eラーニング制作におすすめのシステム開発会社9選【2026年最新版】

10万件以上の利用実績をもつ発注業者比較サービスアイミツが、「価格」「実績」「支援内容」等を基準にeラーニング制作に定評のあるシステム開発会社を厳選！

・eラーニング制作に強い格安システム開発会社
・eラーニング制作の実績が豊富なシステム開発会社
・eラーニング制作に強くコンテンツ内製支援があるシステム開発会社

の3つに分けて9社紹介します。システム開発会社選びで失敗しないためのポイントも解説。会社選びにお悩みの方はぜひ参考にしてください。

eラーニングとは、インターネットを通し、パソコンをはじめタブレットやスマートフォンなどといったモバイルデバイスで行われる学習形態のこと。学習管理システム（Learning Management System、通称LMS）を利用し、場所や時間も選ばず柔軟に学習を進めることができるのが大きな特徴でしょう。

eラーニングが普及してきた2000年ごろは、会社の就業規則や業務マニュアルなどの伝達、WordやExcel、PowerPointなどといったMicrosoft Officeを習得するITリテラシーに関する学習に用いられていました。しかし近年では、動画教材のニーズが一気に高まったことをきっかけに、ただ教材を読むだけでなく実践しながら学習する「実習型eラーニング」が数多く提供されています。

eラーニングを制作する際には、基本的に以下のような流れで進んでいきます。

・ユーザーと目的をクリアにする
eラーニングを作ってから、「このコンテンツはいらなかった」「この機能はあまり必要ではない」と失敗することを防ぐためにも、ユーザー（学習者）はどれくらいのレベルなのか、eラーニングを導入することで期待する効果はあるのか、学習目標の達成度はどう評価するか、学習コンテンツはどこまで用意するのかなど、eラーニングシステムの要件を明確にしておきましょう。

・教材コンテンツの内容を整理する
対象となるユーザーのレベルやeラーニングに期待する効果などをもとに、どのような教材コンテンツを用意するのかを整理しましょう。学習達成度を測るテストについても、内容や頻度、タイミングについて固めておくとスムーズです。

・設計書作成
どのようなeラーニングシステムを作りたいのかある程度固まってきたら、完成イメージを共有するために設計書を作成していきます。
学習内容を各項目ごとにまとめるほか、どのような画面で学習してもらうのかなどといった具体像を、PowerPointontなどでドキュメントとしてまとめて整理しましょう。

・教材コンテンツの作成
テキストや静止画、動画、音声やアニメーションなどのさまざまな手法を凝らし、教材コンテンツを作成します。
eラーニングコンテンツの作成代行を行っている会社やサービスもあるため、自社で作成は厳しいという場合には外注するのも1つの手段でしょう。

・品質検査
設計書通りに開発されているか、教材コンテンツに問題はないか、正しく動作するのかといった点をチェックします。

eラーニング制作で失敗しないためのポイントを簡単に解説していきます。

何のためにeラーニングを制作するのか、目的を明確にしておくことが重要です。目的が明確になっていなければ用意すべき教材や運用方法も定まらず、結果的にeラーニングの効果も期待できません。

どのような教育効果を狙ってeラーニングを制作するのかが決まっていれば、システムやコンテンツの開発を依頼する際に、適切な提案をしてもらうことが可能です。自社の課題となっていることを明らかにすることから始めると良いでしょう。

eラーニングの制作で大切なのがコンテンツです。目的に合ったコンテンツでなければ、当然教育効果もないでしょう。

eラーニングのシステム開発を提供している会社の中には、既成のコンテンツを提供しているところもありますが、自社独自のスキルやノウハウの研修をするにはオリジナルのコンテンツが必要です。自社制作をサポートするサービスが充実している会社に頼むなど、教育効果のあるコンテンツをそろえることが大切です。

LMSの選定もeラーニング制作にとっては重要な要素です。システム開発会社ごとに利用するLMSは異なります。初期費用を抑えるために、無料のLMSを利用したくなるケースもあるでしょう。

