システム開発は良い見積書が成功への第一歩!

更新日:2017年06月02日 | 公開日:2016年07月16日

よい見積書は記載された内容のよさだという事実

大きな金額が動くシステム開発業界とはいえ、見積書に特に決まったのフォームなどがあるわけではなりません。
肝心なのはその内容で、開発に関する各項目が詳細に分けられていて、それに対しての金額が記載され、さらには備考欄などには見積もりの対象範囲や見積もり対象外範囲といった確認事項が細かく書かれているものがよい見積書といえます。

本記事では見積書に関する決め事などに焦点をあて、「失敗しないプロジェクトのための見積書」と銘打って深く掘り下げてみたいと思います。

見積書の作成には前提条件を決めておく

システム開発の現場では見積もりの際に明確に要件が決まっていないことが多いため、進行途中で問題が浮上するといったことがよくあります。
そのような状況にならないために、あらかじめ仮想の要件で前提条件を決めて、クライアントと事前に確認しておくことが重要となります。

下記に決めておくといい前提条件の例を挙げてみました。

1 見積もり範囲
着手するシステムの対象範囲はどこなのかを明記するとともに、ソフトウェア、ハードウェア、ミドルウェアのどこまでが見積もりの対象になるのか決めておきましょう。

2 見積もり対象外範囲
見積もり対象範囲を決めておけば対象外範囲などを決める必要はないと思われがちですが、範囲をより明確にするためにも決めておくといいでしょう。
「ここまではやる」といった対象範囲に対して「これはやらない」といった対象外の部分も書面などにしっかりと明記しておくことをおすすめします。

3 使用する技術
例えば言語なら使用するのはJAVAかrubyなのか、もしクラウドを利用するのであれば、AWSなのかAzureなのかなど詳細に明記しておきましょう。
見積もりの段階では細かい部分まで決められないと言われる方もいるかもしれませんが、あくまでも「想定される見積もり」が前提です。
プロジェクトが開始された後に技術面での変更を余儀なくされるという事態に陥らないためにも、可能な限り決めておきましょう。

4 開発のプロセス
システム開発では、開発プロセスもいろいろと増えてきております。
ウォーターフォール、スパイラル、アジャイルなど開発プロセスではどの型を採用するかも決めておきましょう。

5 プロジェクト期間
プロジェクト開始から終了まで、想定される期間やスケジュールなども決めておくようにします。

料金部分に固執するとシステム開発が失敗する確率が高くなる?

システム開発を行う際、企業が会社を数社ピックアップして見積りを取る、いわゆる「相見積」が行われることはほぼ常識となっています。

相見積のメリットは複数業者からそれぞれの見積書を提出してもらい、内容や金額を比較することで良質な会社をじっくり選ぶことができるという点にあります。
会社同士に競争をさせることで費用を下げさせるということもできるのですが、コスト削減とばかりに金額のダウンを強いる企業もあります。

しかし、システム開発の発注の場合、単純に見積金額だけで判断すると、その開発プロジェクトは失敗に終わる確率が高くなる場合もあります。
なぜならばそれは金額を下げさせたゆえに会社が質を下げざるを得なくなり、結果的に問題あるシステム開発を行う可能性があるからです。

そうならないためには発注側と受注側が事前打ち合わせなどコミュニケーションの場を設け、お互いの信頼度を高めておく必要もあるといえます。

【まとめ】ちゃんとした見積りを出してくれる会社をご紹介します!

システム開発は受注をしてから納品までの期間が長い場合が多く、中小企業の案件でも1年程度かかることもあります。
また、開発後の保守・管理といった運用なども発生しますのでその点も十分考慮して見積もり依頼をすることをおすすめします。

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はじめて利用する際はいろいろ不安や戸惑いがあることでしょう。
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