アプリ開発費用を徹底解説！驚きのコスト削減術と見積り事例も紹介

アプリ開発に興味があるけど、費用がどのくらいかかるのかわからない……とお悩みの方に向け、アプリの種類別に開発費用の相場をご紹介します。ご自身の作りたいアプリがどれくらいで開発できるのか、まず以下の料金表で費用相場をチェックしましょう。

アプリ開発の費用相場は600万円以上とされています（平均値は850万円で、中央値が600万円ほど）。しかし大規模な開発となる場合は2,000万円に上ることもあり、費用の幅が広いのがアプリ開発の特徴です。

以下では、アプリの種類別に費用相場を詳しく解説していきます。

マッチングアプリとは、ユーザー同士を特定の条件や目的（恋愛、仕事、趣味など）で結びつけるためのツールです。マッチングアプリの開発費用は、プロジェクトの規模や仕様によって大きく変動します。

⇓マッチングアプリの費用相場についてもっと詳しく知りたいと思ったら、以下の記事もご覧ください。

ヘルスケアアプリは、ユーザーの健康管理をサポートするアプリで、データトラッキングや健康アドバイス、リマインダー機能などを提供します。

学習アプリ開発の費用相場は、機能やデザイン、開発期間などによって大きく変わります。

SNS系アプリは、ユーザーが情報共有やコミュニケーションを行えるアプリで、代表的なものにはFacebookや、Instagram、X（旧Twitter）などがあります。新規でSNSアプリを開発する場合、費用の相場は機能の内容により大きく異なります。

ECアプリは、電子商取引を行うためのモバイルアプリで、例えば「楽天市場」や「Amazon」などが有名です。提供するサービスの種類や機能、対象とするユーザーの規模によって費用が変動します。

店舗アプリは、店舗やチェーン店が提供するアプリで、クーポンやポイントカード、予約機能などが含まれることが多いです。たとえば、スターバックスの公式アプリやマクドナルドのアプリがその例です。

位置情報系アプリは、スマートフォンのGPS機能を活用し、地図上で現在地や周辺情報を提供するアプリケーションのことです。具体例としては、Googleマップやカーナビアプリ、周辺のグルメ情報を探すアプリなどが挙げられます。

位置情報系アプリ開発の費用相場は、アプリ規模や機能、開発期間など様々な要素により変動しますが、一般的な相場としては、500万～1,000万円程度が目安となります。ただし、独自の機能追加や複雑なシステム設計が必要となる場合、費用がさらに高額になることがあります。

ゲームアプリはプロジェクトによってデザインやシナリオ、サウンドなどの制作費が別途必要になる場合もあります。また、運営期間中のサーバーや保守費用も考慮に入れると、さらに費用が加算されることがあります。

シンプルなデータ入力・管理機能のアプリケーションは、デザインが簡易的で開発期間も短いため費用が比較的安く抑えられます。一方で、高度な機能や膨大なデータ処理が必要なアプリケーションは、多くの機能やユーザーを想定して開発されるため、開発期間や費用も最も高くなります。
また業務系アプリは様々なパッケージがあるので、パッケージ開発も選択肢に入れて進めると良いでしょう。

チャットボットアプリは、LINEやFacebook Messengerなどのメッセージアプリ上でユーザーと自動的に会話を行うAI技術を用いたアプリケーションです。例えば、企業の顧客サポートや商品検索、予約受付など、幅広い用途で活用されています。 

ARアプリとは、拡張現実（Augmented Reality）技術を用いて、現実世界にデジタルな情報やオブジェクトを重ね合わせることができるアプリです。具体的な例としては、ポケモンGOやIKEA Placeなどが挙げられます。一般的な相場は以下のようになります。

ARアプリの費用相場についてもっと詳しく知りたいと思ったら、以下の記事もご覧ください。

開発費用に関しては、簡易的なカメラアプリが20万～150万円ほど、高機能カメラアプリが300万円以上になるので、平均的な相場は250万円ほどになります。さらに下記のような機能を搭載すると追加で費用がかかります。

金融系アプリは、資産管理、送金、投資などの金融サービスを提供するアプリです。利便性やセキュリティが重視され、銀行、フィンテック企業に広く利用されています。

ここでは、実際PRONIアイミツを通してアプリ開発会社から提案された見積もりをもとに、わかりやすく事例をご紹介いたします。ぜひ予算設定の参考にしてください。

アプリ開発は、開発に携わる人の「人件費」に「開発期間」を掛け合わせることで大枠の費用が算出できます。以下で詳しく説明していきます。

アプリ開発は、主にプロジェクトマネージャー、デザイナー、エンジニア、プログラマー、テスターなど、複数の担当者がチームを組んで取り組みます。当然ながらチームの人数によって開発費用が変動してきます。