しかし、LMSに搭載されている機能を事前に確認しないばかりに、思ったような運用ができないという結果になってしまうこともあります。コストや機能面、運用のしやすさなどを比較して、自社のeラーニングの目的に合ったLMSを選ぶことが必要です。

eラーニングは、1度作ればそれで終わりというツールではありません。
eラーニングを通して社員研修や人材育成を行っていくのであれば、今用意している教材コンテンツに効果はあるのかを継続的に測定していく必要があります。
定期的な効果測定・分析を行わずに使い続けても、当初は見られた学習効果が次第に薄れていってしまいます。
常に学習効果を上げていくためにも、定期的な効果測定とコンテンツの内容改善は忘れずに行いましょう。

ここからは、eラーニング制作におすすめのシステム開発会社をご紹介していきます。まずは、eラーニング制作に強い格安システム開発会社をご紹介します。

ここまでeラーニング制作に強い格安のシステム開発会社を紹介してきました。

低コストでの利用が可能なのは、クラウド上で利用できるシステムであることが大きな理由と言えるでしょう。自社で作成済みのファイルや動画を教材として利用すれば、コンテンツ制作費用をかけることなくコスト削減にもつながります。同時アクセス数やID数による課金など利用条件によっても料金が異なるので、自社の受講状況に合わせて選ぶとよいでしょう。

ほかにも格安でeラーニングを提供しているシステム開発会社をお知りになりたい方は、お気軽にアイミツにお問い合わせください。

つづいては、eラーニング制作の実績が豊富なシステム開発会社をご紹介します。

eラーニング制作の実績が豊富なシステム開発会社を紹介しました。

豊富な導入実績がある会社は、eラーニングの運用や教材制作について数多くのノウハウを持っています。初めてeラーニングを導入する企業にとってはスムーズな導入ができるので安心でしょう。

ほかにもeラーニング制作の実績が豊富なシステム会社についての情報を保有していますので、お知りになりたい方はアイミツまでお問い合わせください。

つづいては、eラーニング制作に強いコンテンツ内製支援があるシステム開発会社をご紹介します。

eラーニング制作を依頼する前に、費用相場を知っておきたいという方は多いでしょう。
まず、システム開発を依頼するにあたり、「人月」という工数単位を覚えておく必要があります。「人月」とは、1人が1ヵ月あたりに行うことのできる作業量を表す単位のことです。

例えば、1ヵ月100万円のシステムエンジニア1名、1ヵ月80万円のシステムエンジニア1名、1ヵ月50万円のプログラマーの3名体制で2ヵ月かけて開発を行った場合、100×2＋80×2＋50×2＝合計460万円が見積もり金額となります。
つまり、システム開発にかかる費用は「システムエンジニアやプログラマーが何人体制で開発するのか」「開発期間はどれくらいかかりそうか」という点に大きく左右されるため、自社で開発したいeラーニングシステムの規模によってかかる費用は大きく異りますが、少なくとも100万円～と見積もっておくと良いでしょう。

eラーニングシステムを導入する場合、導入形態によって大きく費用が異なります。
クラウド型のeラーニングシステムであれば、100名ほどの使用の場合は10万円ほどが相場です。初期費用が無料のもの、そもそも利用料金が無料のものもあるため、まずは費用を抑えながら試してみたいという場合にはうってつけでしょう。

一方オンプレミス型（パッケージ型）のeラーニングシステムを導入する場合には、150万円からが相場。自社サーバーに実装し環境構築を行う必要があるため、導入までのコストや手間がかかってしまいます。しかし、カスタマイズ性やセキュリティ面に優れているため、イニシャルコストに割ける予算があるという場合にはおすすめです。

また、自社で一から要件定義を行いスクラッチ開発を行う場合、最低でも100万円以上はかかります。盛り込む機能やシステムの規模によっては数百万円かかってしまうことも稀ではないでしょう。
オンプレミスで多くのカスタマイズを行った場合も数百万円かかってしまう可能性があるため、eラーニング制作を行う場合は、目的を明確にして外注するのがおすすめです。

詳しくはこちらの「eラーニングシステム開発の費用と料金相場【2021年完全版】」でも解説しているので、一からのスクラッチ開発以外も検討の視野に入れているという方はぜひ一度目を通してみてください。

システム開発には、要件定義から運用までを見据えた一定の投資が必要であり、中小企業やスタートアップにとっては初期費用が導入の障壁になりがちです。その負担を軽減する手段が、国や自治体の補助金制度といえるでしょう。活用すれば数十万〜数百万円規模でコスト削減が見込めます。

