POSシステム開発におすすめの開発会社7選【2024年最新版】

商品の売り上げを計上し、在庫管理や分析をするために広く使用されているPOSシステムは、小売の店舗などでは必須だといわれています。「POS」とはPoint of Salesの略称で、「セールスの接点」を意味していましたが、現在はPOSシステムそのものや、それに必要な周辺機器などを指すことも多くなりました。

近年では主に個人事業主を対象としたモバイルPOSも普及しており、より手軽に導入が可能となったことから、自社での利用を検討しているという方もいるのではないでしょうか。

本記事では、10万件以上の利用実績をもつ発注業者比較サービス「アイミツ」が「価格」「実績」「特徴」を基準にPOS開発で定評ある会社を厳選！また、POS開発で失敗しないためのポイントなども解説していきます。POSシステムの導入を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。

POSシステムの開発は、ターゲットとしている業界によって要件や必要な技術、また、使用するハードウェアまで異なります。そのため、あらゆるPOSシステムの開発に通じている実績豊富な会社に依頼するか、あるいは開発したいPOSシステムに近しい開発実績を持つ会社を選ぶのが得策でしょう。

ここでは、POSシステムの開発実績が豊富なシステム開発会社を紹介します。

システム開発は要件や規模によって費用が大幅に変動するため、どの会社が安い・高いと言い切ることが困難です。しかし、開発時の人件費が削減できるオフショア開発を利用することで、国内で開発する場合よりも割安での依頼が可能となります。

オフショア開発を利用する際は、コミュニケーション方法や進捗の確認方法などを事前に確認することで、よりスムーズな業務進行が実現するでしょう。

ここでは、オフショア開発に対応しリーズナブルにPOS開発を依頼できるシステム開発会社を紹介します。

続いて、POS開発に定評ある少数精鋭体制のシステム開発会社を紹介します。

小規模でありながらも、高い技術力をもつ2社を厳選しました。ぜひ発注先選びの参考にしてみてください。

ここでは、POSシステムを開発する際に失敗しないためのポイントをいくつかご紹介します。

POSシステムには、スーパーなどでおなじみの「ターミナル型」から、PCで導入が可能な「PC POS」、持ち運びに便利な「ハンディ型」、スマートフォンやタブレットがあれば簡単に導入ができる「スマートデバイス型」などがあります。それぞれに長所と短所がありますが、ビジネスの形態によって最適なPOSシステムは異なります。
そのため、自社の課題や要望を洗い出した上で、ビジネスの形態に最適なPOSシステムを見極めることが重要です。それらの用をが明確になった段階から業者の調査を行うことで、選定もスムーズに進めることができるでしょう。

POSシステム開発を行う際は、自社のビジネス形態に適した設計にすることが重要です。たとえばアパレル業の場合、在庫管理を行う際はただインベントリを調べるのではなく、店頭の在庫を確認する必要があります。こうした細かな要件が小売店においては必要となります。また、ECサイトと店頭の双方で商品を販売している場合は、オンライン・オフラインの在庫を一元管理できるシステムが必要となるでしょう。

システム開発会社への依頼前に、POSシステムの導入によって叶えたいこと、解決したい課題などを社内で明確にすることで、業務改善につながるPOSシステム開発が実現するといえます。

POSシステムの開発に限ったことではありませんが、システムの納品後にバグや不具合が生じるケースは少なくありません。「修正に次ぐ修正で納期が延長してしまった」「不具合がなかなか改善されず顧客からクレームが寄せられた」といったトラブルを避けるためにも、あらかじめ修正や改修があると見込んだ上で予算を組み込むことをおすすめします。

システム開発にかかる費用は、どのようなシステムの開発を依頼するかによっても異なります。例えば、簡易顧客システムでは20万円～、Webシステムでは130万円～、業務システムでは400万円～と、システムが複雑であればあるほど費用は高くなる傾向にあります。

「発注前にシステム開発の費用相場についてもっと詳しく知りたい！」という方は「{システム開発の平均費用と料金相場」の記事をチェックしてみてください。

システム開発には、それなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下にシステム開発に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　 

「ものづくり補助金」は、中小企業・小規模事業者が制度変更などに対応するための革新的サービス開発、設備投資などを支援する補助金です。「通常枠」「デジタル枠」「グローバル市場開拓型」などが設定されています。最大補助額は5000万円で、補助率は1/2または2/3です。

出典：ものづくり補助金総合サイト　https://portal.monodukuri-hojo.jp/

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいホームページ制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

POSシステム開発に強いシステム開発会社を紹介するとともに、POSシステム開発で失敗しないためのポイントを解説しました。

POSシステムはパッケージ化された商品も数多く存在しますが、細かな部分まで自社のニーズにそったものを希望する場合は、システム開発会社への依頼が得策だといえます。しかし、専門知識が必要なシステム開発の分野で、自社に最適な業者を調査・選定するには多くの時間と手間が必要です。

「アイミツ」では、POSシステム開発を得意とするシステム開発会社の情報を数多く保有しています。経験豊富なコンシェルジュが、お悩みや要望をヒアリングしニーズにあった会社を無料でご紹介いたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。