Shopifyの費用と料金相場【2023年最新版】

気軽に本格的なネットショップを作成できるサービスとして、多くの人気を集めているのがShopifyです。とはいえ、Shopifyを活用してネットショップを運営するとなると、どうしても気になるのが費用面ではないでしょうか。
そこで、この記事ではShopifyとはがどのようなサービスなのかといった簡単な説明をはじめ、料金体系や入金サイクル、Shopifyを導入するメリットなどをまとめて解説していきます。

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Shopifyとは、Shopify社が提供しているECプラットフォームです。
詳しい料金体系については後ほど説明しますが、利用料金と決済手数料がリーズナブルでありながらも多彩な機能を搭載しており、気軽に本格的なネットショップをはじめられるとして多くの人気を獲得しています。今では世界トップクラスのシェアを誇るサービスです。
日本向けのローカライズも行われ、数多くの有名企業が海外向けのECサイトをShopifyで開設しています。国内だけでなく、越境ECを展開したいというニーズにも応えられる点が特徴です。

ここからは、Shopifyの料金体系について説明していきます。
Shopifyでは、通常プランとしてベーシックプラン・スタンダードプラン・プレミアムプランの3つを用意。さらに大企業向けとしてShopify Plus、気軽にはじめたい人向けにShopify Liteが提供されています。それぞれの料金について確認していきましょう。

はじめてネットショプを開設するという方や、まずは気軽にShopifyを活用してみたいという方におすすめなのが、ベーシックプランです。
ベーシックプランは月額29米ドル（日本円にして3,400円ほど）で利用できます。

ネットショップの運営にある程度慣れており、より利益を出したいという方や、運用スタッフを増やして本格的に売り上げをあげたいという場合におすすめなのが、スタンダードプランです。
スタンダードプランは、月額79米ドル（日本円にして9,200円ほど）で利用できます。

すでにネットショップで大規模な利益を出している場合や、より高度な分析を行いたい場合、運用面の効率化をさらに進めたい場合におすすめなのが、プレミアムプランです。
プレミアムプランは、月額299米ドル（日本円にして3万5,000円ほど）で利用できます。

Shopifyでは、上記の通常プラン3つとは別に大企業向けのプラン・Shopify Plusも用意されています。Shopify Plusは非常に高機能で、受注や在庫管理などの自動化ができるだけでなく、複数のストアを一括管理することも可能。
しかし、その分料金は高額で、月額,2,000米ドル（日本円にして23万円ほど）ほどかかります。

Shopify Liteは、「わざわざネットショップを構築するほどではないが、既存のWebサイトにはカート機能を設けたい」というようなケースにおすすめなプランです。
月額料金は9米ドル（日本円にして約1,000円ほど）とリーズナブル。しかし、Shopify Liteではネットショップを構築できないため注意しましょう。

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ここからは、Shopifyを利用する際にかかる各種手数料に関して解説していきます。

はじめに、Shopifyにおける決済手数料について確認していきましょう。

・日本のオンラインクレジットカードで決済した場合の手数料
ベーシックプラン：3.4% + 0円
スタンダードプラン：3.3% + 0円
プレミアムプラン：3.25% + 0円

・海外やAmexのオンラインクレジットカードで決済した場合の手数料
ベーシックプラン：3.9% + 0円
スタンダードプラン：3.85%+ 0円
プレミアムプラン：3.8% + 0円

・JCBのオンラインクレジットカードで決済した場合の手数料
ベーシックプラン：4.15% + 0円
スタンダードプラン：4.1%+ 0円
プレミアムプラン：4.05% + 0円

Shopifyの取引手数料は、Shopify ペイメントを利用することで無料になるのが大きな特徴です。
Shopify ペイメントとは、Shopifyが提供している独自の決済サービスで、Apple payやGoogle payのほか、PayPalやAmazon payとも連携させることができます。
Shopify ペイメントを利用している場合は、すべての決済方法において取引手数料がかかりませんが、外部の支払い方法を選択すると取引手数料が発生します。ベーシックプランの場合は2%、スタンダードは1%、プレミアムは0.5%です。

