アプリ開発の平均費用と料金相場｜早見表つき【2023年最新版】

アプリ開発・制作会社への依頼をする際に気になる費用。依頼にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか？

この記事では、アプリ開発会社の料金表を確認し、「アプリ開発の平均費用と料金相場」を解説します。アプリ開発で多く採用されている要素と、その相場についてもわかりやすく説明しているので、ぜひ参考にしてみてください。

  下の表はタイプ別のアプリ開発費用の相場をまとめたものです。搭載する機能や構成要素などにより開発規模が大きく異なってくるため、同じタイプでも外注制作による費用の総額にはかなりの幅があります。

実際、開発会社のホームページを見ても具体的な機能や金額を記載していないところがほとんどです。
この項目ではアプリ開発を行う際にかかる費用について具体的に見てみましょう。

アプリ開発では「人月」という作業量を表す単位を用いるのが一般的であり、「作業人数（人件費）× 期間」によって算出される金額が開発費用のベースとなります。

その理由はアプリ開発の工程を見てみると理解できます。
アプリ開発の工程は、iOSアプリ（iPhoneアプリ／iPadアプリ）かAndroidアプリかを問わず、次のようになっています。

設計（要件定義・設計）→　プログラミング　→　テスト（システムテスト・運用テスト）→　リリース申請・納品　→　運用・保守

アプリ開発に携わる技術者はSE（システム・エンジニア）とPG（プログラマー）です。SEはプログラミングはしないものの管理をしますから実質的には全工程に携わることになります。これに対してPGが担当するのはプログラミングだけです。

こうした役割分担の違いが、それぞれの月額単価にも反映されています。

SEの単価相場は初級が60万円から100万円、中級が80万円から120万円、上級が100万円から160万円程度とされています。PGの場合はスキルによる違いはあまりなく、大手企業が50万円から100万円、下請企業や個人事業主だと40万円から60万円程度です。

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工数が増えればその分作業日数がかかり、作業にあたる技術者の人件費もかさんで料金に反映されます。
つまり、開発するアプリに必要な機能や制作する要素が多ければ多いほど工数が膨らみ、比例して費用も高い料金になるというわけです。

また、アプリには「ネイティブアプリ」「webアプリ」「ハイブリッドアプリ」という３つの種類が存在し、「App Store」や「Google Play」からダウンロードして使うアプリの多くは「ネイティブアプリ」に該当します。
「webアプリ」はその名の通りwebブラウザにアクセスすることで使えるもので、「ハイブリッドアプリ」はデバイスの機能が使える、マルチプラットフォームに対応できるなど、双方の特性を有しています。

デバイスごとに開発環境や言語が異なり、必然的に工数が多くなる「ネイティブアプリ」に比べ、ワンソースでマルチデバイスに制作できる「webアプリ」は比較的低価格で開発することができます。
販促目的や期間限定でそれほど高度な機能を要しないアプリの場合には、あえて「webアプリ」を選択し、価格のローコスト化を図るというのも１つの方法です。

アプリは一見するとリリースしたらそれで終わりだと思いがちですが、他のシステム同様「運用・保守」の工程があります。

開発段階では発見できなかったバグや不具合を修正し、ユーザーにとって使いやすい環境に整えたり、機能の向上やOSのバージョンアップに対応したりと、リリース後に必要となる作業はさまざまです。
アプリの内容によっては定期的に情報を更新しなければならないものもありますし、更新する必要がないものでも利便性が悪いままでは次第に使われなくなってしまう恐れがあります。

そうした事態に陥らないためにも「運用・保守」は欠かせない工程ですが、開発費に含まれていないケースが多く、うっかり見落としていると予算オーバーになる可能性があります。
場合によっては毎月数百万円程度という高い金額がかかることもあるので、リリース後のサポート体制とその料金はどうなっているのかをあらかじめ開発会社に確認し、予算化しておくことをおすすめします。

なお、開発したアプリを一般ユーザーに向けて公開するにはリリース申請が必要で、OSごとに費用がかかります。

iOSアプリ（iPhoneアプリ／iPadアプリ）の場合は「Apple Developer Program」で開発者登録を行い、アプリを公開している限りおよそ1万〜1万3000円（99US$）の年間費が必要です。
Androidアプリの場合は「Googleディベロッパーアカウント」の作成が必須となり、およそ2,700〜3,300円（25US$）の登録料がかかります。

これらの費用についても料金を明確にして、開発費に含んでいる開発会社もありますが、アプリはこのようなランニングコストが発生することも念頭に置いておきましょう。

「アプリ開発費用の算出方法」で説明したように、「人月計算」が開発費用算出のベースとなりますが、よく使われる機能や要素については目安となる金額が明らかになっています。