一例として、小さなプロジェクトの場合、エンジニアが1名もしくは2名で進めることも考えられます。
一方で、中規模から大規模なプロジェクトにおいては、複数のチームメンバー（5〜10名程度）が求められます。デザインやプログラミング、品質管理分野の専門家らがそれぞれの役割を担い、連携し合いながらアプリ開発を推進していきます。

また開発者の技術力によっても1ヵ月にかかる人件費は変動します。以下の表をご覧ください。

アプリ開発に携わる技術者はSE（システム・エンジニア）とPG（プログラマー）です。
SEはアプリ全体の設計・開発・運用を行うので、実質的には全工程に携わることになります。一方でPGが担当するのはプログラミング部分のみです。このように業務内容の違いが月額単価（人件費）に大きく反映されます。
SEの単価相場は初級が60万から100万円、中級が80万から120万円、上級にもなると100万から160万円程度となります。PGだとスキルによる違いはあまりなく、大手企業なら50万から100万円、下請企業や個人事業主の場合だと40万から60万円程度が相場です。

また、何のOSでアプリを開発したいかでもアサインするエンジニアの人数は変わってきます。
人件費を抑えたい場合は、まずiOS（iPhoneアプリ）だけで開発しアプリ事業が軌道に乗ってきたら後からAndroidで開発するというのも1つの方法です。

どちらのOSもトレンドとなる開発言語やライブラリなどの周辺環境が目まぐるしく移り変わるため、常に最新情報をキャッチアップし、対応できる会社を選びましょう。 

⇓Android・iPhoneアプリ開発の環境構築方法・違いについて詳しく知りたい人は以下の記事もご覧ください。

アプリの開発期間の目安は以下の通りです。平均としては4～6ヵ月ほどかかると考えておけばよいでしょう。
そしてアプリ開発にかかる期間を短くするためには、事前の計画や要件定義の精度を高めることが重要。また、開発チームとのコミュニケーションを大切にし、適切なフィードバックを行うことでスムーズな開発につながります。 

上記で、フルスクラッチ開発という単語がでてきましたが、こちらはアプリにおける開発手法の1つを指します。

近年、アプリ開発にはさまざまな手法が登場しているため、開発にかかる費用もそれに伴い変動しています。ここでは、ノーコード開発、パッケージ（テンプレート）開発、フルスクラッチ開発の3つの手法について解説し、それぞれの費用の違いについて解説します。

アプリ開発の費用を少しでも抑える方法として、個人（フリーランス）への依頼を活用する方法があります。個人の場合なら月30万～50万円と、企業や中小企業に比べて人件費が低価格なため、開発費用を抑えることができます。 また、フリーランスのエンジニアは、個人であるため柔軟な対応やスケジュール調整が期待できます。

ただし、一定以上の機能を備えたアプリ開発を依頼する際は、企業に依頼した方が良いでしょう。企業には複数の開発者や専門知識を持ったスタッフが在籍しており、各分野の専門家が連携して最適な開発を進めることができるため、高品質で安定したアプリ開発が実現します。

アプリ開発の費用を抑える方法として、オフショア開発も有効の選択肢の1つです。
オフショア開発とは、主に開発コストが安い国や地域の優秀な技術者に開発業務を委託することで、国内での開発よりもリーズナブルな予算でアプリを完成させる手法です。

とりわけアジアや東欧などの国々では、優秀かつ豊富な技術者が国内と比べて低価格で利用できるため、開発費が大幅に削減できます。

当然オフショア開発には言語や文化の違いがハードルとなることもあるため、コミュニケーションが重要になります。 コード仕様や要件、デザインなどのドキュメントを、簡潔かつ明確な言葉で書き、理解しやすくなるよう工夫したり、英語が共通言語であれば、複雑な専門用語や曖昧な表現を避けたり、認識の相違が生まれないよう対策しましょう。

アプリ開発を行う際、費用を抑えたいと考える方々におすすめなのがクラウドを利用した開発手法。主なメリットとして以下3点が挙げられます。

上記の、運用コストや初期費用の削減、アップデートの効率化といったメリットがある一方で、デメリットについても考慮しなければなりません。クラウド上でアプリ開発を行うためインターネットが不安定な状況では作業が難しいのはもちろん、クラウド上でデータをやり取りするため企業や個人の情報が漏えいするリスクも高まります。また、クラウドサービス提供企業への依存が進んでしまうと、提供企業がクラウドサービスを終了した場合、自社のアプリが使えなくなる可能性もあるのでその点も注意が必要です。

そもそも開発会社に依頼するのではなく、アプリを自作するのもおすすめです。
昨今はノーコード型のアプリ開発ツールを用いることで、プログラミングの知識がなくても誰でも簡単にアプリが開発できるようになりました。
すでに用意されている機能やテンプレートを部品としてドラッグ&ドロップで組み合わせるだけなので、開発期間も大幅に短縮できます。
また社内にエンジニアがいなくても、実際使用する現場の担当者が作成できるので、利用者目線での機能を選択できるのもメリットでしょう。