Shopifyでは、振込手数料はかかりません。

関連する費用事例です。様々な企業の実績をベースに費用事例として紹介しておりますのでぜひご覧ください。

ここでは、Shopify ペイメントを利用している場合の入金サイクルについて解説していきます。
ビジネスの拠点を日本においてShopify ペイメントを利用している場合、平日はどの曜日であっても支払いの受け取り設定が可能です。毎週、あるいは毎月で入金サイクルを選択することができます。
支払い期間は、5日間＋支払い日までの残り日数。たとえば、ストアの支払い日が金曜日の場合は、日曜日にネットショップで商品が購入されれば、その週の金曜日（＝5営業日後）には口座に送金される仕組みです。
しかし、ネットショップのユーザーがJCBを使用して支払った場合は、支払い期間はが注文日からの30日＋支払い日までの残り日数となります。

Shopifyを導入する費用面のメリットとしては、やはりほかのネットショッププラットフォームよりも手数料を大幅にカットできる点でしょう。
Shopify ペイメントを利用すれば、取引手数料がかからないだけでなく、振込手数料も無料です。「手数料が高すぎて、結局あまり利益にならない……」というような事態を防ぐことができます。
また、ネットショップの規模や搭載したい機能によって料金プランを柔軟に選ぶことが可能で、無駄が出づらいのもうれしいポイントでしょう。

Shopifyを利用すれば気軽に本格的なネットショップを開設できますが、自社で制作する時間がないという方もいるでしょう。また、開設するからにはきちんと成果を出したいという場合も、Web制作会社にサイト構築を依頼するのがおすすめです。その場合、気になるのが必要な費用です。
たとえば、基本的な機能が備わったシンプルなネットショップで構わないという場合は、Web制作会社に依頼すると50〜100万円ほどが相場。初期費用をなるべく抑えたいなら、ベーシックな機能だけを搭載するようとよいでしょう。
Shopify上のアプリを追加するなど、機能やデザインを自由にカスタマイズし、自社オリジナルのネットショップを構築したいという場合は、100〜300万円ほどが相場。デザインにこだわるとこのくらいの価格帯になると予想しておきましょう。
さらにShopifyをフルカスタマイズし、自社の会計システムや基幹システムとも連携させるという場合には、300〜1,000万円以上かかります。

ここでは実際にあった取引事例をご紹介します。下の表は、取引内容をまとめたものです。

過去の取引事例をご紹介しました。ご自身の想定するShopifyでのネットショップの開発がいくらでできるのか気になりましたら、こちらからお問い合わせください！

ここからはアイミツで発注先を探すことの３つメリットについて説明します。

お客様の負担は0円。費用は一切かかりません。発注に至った際にも諸費用をご請求することはございません。

コンシェルジュがヒアリングを行った上で、最適な発注先をご紹介します。

ヒアリング内容を踏まえて、最新のAIシステムを活用して発注先の選定をするため、会社選びのミスをなくすことができます。

アイミツのメリットを簡単にご紹介しました。発注初心者の方でも安心して利用できるような体制を整えていますのでお気軽にお問い合わせください。

「Shopifyでネットショップを作る場合、具体的にどのくらいの費用がかかるのか知りたい」という場合は、ぜひシミュレーターを利用して相場感を掴んでみましょう。

効果のでるホームページを制作するにはそれなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下にホームページ制作に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。最大補助額は450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　
IT導入補助金を活用！おすすめのホームページ制作会社15選はこちらから！ 

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な、ホームページ制作など販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は200万円でウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

「事業再構築補助金」は、ウィズコロナ・ポストコロナの経済社会の変化に対応するために、事業再構築に前向きな中小企業を支援し、日本経済の構造転換を促すことを目的としています。支援類型は、通常枠や大規模賃金引上枠など合計6つ。補助金額は枠によって異なりますが、最大補助金額は1億5,000万円で、その場合の補助率は2/3から1/2です。

 出典：事業再構築補助金　https://jigyou-saikouchiku.go.jp/  

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいホームページ制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

今回は、Shopifyの利用料金や手数料を中心に解説してきました。Shopify ペイメントと呼ばれる独自のオンライン決済サービスを活用することで、手数料を大幅に抑えられる点が最大のメリットです。
現在利用しているECプラットフォームは手数料が高すぎて悩んでいるという方や、なるべくリーズナブルなECプラットフォームを探しているという場合には、ぜひShopifyの利用を検討してみましょう。
アイミツではご要望を伺った上で、条件に合うホームページ制作会社を無料で複数社ご紹介可能です。会社選びでお困りの方は、お気軽にご相談ください。

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