ソフトウェア開発で発注者にとって重要な「テストの標準」とは

更新日:2017年06月20日 | 公開日:2016年09月08日

発注者にとって、自社が要望したシステム構築が当初の要望通りきちんとできているかの「テスト」をすることはとても大切です。
ウォーターフォール型では最初に設計した仕様書に基づいて開発側がプログラミング作業をしている間は、発注者側は基本的にそれを待っていることになりますので、最終の納品テストの段階で漏れなくチェックするテスト標準化のノウハウが必要です。

ウォーターフォール型で「テスト」が発生する場所を知っておこう

パソコン

これまでの標準的なシステム開発の手法であり、今でも中規模以上の基幹システムの開発などで採用されることの多い「ウォーターフォール型」のシステム開発のプロセスは下記のような過程をたどります。

システム企画

現状システムの問題点を洗い出して、どんな仕組みがほしいのかを開発側に伝えます。

要件定義

発注者の現状業務やシステムを分析し、業務要件とシステム化要件を定義します。 発注者側の要求は、システムを設計する際には、まだあいまいだったり、矛盾があったりしますが、ITコンサルタントやSEが実現可能な要件を定義する工程となります。

概要設計

基本設計、UI(ユーザインタフェース)設計とですので、どんな画面、帳票(レポート)が欲しいのかなどを的確に伝えます。

詳細設計

開発側で発注者の要望に沿ってシステムの中身を設計します。

プログラミング

プログラム設計書に基づき、プログラムを作成する工程です。

単体テスト

作成したプログラムをテストしたり、機能を検証したりする工程です。

結合テスト

各プログラムをつなげて機能レベルのテストを行います。

運用テスト

発注者が実際に現場で使えるかを検証します。

運用保守

システムが実際に動いた後、障害対応やユーザの追加要望に対して対応しながら、システムの運用や保守を行っていく工程です。

ここで出てくる「テスト」工程は「単体テスト」「結合テスト」「運用テスト」となりますが、このうち「単体テスト」と「結合テスト」は開発側でのプログラミング作業のテストとなりますので、発注者は最終の「運用テスト」ですべての品質のチェックを一発で完了させなければなりません。

「運用テスト」が終わって納品後、契約書に定められた一定の期間を過ぎると、バグなどが発見されても開発側の責任は免除されるケースも多々ありますので、この「運用テスト」をいい加減に行うと、あとで大きな問題が生じます。

「運用テスト」を完璧に乗り切るにはテストプロセスの「標準化」が必要

プログラミングの世界

「運用テスト」は、「なんとなくマウスをクリックしてみて動かす」ということではありません。必ず事前にチェックリストを作って、当初の仕様書通りにシステムが出来上がっているかをチェックしましょう。このチェックリスト表は開発企業側で作ってくれますが、それにしてもそのリストが正確かどうかをきちんとチェックしないことには、チェックの意味がないと言えます。

「運用テスト」は次の標準化されたプロセスで実施します。

1. 開発側の「運用テスト計画書」のチェック

開発側企業が納品に先立って、テスト全体の方針や概要をまとめた「運用テスト計画書」を作成します。中身としては、「運用テストの目的」「対象範囲」「実施方法」「テスト体制」「テスト環境」「スケジュール」「合格基準」などが記載されているので、しっかりとチェックしましょう。

2.「運用テスト仕様書」のチェック

発注側がチェックしたテスト計画にもとづいて、「運用テスト仕様書」を開発側企業が作成します。確認すべき項目などを具体的になっているかを、プロジェクトの最初に作った「仕様書」と付きあわせてチェックしてください。

3. 運用テスト環境の構築

運用する場所、つまり発注側のオフィスなどに運用テスト環境を構築します。

4. 運用テストの実施

「運用テスト仕様書」にもとづいてテストを実施します。発注者はリストにテストがクリア出来たかどうかチェックを入れていきます。

流れはざっとこのような感じになりますが、実際どの程度まで詳細なチェックリストが必要となるかイメージを持っておきましょう。もちろん案件ごとにチェック項目やその精度は変わってきますが、一般的にかなり厳密なテストを行う官公庁向けの「運用テスト仕様書」の例を掲載しますので、参考にしてみてください。

【まとめ】仕様書通りの納品物ができあがるためにすること

いかがでしたでしょうか。納品前テストでは実際に動かしてみて、当初の仕様書通りの納品物ができあがっているかどうかをチェックしますが、その際に何の標準的な計画もないままにテストを行ってはいけません。納品後一定期間を経つと、開発側企業は納品物に対する責任を免除されますので、きちんとした標準的なドキュメントを用意してテストを実施することが大切です。

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