インフラ運用におすすめのシステム開発会社5選【2024年最新版】

サーバーやネットワークといったITインフラの運用は、社内のIT環境の維持やWebサービス・アプリケーションの安定稼働に欠かせない業務です。この記事では、インフラ運用の外注におすすめのシステム開発会社を紹介します。インフラ運用のリソースでお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

インフラ運用とは、サーバーやネットワーク、データベースなどの安定稼働・管理を目的とした業務のことです。ITインフラは「ハードウェア」と「ソフトウェア」に二分され、ハードウェアにはネットワークやサーバー、ストレージ、パソコン本体などが該当。ソフトウェアはmacOSやWindowsといったOS、アプリケーションサーバー、Webサーバーなどのことで、両者が正常かつ安定的に機能しなければ業務に大きな支障をきたすことになります。Webサービスやアプリケーションを提供している場合は、サービスの稼働にも影響を与えるでしょう。
そうしたことがないように、ITインフラが正常かつ安定的に機能するように日頃から監視・管理を行うのがインフラ業務です。

インフラ運用の主な業務は、「システムの監視」「日常的なメンテナンス」「保守へのエスカレーション（上位の管理者に対応を仰ぐ）」の3つに分かれます。
・システムの監視
ネットワークやサーバーが正常に稼働しているか監視するほか、機器や設備の稼働状況の監視やメモリの使用状況、空き容量などを確認します。ウイルスや不正アクセスといった外部からの攻撃も監視・対応しなければなりません。
・日常的なメンテナンス
システムにバグが発生した際のプログラム修正や、システムのアップデートにともなう更新に対応します。
・保守へのエスカレーション（上位の管理者に対応を仰ぐ）
システムに障害やトラブルの前兆が見られた場合には、応急処置を行うとともに速やかに保守へエスカレーションします。

インフラ運用は自社で行うほかに、外注することも可能です。ここからは、インフラ運用を外注するメリットを解説します。

インフラ運用を内製で行う場合は専門的な知識を持つ従業員が本来の業務の合間に取り組むことになると考えられますが、インフラ運用を外注すればその従業員が本来の業務に集中できる環境づくりにつながります。
少ない人員でインフラ運用を行おうとすると業務の属人化を招きやすく、「担当者がいないと誰も何もわからない」という事態に陥ってしまう可能性もあるため注意が必要です。

インフラ運用に関する豊富な経験・知識のある会社に業務を任せることで、質の高いインフラ運用が実現します。インフラ運用はシステムを安定的に稼働させるために必要不可欠な作業であり、運用の質が低いと大きなトラブルに発展する可能性も否定できません。
「社内ネットワークにつながらず、まったく仕事にならなかった」「Webサービスが停止してしまい、売り上げへの影響が懸念される」といった事態を避けるためにも、インフラ運用はプロに任せることをおすすめします。

「自社にあった会社が見つからない」「会社選びに時間が割けない」とお悩みの方は、お気軽に「アイミツ」にお問い合わせください。数あるシステム開発会社からあなたの要望にあった会社をピックアップして無料でご紹介いたします。

インフラ運用は重要な役割を担うだけに、「どの会社に任せるべきかわからない」と感じている方も多いのではないでしょうか。そうした場合には、インフラ運用の実績が豊富なシステム開発会社がおすすめです。

続いては、システム開発からインフラ運用までを一括で任せられるシステム開発会社を紹介します。

ここからは、インフラ運用を外注するシステム開発会社を選ぶ際の注意点を解説します。

インフラ運用は重要な業務であることから、外注の際は契約前に担当者の経験やスキルを把握しておく必要があります。インフラ運用に関する資格保有者の在籍有無は、1つの判断基準になると言えます。以下の資格保持者の在籍する会社なら、安心して任せられるのではないでしょうか。
・ネットワークスペシャリスト試験
・データベーススペシャリスト試験
・情報セキュリティマネジメント試験
・応用情報技術者試験
・AWS認定

インフラ運用を外注するということは、個人情報をはじめとするさまざまなデータを任せるということでもあります。外注先が適切に情報を扱わなかった際に、取引先や消費者からの信頼を失うことになるのは発注元となるため、情報漏えいのリスクを最小限に抑えなければなりません。
契約を締結する前には、必ず情報取り扱いポリシーを確認するようにしましょう。

システム開発にかかる費用は、どのようなシステムの開発を依頼するかによっても異なります。例えば、簡易顧客システムでは20万円～、webシステムでは130万円～、業務システムでは400万円～と、システムが複雑であればあるほど費用は高くなる傾向にあります。

「発注前にシステム開発の費用相場についてもっと詳しく知りたい！」という方は、以下の記事をチェックしてください。

システム開発には、それなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下にシステム開発に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　 

「ものづくり補助金」は、中小企業・小規模事業者が制度変更などに対応するための革新的サービス開発、設備投資などを支援する補助金です。「通常枠」「デジタル枠」「グローバル市場開拓型」などが設定されています。最大補助額は5000万円で、補助率は1/2または2/3です。

出典：ものづくり補助金総合サイト　https://portal.monodukuri-hojo.jp/

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいホームページ制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

インフラ運用を外注する会社を選ぶには、各社の特徴を把握し、自社の目的やニーズに合った会社を見つけることが大切です。
「アイミツ」では、経験豊富なコンシェルジュがご希望をおうかがいした上で、条件に合うシステム開発会社を無料で紹介しています。インフラ運用の外注を検討中の方は、お気軽にお問い合わせください。