ドメインは屋号!?ホームページ制作前に知っておきたい基礎知識【2024年最新版】

ホームページを立ち上げるのに必要な最低限のものとして挙げられるのが「ドメイン」「サーバー」「コンテンツ」の３つです。

このうち「ドメイン」はインターネット上の「住所」や「屋号」という説明がよくなされますが、具体的にどういう役割を果たしているのかご存じの方は少ないのではないかと思います。

実はインターネット上にあるコンピューターなどの機器同士で通信する際には、IPアドレスという数字とピリオドを組み合わせた番号（例えば123.456.789.012）で接続する相手を識別しています。

例えば会社のホームページのアドレスがこうした数字を羅列した番号だとしたら、人には覚えられるでしょうか。仮に自社の分はどうにか覚えたとしても、たくさんある取引先の分まで覚えるのはまず無理でしょう。

この数字の羅列を「A社のコーポレートサイト」「B商店のECサイト」といったことがわかりやすいように人間が覚えやすい形（文字列）で表し、アクセスしやすくするのがドメインです。つまり、わかりやすいドメインを使うことがホームページにアクセスしてもらうためのひとつのポイントとなるのです。

この記事ではwebサイトの情報発信に欠くことのできないドメインについて、取得する方法や注意点、活用の仕方などについて紹介します。

ドメインはインターネット上の「住所」であり、サイトにアクセスしやすいように文字列で表すという説明から、URLに関係するものかなと思われた方もいるでしょう。

その通りです。ドメインは「http://www.XXXX.com」や「http://www.YYYY.co.jp」という形で表示されるURLのなかで「XXXX.com」「YYYY.co.jp」の部分にあたります。

ドメインは利用者が勝手に任意の文字列を付けているわけではありません。
階層構造になっていて、それぞれに意味付けがされています。

この構造がわかると、URLからどんな性格のサイトなのかが理解できるようになります。
具体的には右側から順にピリオド（.）の区切りごとに、トップレベルドメイン、第2レベルドメイン、第3レベルドメインという階層になっています。

上の例で言えば「com」と「jp」がトップレベルドメイン、「co」が第2レベルドメイン、「XXXX」と「YYYY」が第3レベルドメインとなります。

トップレベルドメインは国／地域に割り当てられ原則として２文字で表す国コード（例： jp（日本）、uk（イギリス））と、分野別（com（商業組織）、net（ネットワーク管理組織）、org（非営利組織）、info（制限なし）、biz（ビジネス用）など）に大別されます。

第２レベルドメインは国コードトップレベルドメインとセットになって属性などを表すために使われます。

日本では属性型として「co.jp：企業」「go.jp：政府機関・特殊法人・独立行政法人」「ac.jp：高等教育機関・学術研究機関」など９種類があるほか、都道府県型（例：hokkaido.jp（北海道）、tokyo.jp（東京））もあります。

第３レベルドメインは任意の文字列を自由に付けられます。
詳しくはあとで説明いたしますが、企業のドメインはここを会社名や製品・サービス名にしたものが多く使われています。

つまり、ドメインとはIPアドレスをわかりやすいものにするという「住所」としての役割がまずあって、その住所を表す部分に会社名などを使えることから「屋号」の役割も果たすようになったものだと理解すればいいでしょう。

ちなみにドメインが住所の役割を果たすためにはIPアドレスと関連付けされなければなりません。
そのために使われるのがDNS（ドメイン・ネーム・システム）という仕組みで、「インターネット上の住所録」などと言われています。

ドメインを取得すると、派生的なサブドメインをいくつでも自由に作ることができます。

第3レベルドメインの左側にピリオドで区切った文字列を付けたのがサブドメインです（ドメイン「aaaaa.com」→サブドメイン「bbb.aaaaa.com」）。
サブドメインは、メインのホームページとは別にブログなどを作成する場合に使われることがよくあります。

ドメインの管理は、「レジストリ」という登録管理組織がトップレベルドメイン１つずつについて行っていますが、実際のドメイン名の登録などは「レジストラ（指定事業者）」というレジストリから認定を受けた事業者が行っています。
レジストラは１事業者が複数のトップレベルドメインを扱っていることもあります。

