目が目立たないように処理する細かい作業（ステッチング）が必要。
そうした作業もこの編集工程に含まれます。

【音響効果】

音響効果の制作・収録（3万円～15万円）には大きく二つの方法があります。
一つは一般に公開されている効果音やBGMを利用する方法。

最近では無料のダウンロードサイトも増えてきましたが、音源によっては料金がかかるものも。
また、JASRAC（日本音楽著作権協会）などが管理するアーティストの楽曲を使う場合も、同様の使用料（目安として5,000円～）が必要です。

もう1つは、制作会社のスタッフがオリジナルの音源を作成して収録する方法。
こちらの場合は、制作スタッフの人件費＋機材費や収録スタジオの利用料が費用として計上されます。
最近では機材の進化によって音響効果の制作と映像の編集作業が並行して行われることが増えてきました。

【ナレーション】

最後はナレーションの作成・収録（3万円～10万円）です。
主な内訳はナレーターやスタッフの人件費＋収録スタジオの利用料。
当然有名なナレーターを起用すれば人件費は高くなり、ナレーションの長さ（＝制作・収録時間の長さ）によっても料金が変わってきます。

ナレーションは会社紹介のプロモーションビデオや製品紹介動画では欠かせない要素ですが、簡易的なインタビュー映像などでは省くことも可能です。

各費用について具体的に紹介してきましたが、実際のところ見積もりを出してもらった時点で紹介した費用感と大きく離れることは珍しくありません。

適切な費用で依頼するには、やはり直接見積もりを取るのがベスト。ただし一社だけの見積もりだけだとそれが適切なのかわからないので、何社か見積もりをとるようにしましょう。

「何社も見積もりを取るのは大変」という方は弊社が運営しているアイミツというサービスをご利用ください。
即日〜1日以内であなたの希望に合わせた3〜4社の相見積もりを提出させていただきます。お気軽にお問い合わせください。

見落としがちな費用にも注意

映像制作を外注する際によくありがちなのが、企画構成と修正作業における制作会社との認識のズレ。
「企画費にはシナリオ作成まで含まれると思っていたのに、自社で用意する必要があった…」、「修正回数の制限があって、別途費用を請求された…」というケースが多いようです。

こうした認識のズレがあると直接的な出費はもちろん、制作プロジェクト全体の進行が滞り、さらに費用がかさんでしまうことがあります。
どこまで制作会社に任せることができ、どこから自分たちで対応する必要があるのか、事前にしっかり確認しておきましょう。

4. 種類別の費用相場

続いて映像の種類別の費用相場をご紹介します。

繰り返しになりますが、お急ぎの方やとりあえずの概算を取りたい、という方は先ほど紹介した費用概算シミュレーターをご利用ください。

会社案内用のDVDやホームページに載せるインタビュー映像は5分以内に収まることが多く、それほど凝った演出や編集を必要としないことがほとんど。
一般的に料金も安く、5万円～が相場です。

それに対してセミナーやイベントの映像制作は総じて1時間を超え、単調にならないようにアングル数を増やしたり、途中に資料を挿入して編集したりすることもあります。
その分だけ撮影・編集に携わるスタッフや機材の数も多くなり、おおむね15万円～が相場になります。

一方、本格的なwebムービーや会社紹介のプロモーションビデオ、テレビCMの制作は、映像の尺や内容、撮影・編集方法によって費用がかなり大きく変わってきます。

平均的な相場はwebムービーが30万円～、会社紹介のプロモーションビデオは50万円～、テレビCMは80万円～。

映像の尺に加えて、撮影が遠方で特殊な機材（360°カメラ、ドローンなど）を使う場合や、編集の段階で高度なエフェクト（視覚効果）を加える場合は100万円を超えることが多いようです。

できるだけ費用を抑えるためには…

前述のように映像制作費用は人件費＋機材費で成り立っています。

その上でできるだけ費用を抑えるためには、主に以下2つの方法があげられます。

制作に携わるスタッフと機材の数をできるだけ減らすことで、制作会社側の負担が減り費用を抑えられるという仕組みです。

たとえば2～3分程度のインタビュー映像の場合、充分な自然光の入る部屋（＝照明を使わなくて済む）を撮影場所に選び、三脚を使ってカメラを固定すれば撮影自体はそれほど難しいものではありません。