本記事では、システム開発に活用できる補助金を4つ厳選して紹介します。申請は契約前が原則のため、要件やスケジュールを事前に確認してください。

ものづくり補助金は、革新的なサービス開発や試作品開発、生産プロセスの改善に向けた設備投資などを支援する補助金です。中小企業や小規模事業者、個人事業主が対象となっています。
製品・サービス高付加価値化枠（通常枠）の場合、従業員数5人以下で100万円～750万円、従業員数51人以上の場合は2,500万円を上限に補助を受けることが可能。ほかにも、海外事業を通じて国内生産性向上を図るための設備・システム投資を支援するグローバル枠の場合、3,000万円が補助上限額となっています。
両枠とも、補助率は中小企業1/2、小規模企業・小規模事業者及び再生事業者2/3です。

※公募回数は年2～3回程度（2026年4月21日時点の情報）

出典：全国中小企業団体中央会「ものづくり補助金総合サイト」

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールやAIの導入によって業務効率化・生産性向上・DX推進を図るための補助金制度です。「通常枠」「複数者連携デジタル化・AI導入枠」「インボイス対応枠」「セキュリティ対策推進枠」など複数の種類があり、目的や導入内容に応じて活用できます。
特に「通常枠」では、会計ソフトや受発注管理、顧客管理などのITツール導入に加え、クラウド利用料（最大2年分）や導入支援費用も補助対象となります。補助額はITツールの業務プロセス数に応じて変動し、1〜3プロセスで5万〜150万円、4プロセス以上で150万円〜450万円が目安です。補助率は中小企業で1/2、最低賃金近傍の事業者は2/3となります。

※公募回数は年6〜8回程度（2026年4月21日時点の情報）

出典：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

小規模事業者持続化補助金は全国商工会連合会が運営する補助金で、販路開拓や業務効率化への取組みにかかる経費の一部を補助するものです。中小企業の中でも「小規模」に該当する事業者（個人事業主含む）が対象で、従業員数など一定の要件を満たす必要があります。

通常枠の補助上限は50万円で、補助率は原則2/3です。なお、業務システムの開発などは「ウェブサイト関連費」として扱われ、補助金交付申請額全体の1/4が上限となります。また、インボイス特例の要件を満たす場合は補助上限が50万円上乗せ、賃金引上げ特例対象事業者は150万円の上乗せといった条件も用意されています。

※公募回数は年2回程度（2026年4月21日時点の情報）

出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 公募要領

中小企業新事業進出補助金は、既存事業とは異なる新商品・新サービスや新たな販路への進出を支援するものです。対象者は中小企業者・小規模事業者で、創業1年未満や従業員0名、みなし大企業等は対象外となります。新規事業の中核となるシステム・ソフトウェア開発についても、要件を満たせば補助対象となります。

補助上限額については従業員規模に応じてが異なり、従業員20人以下で最大2,500万円（賃上げを実現できそうであれば特例で3,000万円）、21〜50人で最大4,000万円（同5,000万円）、51〜100人で最大5,500万円（同7,000万円）、101人以上で最大7,000万円（同9,000万円）までの補助を受けられます。補助率は原則 1/2で、賃上げを行う場合は2/3です。

※公募回数は年3回程度（2026年4月21日時点の情報）

出典：独立行政法人 中小企業基盤整備機構「中小企業新事業進出補助金」

⇩補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を活用するうえで重要なのは、規定に沿った正確な申請を行うことです。不備や記載漏れがあると不採択となり、想定していた予算を確保できず、システム開発自体が進まないリスクがあります。

また、申請は書類や記入項目が多く、スケジュール管理が不十分だと期限超過で機会を逃す可能性もあるでしょう。一度逃すと数ヶ月待つ必要があります。

「PRONIアイミツ」では申請に強いシステム開発会社を無料で紹介しています。スムーズに進めたい方はご相談ください。

ここまで、eラーニング制作に強いシステム開発会社を紹介してきました。

eラーニングは、時間や場所を選ばずに均質化された学習や迅速なフィードバックの確認ができるので、社内研修に取り入れている企業は多いです。しかし目的をきちんと決めずに導入すると、効果的に活用できません。

自社で一からeラーニングを制作するには、システム開発に多大な労力を必要とします。eラーニング制作に強いシステム開発会社選びに迷ったときは、アイミツにお問い合わせください。お客様のコストやニーズに合ったシステム開発会社をご紹介いたします。