アプリ開発と維持にかかる費用は？サーバー費用やコストを抑えるポイントも解説【2024年最新版】

アプリ開発では、開発中の人件費だけでなく、サーバー費用など、さまざまなコストが発生します。実装する機能や開発の規模などで変動はありますが、一般的な開発費用の目安としては250万円前後。また、リリース後の保守・運用でも開発費の15%程度の費用が発生します。

そこで本記事では、アプリの開発から運用保守の費用相場にくわえ、その内訳や費用を抑えるポイントまで徹底解説していきます。ぜひ参考にしてください。 

アプリ制作では、「アプリ開発時」と「リリース後」の2つの工程で費用が発生します。本章では開発時にかかる費用を確認していきましょう。

プロジェクトの初期段階では、要件定義や設計に時間とリソースが必要です。アプリが持つべき機能やユーザーインターフェースの設計を詳細に定義します。要件が複雑であるほど、このフェーズの費用も高くなります。費用の目安として、開発費全体の10%～20%と言われています。

開発には、プラットフォーム（iOS、Android、Web）に対応するためのネイティブ開発や、複数のプラットフォームで利用可能なクロスプラットフォーム開発が含まれます。開発にかかる費用は、アプリの機能の複雑さや使用する技術に大きく依存しますが、一般的な目安として開発費全体の40%～60%を占めます。

アプリが正確に動作することを確認するためのテストと品質保証も重要なステップです。この段階では、バグの修正や、ユーザーが意図した通りに操作できるかどうかの確認が行われます。特に、複数のデバイスやOSバージョンに対応する必要がある場合、テスト費用が増加します。費用の目安として、開発費全体の10%～20%がかかります。

開発が完了したアプリをApp StoreやGoogle Playなどのプラットフォームにリリースする際にも費用がかかります。これには、アプリのストア用の最適化や、必要なドキュメントの準備が含まれます。デプロイ後も、初期ユーザーからのフィードバックを受けて行う追加修正などが発生することがあります。費用の目安として、開発費全体の5%～10%がかかります。

アプリはリリース後も継続的なサポートやアップデートが必要で、その費用は「運用保守」という大枠だけで考えると開発費の15％ほどと言われています。
しかし、運用保守以外にも様々な費用がかかるのはご存じでしょうか？ここからは、さらに詳しくリリース後にかかる費用について詳しく解説します。

運用保守には、アプリの正常な動作を維持するために必要な様々な基本的な作業が含まれます。これには、バグの修正やパフォーマンスの最適化、ユーザーからのフィードバックに基づく改善が含まれ、定期的なメンテナンスを行うことで、アプリの評価を維持することができます。
これらの作業にかかる費用は、開発チームのリソースや頻度によって変動しますが、一般的に開発費の15%ほどがかかります。

ユーザーのニーズや市場のトレンドに応じて、アプリに新しい機能を追加したり、既存の機能をアップデートすることも必要です。また、新しいOSバージョンへの対応も必要です。
こうしたアップデートにかかる費用は、開発の規模や新機能の複雑さによって異なりますが1機能追加ごとに数万円～数十万円が目安と言われています。

アプリのパフォーマンスとスムーズな稼働を確保するためには、安定したサーバー環境が必要不可欠です。アプリの利用者数が増えると、サーバーのスペックや帯域幅の増強も検討する必要がある場合があります。
これらのサーバー契約にかかる費用は、選択するサービスプロバイダーやサーバースペックの条件によって異なりますが、一般的に月額数十万円の費用が発生します。

アプリが収集するユーザーのデータの安全性を確保するためには、セキュリティ対策が非常に重要です。また、不正アクセスを防ぐための防御策として、ファイアウォールや暗号化技術を導入する必要があります。
これらのセキュリティ対策にかかる費用は、年額10万円程度となります。

アプリの公式サイトやサポートページを維持するためには、ドメインの登録と更新が必要です。ドメイン名はブランドの一部であり、信頼性の高いものを選ぶことが重要です。また、複数のドメインを取得することで、競合とのトラブルを防ぐことができます。
ドメインの維持費用は、取得するドメインの数や契約年数に応じて変わりますが、一般的に年間1,000円～3万円程度が相場と言われています。

アプリをユーザーに提供し続けるためには、アプリストアでの更新が不可欠です。各ストアにはガイドラインがあり、それに従って定期的な更新を行う必要があります。
GooglePlayでアプリを提供の場合は更新料は発生しませんが、AppStoreで提供している場合は1年ごとに約1万4,000円程度の更新料がかかります。