大まかな素材さえ揃っていれば、制作会社に任せるのは不足している部分の追加撮影と編集作業のみ。
場合によっては大きくコストを低減できるはずです。

台本の作成はややハードルが高くなりますが、撮影場所や構成を含めてシナリオをまとめ、カット割りを絵コンテに示したうえで制作会社に持ち込めば、台本作成費をカットできます。

繰り返しになりますが、「相見積もり」は大前提で一社だけの見積もりで決めてしまうと高くついてしまうことがほとんどです。

相見積もりをとることだけは忘れないようにしましょう。

新製品やサービスのPR映像を作りたい場合

インタビューや会社案内のPVとあわせて制作ニーズが高まっているのが、新製品や特定のサービスを紹介するプロモーション映像です。

ただ、商材のタイプによっては具体的な機能や強みを実写で的確に表現するのはなかなか難しいもの。
とりわけ具体的なカタチの見えない商材（webサービスやシステムなど）の場合、プロの制作会社でも苦労することが多いようです。

そうした際に活用したいのがアニメーション動画。
極端なズームインなど実写では難しい表現手法も自由に使え、製品やサービスの利用シーンも含めてわかりやすく伝えることができます。
加えて撮影を行わない分だけ人件費と機材費が抑えられるので、高い費用対効果が期待できるでしょう。

5. なぜ価格が違う？価格差の出る理由

自分で映像制作会社のホームページを調べてみて、料金の違いに驚いたことのある方もいらっしゃるかもしれません。
なぜ制作会社によってここまで料金が変わってくるのでしょうか？

最も大きな理由は機材費です。
「映像制作費用の算出方法」でご紹介したように、カメラや照明をはじめとする撮影機材は制作会社によってさまざまで、なかには100万円を超える機材を複数常備しているところも。
制作会社が高額な機材の購入やメンテナンスに充てた金額は当然制作料金に反映されています。

発注する側からすればもちろん安いにこしたことはないのですが、撮影機材の性能は映像の仕上がりにも大きく影響する部分。
クオリティにこだわりたいのであれば、あまりにも機材費が安い制作会社は注意した方がいいかもしれません。

また、webムービーやテレビCMを作るにあたって、有名なクリエイティブディレクターやデザイナーを起用すると、通常よりかなり人件費が高くなることもあります。

加えて一点注意しておきたいのは、撮影した映像に写真・動画素材を組み合わせて制作するケース。

制作会社が版権フリーの無料素材を用意している場合を除いて、素材の利用料（ライセンス料）は発注者側で負担することになります。
有名カメラマンによる写真やアート作品になると、ライセンス料が10万円を超えることもあるので、想定外の費用が発生しないよう事前に料金をきっちり確認しておきましょう。

6. 実際に映像制作の料金表を調べてみた

ここまでご紹介したように、映像制作の費用は撮影する長さや内容、使用する機材などによって大きく変わってきます。

そのため依頼内容によって料金相場は大きく変わるでしょう。しかし、予算感が掴めないと発注する際に心配ですよね。ここでは、映像制作を依頼した場合のおおよその最低料金相場をご紹介します。

各社のホームページに公開されている金額はそのほとんどが最低価格に近いものです。
相場の参考として今回はご紹介をしましたが、これらの料金をそのまま鵜呑みにしてはいけません。
撮影があるか？アニメーションだけで済むのか？カメラは何台必要か？
自身の希望に合った動画・映像の制作費用を知ることが大切です。まずはシミュレーターで大まかな費用感を掴むことをおすすめします。

7. 失敗しない映像制作会社選びのためには…

まず何よりも大切なのは、映像を作る目的と利用方法をしっかり念頭において選ぶこと。

シンプルな映像なら数万円以下の予算で充分制作できる今、見栄えの良さにこだわり過ぎて予算を圧迫してしまうのはナンセンスです。
制作会社のホームページで公開されている制作実績などを参考にしながら、自社に見合った依頼先を探しましょう。

そのうえでできるだけ費用を抑えたいのであれば、手持ちの写真を有効利用するのも一つ。
最近では静止画を組み合わせたスライドショー映像の制作を得意とする会社や、カタログや広告用に撮影した商品画像に編集を加えることで動画のように見せる技術を持つ制作会社も増えてきました。

あるいは若干ハードルは高くなるものの、「種類別の費用相場」でご紹介したように、自分でシナリオを作成し、素材となるデータを撮影したうえで制作会社に持ち込むのもいいかもしれません。

今回ご紹介した内容をぜひ業者選びに役立ててみてください。