システム改修におすすめの会社9社｜発注者アンケート評価も掲載【2026年最新版】

システムは導入後、時間が経つにつれ改善などの改修が必要になってくることもあります。特に、レガシーシステムなど、過去の技術や仕組みで作られたシステムは、現在の業務にマッチしないことも多く、業務効率化の足かせとなっていることもあるでしょう。

本記事では、システム改修におすすめの会社9社を紹介すると共に、PRONIアイミツが保有する7万件以上の発注者実体験アンケート結果をもとに、各社に寄せられた評価や感想も掲載しているため、依頼時の判断材料として活用できます。あわせて、システム改修の流れや必要なタイミング、費用などについてわかり易く解説します。システムが古く業務効率に課題を抱えており、システム改修を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

⇩関連記事は以下からご覧ください。

システムの改修とは、文字通りシステムをより良いシステムへと改善させることを指します。システム基盤を作り替えなどではなく、これまでにはなかった機能を追加する、デザインを新たにするなどといった修正などが該当します。あくまでもベースは変更させないまま、ブラッシュアップさせるのがシステム改修にあたると言えるでしょう。
以下では、システム改修のタイミングや目的についてより具体的に確認していきます。

システム改修で代表的なケースが、既存システムに不具合が発生したときの修正です。

システムは、開発当時は問題なかったとしても、不具合が表面化していくことも少なくありません。定期的な運用保守でカバーできる範囲であれば問題ないですが、不具合に気づくのが遅れてしまい対処が遅くなった場合や、すでに他の機能について不具合が発生し、修正した際に他の不具合が表面化してしまった場合などには、システムの改修が必要となるでしょう。

システムを利用していく上で、「この機能があったらもっと使いやすい」というニーズが発生することは少なくありません。システムによる効率化が行われるようになったことで、より業務をスムーズに進めるためにブラッシュアップさせる必要が生じる場合があります。

その場合、機能を追加することによってパフォーマンスが高まる、費用対効果において損はないと考えられた場合には、システムの改修を行う必要があるでしょう。

新機能を追加する際には、システムの2次開発とも言えるような大規模改修になることもあるため、費用対効果については慎重に考慮するべきです。

システム構築のベースになっているとも言えるサーバーOSやミドルウェアですが、サポート期間中は新たなセキュリティプログラムや機能が追加されていきます。

もしも、サポート期間が終わってしまってもシステムを運用し続けることができますが、アップデートができなくなるため、セキュリティが脆弱になるでしょう。また、サーバーOSなど不具合の修理に対応して貰えない、ソフトウェア・アプリケーションが動かなくなるなどのリスクが生じる可能性があります。

そのため、バージョンアップを行う必要がありますが、新バージョンに移行するときにシステムが動かなくなる場合があり、そういったケースは改修を行う必要があります。

ここからは、システムを改修する際の基本的な流れや進め方を確認していきましょう。
システム開発の流れは、基本的に「打ち合わせ、設計、開発、保守運用」の流れで進んでいきます。

システム改修の打ち合わせ段階では、改修する目的や現場の要望のヒアリングなどが、エンジニアによって行われます。

この際に現場における課題やニーズについてきちんと理解し、なぜ改修しなければならないのかを把握しておかなければ、システム改修はスムーズに進みません。手戻りが発生して余計な手間やコスト、時間がかかってしまうことを未然に防ぐためにも、打ち合わせ・ヒアリング段階は慎重に行いましょう。

打ち合わせ・ヒアリングフローが完了したら、具体的に要件定義を行なった上で仕様書や設計書などを作成します。ヒアリングで挙がった改修目的や現場の要望などを踏まえながら、要件定義書を作成していきましょう。

また、要件定義の内容をもとに具体的なシステム内容を決めて仕様書を作成し、要望にもれなく応えていると判断できた場合には、設計書の作成に移ります。
その際、システム改修によってどのような影響がどこまで及ぶのかを調査する、影響範囲調査が行われることも多いです。

システム改修における設計書の作成まで完了したら、実際に改修作業やテストを実施していきます。

システム改修のプログラミングが完了次第、改修によってその他の部分で新たな不具合が生じていないかチェックする退行テスト（リグレッションテスト）が重要です。また、改修した部分の単体テストや結合テスト、最終的な動作検証まで行なわなければなりません。また、実際にシステムの納品・運用となる前には、ユーザーテストまで行う必要があるでしょう。

システムの改修や各種テストまで完了し、本番環境における動作検証まで問題なく終わったら、システム改修の完了です。

しかし、一般的なシステム開発時と同様に、改修が完了したらそれで終わりではありません。その後もトラブルなく使用できるよう、保守運用を定期的に行う必要があります。もしも社内でシステム保守運用に対応できるリソースが割けない場合には、外部のシステム会社に保守運用を依頼するのも1つの手段です。

ここからは、システム改修に強いシステム開発会社をご紹介します。システム改修でおすすめの会社は、株式会社APPSWINGBY、株式会社エクサバイト、株式会社ユースエンジニアリングなどの6社です。

自社で使っているシステムの改修を、開発元とは違う会社へ依頼する際、詳細の仕様書などが残っていないケースが多くあります。その場合、システムを調査して、変更点が他に与える影響がないか精査する作業など、非常に大きな手間と高い技術が必要です。他社開発システムの改修・保守に強いシステム開発会社は、確かな技術力を持っているため、安心してシステム改修をお任せできるでしょう。

