【2024年最新版】ハラスメント研修におすすめの社員研修会社9選

職場におけるハラスメント行為を防ぐうえで大切なのは、啓蒙・周知活動を通じ、「業務の範疇を超えた不適切な言動＝違法行為」という認識をしっかり根づかせること。

心ない言動が被害者を傷つけている一方、加害者側にはそうした意識が薄く、コミュニケーションや指導・叱責の延長のつもりでパワハラやセクハラに及んでいるケースが少なくないからです。

ただ、自社に合った防止策を見つけるのは簡単ではありません。ハラスメント行為が社会問題視され、多くの会社がパワハラ・セクハラ関連の法人向けサービスを提供しているいま、研修やセミナーの委託先選びに迷ってしまう人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、10万件以上の利用実績をもつ発注業者比較サービスアイミツが、ハラスメント関連のおすすめの社員研修会社をピックアップ。「一般社員向け」、「相談員向け」、「管理職・役員向け」「eラーニング対応」の4つに分け、それぞれの特徴や受講者の声をご紹介していきます。

ハラスメントは、意識・無意識に関わらず他者に対して不快な思いをさせてしまう言動や行動のことを言います。セクハラやパワハラといったものが代表的です。ハラスメントでは、不快な思いをするだけではなく、いじめや人権侵害にも繋がり、心身の健康の不調などにも繋がりかねません。

ハラスメント研修では、このようなハラスメントがどうして起こってしまうのか、その原因や起こさないための注意事項や環境作りなどを理解することができます。またもっとも重要な点として、どういった言動・行動がハラスメントに繋がるかといった根本的な理解に関しても知ることが可能。ハラスメントにおいてよくあることは、お互いの状況を理解できておらず想像力の欠けたコミュニケーションをしてしまうことです。ハラスメント研修を通して、それぞれの社員が働きやすい環境作りにも繋がる知識を得ることもできるでしょう。

最初にご紹介するのは、一般社員を対象にしたハラスメント研修を提供する会社です。ハラスメントの定義や事例、防止策、日ごろのコミュニケーションにおける心がけなど、基礎レベルから学べます。

一般社員を対象としたハラスメント研修は企業からのニーズも高く、各社さまざまなカリキュラムを用意しています。

ハラスメントにまつわる基礎知識に加えて実践的な対応力をつけたいのならグループワークが組み込まれた研修を実施するのもおすすめ。一般社員からしっかりとハラスメントの知識と認識を身に着けておくことが重要です。

なお、ハラスメント研修サービスを提供している会社は非常に多く、こちらの記事でも取り上げています。あわせて参考にしてみてください。

続いては、人事や・総務などハラスメントの相談を受ける側の相談員向けのハラスメント研修におすすめの社員研修会社をご紹介します。相談側に求められる心構えや知識、被害者へのケアなどについて学ぶことが可能です。

ここまで見てきてわかるように、相談員を対象としたハラスメント研修は、一般社員向けのそれと比べると時間が長く、全体的には1人あたりの費用もやや高め。

その分、内容は非常に厚く、多くの研修にワークショップやロールプレイ、ディスカッションが含まれています。相談者を養成したい企業はもちろん、研修の内容を持ち帰って社員への啓蒙・周知に役立てたいといった場合も、非常にいい機会になるはずです。

なお、アイミツでは今回取り上げた会社以外にも、相談員向けのハラスメント研修会社を多数把握しています。「もっと具体的な内容について知りたい」、「自社に合う研修を教えてほしい」といった方はアイミツのコンシェルジュまでお気軽にご相談ください。

次に、経営者・役員・管理職を対象にハラスメント研修を提供する社員研修会社をご紹介します。

ここまで、経営者や管理職向けのハラスメント研修を提供する会社をご紹介しました。

ハラスメントについては、会社経営者や管理職の立場から知識をしっかりと身に着け、現場への推進を行うことが不可欠です。マネージメントの立場が、ハラスメントに対する意識が低いと現場での被害の軽減や状況改善は見込めません。一般社員への研修と同様に、管理職への研修に関してもしっかりと実施することが大切でしょう。

最後に、eラーニングに対応したハラスメント研修を提供する社員研修会社をご紹介。さまざまな働き方が導入される昨今、勤務地や勤務時間を選ばない研修の実施が可能なeラーニングは効率的な方法です。参考にしてみると良いでしょう。

昨今労務局へのハラスメント相談が増加していることを受け厚生労働省が審議し、2019年に通称「パワハラ防止法」が成立。2020年6月1日には大企業、2022年4月1日には中小企業にて施行されます。
パワハラ防止法により企業はハラスメントに対して対策を取ることが義務化されました。

• 相談窓口を設ける
• 相談者の不当な扱いの禁止
• 従業員のパワハラへの関心・理解の醸成
• 事業者自らの関心・理解を深める
などです。

これにより、企業は従業員のパワハラに対する関心・理解を深めるための施策として、研修の実施などが求められることとなります。実施内容に関しては報告が義務付けられ、報告から異なった場合違反となり罰せられるので注意が必要です。従業員への研修の実施が求められる今、効率的に実施するためにも、研修のプロである社員研修会社へハラスメント研修を依頼するのも良い方法でしょう。

最後に、ハラスメント研修の実施で失敗しないためのポイントをご紹介します。

何より大切なのは継続することです。パワハラやセクハラが大きな社内問題になっているとはいえ、研修に臨む姿勢や学習意欲は人それぞれ。時間が経てば学んだ知識・問題意識が薄れていってしまうことも考えられます。1回開催したからといって良しとせず、定期的な研修を通じて啓蒙・周知を図っていきましょう。

研修会社のなかには、階層別に加えて「ベーシック」「アドバンス」といった難易度別の研修を用意しているところも多いので、そうしたプログラムを活用するのも1つです。

研修で配布されたパワーポイントのスライドやテキストは、会社にとっての大事な情報資産。受講者本人に管理を任せるのではなく、従業員向けのポータルサイトなどにアップしておくのがおすすめです。

全社員の目に触れる場所に置いておけば、パワハラやセクハラの疑いがある行為が発生した際、被害を最小限に食い止めるきっかけにもなるのではないでしょうか。

資料やテキストとあわせて、受講者が学んだ具体的なノウハウや対処方法を共有するのも大切なポイントの1つ。できれば、相談者向けの研修に参加した人事や総務の担当者を講師に立ててガイダンスやワークショップを開催するのがベスト。そこまでの対応が難しい場合は、部署をまたいだミーティングや朝会などでアウトプットの場を設けるのも効果的}だと思います。

時間が限られるなかでも、全社的な重要事項としてセクハラやパワハラの情報を共有することで、ハラスメントへの意識が高まり、おのずとセクハラ・パワハラも減っていくでしょう。

ハラスメントの情報について、参考になる情報をアイミツでは沢山取り揃えています。ぜひ参考にしてみてください。

今回の記事では、ハラスメント研修に強い社員研修会社を受講対象者別に紹介しました。また、ハラスメント研修を実施する際に失敗しないためのポイントや研修の義務化についても解説。ハラスメント研修の実施でお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

ハラスメント研修は、ハラスメントに対する意識を持つことで発生するリスクを避けることができます。また、それぞれの立場を理解して発言することなどを学ぶことで、より働きやすい環境作りにも寄与してくれるでしょう。

アイミツでは、今回ご紹介した社員研修会社以外にもハラスメント研修に強い研修会社の情報を取り揃えています。専門知識を持ったコンシェルジュが要望をお聞きした上で、最適な会社をご紹介可能です。ぜひお気軽にご相談ください。