費用に関しては、以下の通りです。

⇓ノーコード開発について詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。

Webアプリでの開発も費用をおさえる1つの方法です。
まずアプリの種類についてご説明します。

アプリには「ネイティブアプリ」「Webアプリ」「ハイブリッドアプリ」という３つの種類が存在し、「App Store」や「Google Play」からダウンロードして使うアプリの多くは「ネイティブアプリ」に該当します。
「Webアプリ」はその名の通りwebブラウザにアクセスすることで使えるもので、「ハイブリッドアプリ」はデバイスの機能が使える、マルチプラットフォームに対応できるなど、双方の特性を有しています。

デバイスごとに開発環境や言語が異なり、必然的に工数が多くなる「ネイティブアプリ」に比べ、ワンソースでマルチデバイスに制作できる「Webアプリ」は比較的低価格で開発することができます。販促目的や期間限定でそれほど高度な機能を要しないアプリの場合には、あえて「Webアプリ」を選択し、価格のローコスト化を図るというのも１つの方法です。

Webアプリについて詳しくしりたい方は以下の記事もご覧ください。

費用を少しでも抑える方法として、補助金の活用が考えられます。条件が合う場合は補助金を利用することで、アプリ開発にかかる費用を大幅に削減することが可能です。 次の項目で詳しく説明していきますが、それぞれの補助金では補助対象者、条件、補助率と補助金額が異なります。
公募内容を確認し、必要書類を準備し、申請スケジュールを踏まえて申請を行いましょう。また、常に採択されるわけではない点には留意が必要です。

アプリ開発の平均費用相場は、約250万円と非常に高額です。少しでも負担を軽減したいときは、補助金の活用を検討しましょう。これから、アプリ開発に活用できる代表的な補助金を3つご紹介します。補助金申請より前に契約していると【対象外】になるケースもあるため、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。最大補助額は450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023

「ものづくり補助金」は、中小企業・小規模事業者が制度変更などに対応するための革新的サービス開発、設備投資などを支援する補助金です。「通常枠」「デジタル枠」「グローバル市場開拓型」などが設定されています。最大補助額は5000万円で、補助率は1/2または2/3です。

出典：ものづくり補助金総合サイト

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な、ホームページ制作など販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「PRONIアイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいアプリ開発会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

アプリ開発でも初期費用というものが必要になります。そのような場合には、いくつかの諸費用が発生することが一般的です。開発を始める前にしっかりと初期費用の内訳を把握しておきましょう。

上記以外にも依頼内容によっては、開発ツールのライセンス料や、テスト端末の購入費用などが含まれます。開発を進める上で必要不可欠な要素ですので、これらの初期段階でかかる費用を把握しておくことで、無駄のないアプリ開発の依頼が可能となります。

⇓アプリ開発の初期費用についてもっと詳しく知りたいと思ったら、以下の記事もご覧ください。

アプリの年間でかかる運用・保守費用は、開発費用の約15％といわれています。  
保守業務とは、突発的なトラブルなどアプリに障害が生じた際の対応や、アプリをより快適に使用するための改善作業を指します。保守業務を適切に行うことは、ユーザー満足度や評価の向上に繋がるため非常に重要です。また、どのような保守管理を実施するのかによって費用が大きく変動することがあるため、しっかりと作業内容を確認しましょう。

機能や規模によってメンテナンスの頻度や工数が異なるため、一律の金額ではなく開発費に対する割合が運用・保守料金の相場になることを忘れないようにしましょう。

アプリの内容によって費用は大きく異なりますが、iOSアプリ（iPhoneアプリ／iPadアプリ）とAndroidアプリOSによる対応の幅にかかわらず、実際にいくつかの開発会社に見積もりを依頼することで、開発したいアプリのおおよその相場を把握できます。

ただし、「あの有名なアプリみたいなものを開発したい」というようにざっくりとした要望での見積もりでは、実際の開発費用との間に大きな開きが生じる可能性が高く、失敗につながってしまいます。
誤差の少ない見積金額を算出してもらうには、どのような目的でアプリを開発するのかなどしっかり要件定義をすることが重要になります。

しかし、「要件定義のやり方が分からない！」という方も多いと思います。

そんな時にはPRONIアイミツのコンシェルジュにご相談ください。案件の整理から、自社の要望をかなえるアプリ会社のご紹介まで無料でお手伝いいたします。

最後に、アプリ開発の費用に関する、より詳しい情報を知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
iOSアプリ開発の費用相場
ARアプリ開発の費用相場
マッチングアプリ開発の費用相場
オフショア開発でのアプリ開発費用相場
アプリ維持費の費用相場