この項目では一般的なアプリで多数採用されている主な要素を取り上げ、その内容と相場について説明します。

iPhoneやiPad用なら「iOS」、XperiaやGALAXY用なら「Android」に対応したアプリを開発しなければなりません。

外注による制作を依頼した場合の相場は１アプリにつき、100万円から200万円程度ですが、２つのOSはそれぞれ開発環境や言語が異なるため、双方に対応したアプリを作る場合には倍の費用を見込んでおくことが必要です。

また、旧バージョンのOSに対応するには別途費用がかかることもあり、対応バージョンを増やせば開発コストが膨らみ、料金に反映される可能性もあります。

特に対応機種が多く、最新以前のバージョンも幅広く使用されているAndroidアプリ開発ではテスト工数によっては相場よりも費用が高くなる可能性もあり、注意が必要です。

アプリ開発におけるiOSとAndroidの違いはこちらでより詳しく解説しています。
→【スマホアプリ開発】iOSとAndroidの違いについて徹底解説！

ユーザーの個人情報を扱うアプリの場合に必須となる機能です。
自社サービスなどですでに取得済みのデータと連携するのであれば10万円から20万円程度、新規で取得するのであればデータベースやインフラの整備が必要となるため、50万円から70万円程度が相場になります。

「Facebook」や「Twitter」などのSNSアカウントでログインするか、メールアドレスとパスワードを使ってログインするか、２通りの導入方法があります。

SNSアカウントを使用する場合は大体10万円から20万円が相場です。
対してメールアドレスの場合は自社で個人データを管理するためのシステムを構築する必要があり、相場は20万円から40万円程度となっています。

自社サイトなどですでに使用している決済システムと連携する機能だけであれば、20万円程度で導入できます。
アプリのために新たに開発する際の相場は、システム構築を含めて30万円から50万円程度です。

デザインをするのに必要な資料を自前で用意するか、企画段階から開発会社に依頼するかによって相場は大きく異なります。
前者は10万円から30万円程度、後者は100万円前後が目安です。

スマホアプリは、一見すると画面が小さいためにデザインは容易であるように思われます。iOSアプリ（iPhoneアプリ／iPadアプリ）やAndroidアプリともに、端末の新旧や、スマートフォン／タブレットなどのデバイスにより様々な画面サイズが存在しています。それらの違いを吸収しつつ、統一された使いやすいインターフェースを持つデザインを作ることには、一定の知見と経験とが必要となっています。

企画段階から作成する場合は開発するアプリをコンセプトから考える必要があり、エンジニアだけでなくデザイナーによる工程も発生するため、双方の相場の差は大きくなっています。

「Google Map」をはじめ、「Facebook」や「Twitter」などのSNSといった他社のツールをアプリに実装することも可能です。

相場に関しては、店舗情報を多数扱うアプリに欠かせない「Google Map」の導入が10万円から20万円程度、SNSとの連携が５万円程度になります。

ちなみに、カメラや音声、通知機能の相場は大体10万円から20万円ですが、近年注目を集めている動画の実装になると倍以上の費用がかかると考えていいでしょう。

ここでは実際にあった取引事例をご紹介します。下の表は、取引内容をまとめたものです。

過去の取引事例をご紹介しました。この事例では、ios版・Android版両方の開発を依頼していました。

ご自身の想定するアプリ開発がいくらでできるのか気になりましたら、こちらからお問い合わせください！

アプリ開発の平均費用相場は、約250万円と非常に高額です。少しでも負担を軽減したいときは、補助金の活用を検討しましょう。これから、アプリ開発に活用できる代表的な補助金を3つご紹介します。補助金申請より前に契約していると【対象外】になるケースもあるため、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。最大補助額は450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/

「ものづくり補助金」は、中小企業・小規模事業者が制度変更などに対応するための革新的サービス開発、設備投資などを支援する補助金です。「通常枠」「デジタル枠」「グローバル市場開拓型」などが設定されています。最大補助額は5000万円で、補助率は1/2または2/3です。

出典：ものづくり補助金総合サイト https://portal.monodukuri-hojo.jp/

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な、ホームページ制作など販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいホームページ制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

アプリの内容によって費用は大きく異なり、iOSアプリ（iPhoneアプリ／iPadアプリ）とAndroidアプリというOSによる対応の幅があるものの、実際にいくつかの開発会社に見積もりを依頼することで、開発したいアプリのおおよその相場は分かります。

ただし、「あの有名なアプリみたいなものを開発したい」というようにざっくりとした要望での見積もりでは、実際の開発費用との間に大きな開きが生じる可能性が高く、失敗につながってしまいます。
誤差の少ない見積金額を算出してもらうには、どのような目的でアプリを開発するのかなどしっかり要件定義をすることが重要になります。

「どのように要件定義していいか分からない！」という方も多いと思います。

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