さらに「リセラー（代理店、代行業者などとも呼ばれる）」というレジストラと契約を結んでドメインの登録サービスを提供している事業者がいます。

つまりドメインを取得するというのは、レジストラかリセラーを通じてレジストリに登録することを言います。
また、ドメインには有効期限があり、取得時に支払う登録料とは別に更新料金も必要となります。
逆に言えば更新料を支払っている限り、取得した人が継続して利用できるということです。

リセラーは必ずレジストラを通じて登録をしますので、サービスを提供する側・利用者（ドメインを取得する側）どちらにとっても一見するとあまりメリットはないように思えます。
しかし、リセラーはレンタルサーバー会社やホームページ制作会社など、インターネットに関係する事業者が多くを占めています。

したがって、事業者にとっては本業に関連する顧客サービスという側面があり、利用者にとってもホームページ開設に伴う交渉・契約先が少なくなり、その他の面でのサポートも期待できるということがメリットになります。

レジストラやトップレベルドメイン名によって登録料や維持費用はまちまちですが、それでも登録料が1,000円程度、更新料も数千円ですので、それほど高いものではありません。

ですから、レジストラとリセラーのどちらを通じて登録手続きをするのかは、ご自身のインターネットスキルやホームページの制作・運用体制に合わせて選択すればいいでしょう。

ドメイン名は基本的に希望する英数字（使えるのは小文字の英数字とハイフン（-））で誰でも自由に登録することができます。

ただし「インターネット上の住所」という性格上、同じものが２つ存在することはできません。
つまり早い者勝ちで、希望するドメイン名が先に登録されていた場合は使えなくなります。

誰でも取得できるという点で注意しておきたいのが、取得予定のドメインが「新品か中古か」ということです。

中古ドメインというのは過去に使われたことがあり、登録更新されなかったものです。
すでに使われたことのあるドメインは検索履歴があることなどがSEO的にプラスになる面もある一方で、倒産した会社のものだったり何らかの問題を起こして検索表示が不可になっていたりというマイナス部分を引き継いでしまう可能性も少なくありません。

そのため、登録前に中古ドメインなのかチェックすることは必須です。

ドメインは基本的に利用者が取得するものです。
しかし、ホームページ制作会社やレンタルサーバー会社などに取得を依頼した場合に、その相手がドメイン登録者になってしまっていることが稀にあります。

そもそもこれ自体が犯罪的行為ですが、万が一気付かないでそのままにしてしまうと、形式上のドメイン登録者である制作会社が倒産した場合にはホームページを閉鎖せざるを得なくなります。

ドメインさえあればホームページを継続することが可能です。きわめて稀なケースですが、必ず登録者を確認してください。

自社ドメインを取得することによって期待できるメリットを２つご紹介します。

自社で独自のドメインを持つメリットはいくつかありますが、端的に表すと「企業としての信用度を高めること」になるでしょう。
その理由は、独自ドメインを持っていなければどうなるのかを考えてみるとわかります。

ホームページ制作業者やレンタルサーバー業者などが提供するドメインを使ってホームページを開設することはできますが、それは結局相手の事業者が持つドメインのサブドメインなどがあります。
サブドメインを示す部分には企業名などを使うことができますが、「間借り」して開設したものであることは明白で場合によっては偽サイトと誤解されてしまうこともあります。

また、メールアドレスもインターネットのプロバイダーのドメインが入ったものかwebメールを使うことになります。
これもまた迷惑メールに振り分けられてしまうリスクが高くなります。

独自ドメインであれば社名などひと目で覚えやすいものを使って、自社で運営しているホームページであることをアピールできます。メールアドレスも＠マークの後ろがドメイン名のものを使えますから、名刺などでURLと表記する場合に視覚的な統一も取れ相手に信頼感を与えられます。