ここまで、システム改修に強いおすすめのシステム開発会社を紹介してきました。

システムの改修には、ソースコードなど大幅な書き換えが必要なものから、見た目がガラッと変わる改修でも短期間で済むものなど、内容の精査をしなければ正確な見積もりは難しいケースがほとんどです。特に、他社が開発したシステムの改修であればなおさらでしょう。
多くのシステム開発会社が、他社開発のシステム改修を敬遠するのは、見積もりにかける費用対効果の複雑さも、要因の1つと言えます。

PRONIアイミツでは国内トップクラスのシステム開発会社登録数の強みを生かし、コンシェルジュが丁寧にご要望をヒアリングした上で、最適なシステム開発会社をご提案します。
複数社の一括見積もりも完全無料なので、比較・検討にかかる時間やコストを大幅にカットすることが可能です。システム開発会社選びで迷われている方は、ぜひ一度お問い合わせください。

ここからは、特定領域のシステム改修に強いシステム開発会社をご紹介します。特定領域のシステム改修でおすすめの会社は、株式会社アクシア、株式会社サイクス、株式会社アクセスエンタープライズの3社です。
ExcelやAccessで在庫管理システムを稼働させていたり、Webを活用してシステムを稼働させていたりする場合、それぞれに特化したシステム開発会社に依頼すれば、スムーズに改修を行えるでしょう。

ここからは、システム改修に必要となる費用について確認していきましょう。システム改修にかかる開発料金の相場や、システム改修における費用対効果の考え方について紹介していきます。

システム改修にかかる費用は、システム開発にかかる費用と同様に、改修に携わるエンジニアやプログラマーなどの単価と、どれほどの時間をかけて行われるのかによって左右されます。

これは、システム改修の費用を算出する際に、改修に投入した人数と1人あたりの作業時間とをかけた「人月」といった工数単位を用いるからです。例えば、システムエンジニアとプログラマーの2人によって2ヶ月にわたりシステム改修が行われた場合、2人×2ヶ月＝4人月となり、1人の単価が50万円だとすると、4人月×50万円＝200万円が改修費用となります。

どのような改修を行うのか、どれくらいの単価のエンジニアを何人作業にあてるのかによって費用は大きく変わります。費用相場を把握するのは難しいですが、いくつかの会社から見積もりを取って、システム改修の期間や人員の数、単価を比較するとよいでしょう。

システム改修の際には、費用対効果が高いかどうかを判断しなければなりません。
システム改修における費用対効果は、システム改修によって得られたパフォーマンスを金額に換算し、発生した費用と比較して算出できます。

例えば、システム改修によって新たな機能を追加したことで、業務効率化が進み売上が100万円になった場合、改修費用が70万円だったとすると、30万円のプラスとなり費用対効果が高いと考えられるでしょう。

ここからは、システム開発会社を選ぶポイントや注意点について解説します。
システム改修を行う際には、どの会社に依頼するのかが非常に重要です。発注会社選びで失敗しないためには、以下であげる3つのポイントに注意してください。

システム改修を依頼する会社を選ぶ際には、これまでの開発実績・改修実績について、きちんと確認しましょう。過去に何社のシステム開発・改修の実績があるかとう数字も重要ですが、もっとも重要なのは「どのようなシステム開発・改修に携わってきたのか」という点です。
例えば、営業管理システムの改修を検討している場合には、営業管理システムをはじめとする業務系システムの開発実績が多い会社を選ぶべきです。
業務系システムを改修したいにもかかわらず、Webシステム系やアプリケーションなどの違う分野が得意な会社に依頼すると、思ったような改修に繋がらず手戻りも多いでしょう。

システム改修を外注した場合、基本的には外注先の会社で開発を行うので、担当者との膨大なやり取りが発生します。そのため、担当者とスムーズなコミュニケーションが重要です。

例えば、電話やメールだけでのやりとりではなく、チャットツールやビデオ通話を使用してコミュニケーションを取るなど、レスポンスがしやすい環境を整えることも大切です。
また、担当者と意思疎通がしやすいかも重要。提案が一方的、専門用語を説明なしに多用するなど、コミュニケーションが難しいと感じた場合は、担当者の変更や外注先を変えるなど、検討した方が良いでしょう。

システム改修を依頼する会社を探す際には、必ず複数社から見積もりを取りましょう。

費用はエンジニアの技術力が高いほど高くなる傾向があり、他社の見積もりと比較して、突出して費用が安い会社は注意が必要です。低価格な理由は何か、確認した方が安心でしょう。下記に、低価格でシステム改修ができる理由をまとめているので、参考にしてください。

安易に費用が安い会社を選んでしまうと、自社で求めているシステム改修に対応できず、使い物にならないシステムが生まれる可能性もあります。そのような事態を防ぐために、低価格の理由はしっかり確認するべきでしょう。 

システム開発には、それなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下にシステム開発に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　 

「ものづくり補助金」は、中小企業・小規模事業者が制度変更などに対応するための革新的サービス開発、設備投資などを支援する補助金です。「通常枠」「デジタル枠」「グローバル市場開拓型」などが設定されています。最大補助額は5000万円で、補助率は1/2または2/3です。

出典：ものづくり補助金総合サイト　https://portal.monodukuri-hojo.jp/

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「PRONIアイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいシステム開発会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

この記事では、システム改修の必要なタイミングや基本的な流れ・進め方、費用などを解説すると共に、システム改修でおすすめの会社をご紹介しました。システム改修は業務効率化につながる、非常に重要なプロジェクトなため、依頼するシステム開発会社は、しっかりと検討しましょう。

数あるシステム開発会社の中で、自社にマッチした会社を選ぶのが難しい場合は、ぜひPRONIアイミツにお問い合わせください。ご要望を伺った上で、最適なシステム開発会社をご紹介します。
お気軽にご相談ください。