アプリの知名度を高め、新規ユーザーを獲得するためには、継続的なマーケティングとプロモーション活動が重要です。これには、SNSでのプロモーション、オンライン広告、インフルエンサーとの提携などが含まれます。
マーケティング、プロモーションにかかる費用は、広告の規模やターゲットユーザー層によって大きく異なりますが、相場として開発費全体の5%～15%がかかります。

アプリの「運用」と「保守」は、アプリケーションの管理においてしばしば混同されがちな用語ですが、それぞれ異なる役割と目的を持っています。

運用は、アプリが日々の業務でスムーズに機能するよう監視・管理する活動を指し、主にシステムの稼働状態を維持することに重点が置かれます。
一方で、保守はアプリの長期的な安定性を確保するために必要な修正や改善を行うプロセスで、バグ修正やセキュリティパッチの適用、機能の更新などが含まれます。

アプリの開発やリリース後の維持費を抑えることは、企業にとって大きな課題です。いくつかの工夫を取り入れることで、コストを削減しながらアプリの品質を保つことができます。ここでは、開発の初期段階からリリース後まで、維持費を節約するための具体的な方法をわかりやすく説明します。

アプリの開発コストは工数が増えるほど、開発期間が長くなるほど膨らんでいくため、アプリの利用目的を明確にした上で、実装する機能をあらかじめ固めておくことが大切です。
実装機能があいまいな状態でスタートすると、どうしても時間・工数がかさみやすくなるため、最初は搭載する機能を最小限にし、リリース後にユーザーの反応や意見などを参考にしながら段階的に改善していくのもひとつの手でしょう。

当然ではありますが、アプリ作成に関わる工程を外注に頼るほどトータルコストは膨れ上がります。もちろん内製化が難しい場合は外注がおすすめですが、自社で対応できる部分を洗い出すことにより、内製化して費用を抑えられるかもしれません。
近年では、アプリ制作に役立つ便利なツールも数多く提供されているため、要件定義やデザインなど、自社で対応できそうな部分は内製化してコストを節約しましょう。

レベニューシェアとは、依頼者と制作会社がアプリ開発費用・運営費用を分担した上で、リリース後に得られる収益についてもあらかじめ決めた割合で分配する方法です。この方法は、開発費用を抑えられるだけでなく、リリース後に定められた配分以上の支払いが発生しないため、依頼者側には大きなメリットがあります。
ただし、制作会社側からすれば、リリース後にある程度収益が見込めるような提案でなければうまみが少ないため、企画力が求められる方法です。

アプリ開発におけるコストを抑える方法の一つが、複数の開発会社から相見積もりを取ることです。相見積もりを取ることで、予算やスケジュールの適切な範囲を把握できるだけでなく、会社ごとに提案されるソリューションや技術力の違いも比較することができます。適切な予算感を掴むためには、同時に開発会社から見積もりを取ることも必要です。

アプリ開発費用のより具体的な相場感を知るために役立つ料金シミュレーターを用意しました。自社のニーズに当てはめながら、どの程度の費用がかかるのかをぜひチェックしてみてください。

アプリ開発の平均費用相場は、約250万円と非常に高額です。少しでも負担を軽減したいときは、補助金の活用を検討しましょう。これから、アプリ開発に活用できる代表的な補助金を3つご紹介します。補助金申請より前に契約していると【対象外】になるケースもあるため、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。最大補助額は450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/

「ものづくり補助金」は、中小企業・小規模事業者が制度変更などに対応するための革新的サービス開発、設備投資などを支援する補助金です。「通常枠」「デジタル枠」「グローバル市場開拓型」などが設定されています。最大補助額は5000万円で、補助率は1/2または2/3です。

出典：ものづくり補助金総合サイト https://portal.monodukuri-hojo.jp/

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な、ホームページ制作など販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「PRONIアイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいホームページ制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

アプリ開発にかかるコストの大半は、エンジニアやプログラマーなどの人件費です。コストを抑えるには無駄をそぎ落としながら、自社で対応できる部分は内製化するなど、工数・開発期間を抑える工夫が重要。

また、アプリ開発や運用の料金は制作会社によって異なるので、予算に収まる範囲内ならやはりすべて外部に任せた方が手間はありません。そのため、定期的に社内体制や費用を見直し、運用保守を最適化することも大切です。

アプリ開発会社選びにお困りの方は、PRONIアイミツをお気軽にご利用ください。資料や見積もりの一括請求だけでなく、ご要望に沿った候補をピックアップすることも可能です。

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