また、国コードの「jp」や「co.jp」を使ったドメインであれば国内サイトだとひと目でわかるので、訪問者は安心してアクセスできるといった利点もあります。

サブドメインの場合、独自にできるSEO対策は限られます。
むしろ他のサブドメインから悪影響を受けるリスクのほうが高いと言えます。
独自ドメインは業種の特性なども織り込んだ独自のSEO対策を実施できます。
また、それ以上に自社名や製品名をオリジナルドメインとして長く使用することによって、検索エンジンに自社ドメインが浸透し検索結果上位に表示されやすくなります。

このほかの独自ドメインのメリットとしては、サーバーを変えてもURLはそのまま使えるということが挙げられます。
レンタルサーバー業者などが提供するドメインのサブドメインを用いてホームページを立ち上げている場合、サービスの提供が中止になったりするとホームページを継続するには新たなサービスに乗り換えることになり、その場合はURLも新しいものになります。

独自ドメインであれば、何らかの理由で利用しているレンタルサーバーを移行する必要があっても、バックアップしたデータを使って、ドメインの設定をし直せば、もとのURLでホームページを継続できます。

ドメインで独自性を出すというのは第３レベルドメインの文字列を工夫するということです。
しかし先に説明したように「インターネット上の住所」という性質上、ドメイン名は世界に１つしか存在できません。

取得に関しては早い者順ですので、会社名などを使ったドメイン名にしたいと思ってもすでに登録されていれば利用できません。
特に「co.jp」「jp」「com」といった人気の高いトップレベルドメインとの組み合わせは先に登録されている可能性も小さくないでしょう。

使いたいドメイン名がすでに登録されている場合、考えるべき方法は２つあります。
ひとつは、メジャーではないトップレベルドメインと組み合わせる方法です。
トップレベルドメイン自体の数はかなりありますので、希望のドメイン名を登録できる可能性はかなり高くなります。
ただし、見慣れないトップレベルドメインに対しては警戒心を抱く来訪者がいることは否定できません。

もうひとつは会社名についてハイフンやアンダーバーなどの記号を使って加工し、会社名の代わりに代表的な製品・サービス名を使う方法です。
その際、あまり複雑な加工をしたり文字数が長すぎたりしないように注意してください。
せっかく独自ドメインを作っても、覚えにくかったり入力しづらかったりすれば元も子もなくなってしまいます。

ドメインは半角英数字が基本ですが、日本語で設定することもできます。

・日本語ドメインのメリット
（例）「 http://www.ドメインとは.com」
上記のように見た目で覚えやすいので、URL欄で社名やサービスをアピールすることができます。

・日本語ドメインのデメリット
ホームページのURL欄以外の表示がPunycode（ピュニコード）に変換されてしまいます。
例えば「 http://www.ドメインとは.com」 の場合、メールでサイトを紹介する際やリンクをシェアする際に「 http://www. xn--o9jo1nrfuere .com」 に代わってしまいます。そのためメールアドレスも「～～～@xn--o9jo1nrfuere」になってしまうので、不信感を抱かれてしまう場合があります。

日本語ドメインを選択する際は、メリットとデメリットをよく考えてから選択してください。

つづいては、ホームページ制作にかかる費用相場をご紹介します。ホームページ制作の価格は、依頼する内容やページ数、機能により大きく変わります。具体的な費用目安は以下の通りです。

ホームページ制作の費用相場をご紹介しました。より正確な費用を知りたい方は料金シミュレーターをご利用ください。

ドメインの働きと自社ドメインを持つメリットをご紹介しました。

ドメイン取得には最低限の知識と手間が必要になります。
また、希望するドメインが取れない可能性があるかもしれません。
このような場合に頼りになるのが、ホームページ制作会社です。

ホームページ制作会社は、ドメイン取得までの最適な選択や希望するドメインが取得できなかった場合の適切な対処方法を知っているので、理想的なドメインに近づけることが期待できます。
ドメイン取得からホームページ制作までお任せすることができる業者や、中には運営も請け負っているホームページに関する全てのことをお任せできる制作会社もあります。

「アイミツ」ではドメインの取得からホームページ制作を一本化している制作会社など様々な希望に合ったホームページ制作会社をご紹介します。