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サイトリニューアル成功の鍵!要件定義でハズせない12のポイント

サイトリニューアル成功の鍵!要件定義でハズせない12のポイント

サイトリニューアルの成否を分ける大きなポイントに、要件定義があります。サイトリニューアルの最初期に要件定義をしっかりと行わないと、ただリニューアルしただけで、まったく成果につながらないサイトができあがってしまう可能性も高いです。

とはいえ、サイトリニューアルは頻繁に行うものではないため、要件定義をどのように進めればいいのかわからない方も多いでしょう。本記事では、要件定義の進め方と、サイトリニューアルで気を付けたいポイントについて解説していきます。

目次
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サイトリニューアルに必須!要件定義までの流れ

まずは、サイトリニューアルにおける要件定義の進め方をお伝えします。要件定義書の書き方も具体的に解説していきますので、はじめてサイトリニューアルを行う方はぜひ参考にしてください。

現状の課題を整理しよう

既存の自社サイトにおける課題を把握するところから要件定義はスタートします。

社内のヒアリングやアクセス解析、競合サイトの分析などを行い、自社サイトの課題と改善点を洗い出していきましょう。このフェーズにおけるポイントは、できるだけ多方面から課題を挙げていくことです。

・経営層には将来像や事業のビジョンについてのヒアリング
・マーケティングや営業担当にはマーケティング戦略やマーケティング施策の面から見た課題
・web担当にはユーザーニーズやアクセス解析からわかる課題

などをヒアリングします。課題を収集したらリスト化し、緊急度合いやテーマの重要性などで優先順位をつけていきましょう。

サイトリニューアルの結果どうなるか仮説を立てよう

次に、仮説を立てましょう。仮説を立てるためには、ペルソナ設定やカスタマージャーニーマップを作成する必要があります。

ペルソナは、サービスのターゲットとなる架空のユーザー像のことです。年齢や性別のほかに趣味嗜好や行動パターン、ライフスタイルなどを設定します。カスタマージャーニーマップは、ユーザーがサービスを知り、購入にいたるまでのプロセスを示したものです。

ペルソナやカスタマージャーニーマップに基づいてゴールを設定し、必要な施策を講じていきます。たとえば、「webからの問い合わせを30%増やす」がゴールであれば、「SEO対策をしてPV数を増やす」などの施策が必要になるでしょう。

他部署も交えて合意形成をしよう

ゴールを設定したら、他部署や経営層も交えて全社的な合意形成を図ります。

合意形成を図る場としては、ワークショップが非常に有効です。ワークショップは会議よりも意見が出しやすく、社員間の気づきや相互理解が促されやすいというメリットがあります。

合意形成を図らないままサイトリニューアルを行ってしまうと、完成間際になってから経営層に全面的な見直しを命じられる可能性も考えられるでしょう。また、合意形成を図ることにより、営業担当が必要とする機能が備わっていないといったような、マーケティング戦略上の食い違いなども防止できます。

要件定義書としてまとめよう

最後に、合意形成が図れたものを要件定義書としてまとめます。

要件定義書には、サイトリニューアルの目的やゴール、必要な施策、ターゲット、施策を実行するために必要な機能やシステム、予算などを落とし込んでいきます。

目指すサイト像を共有するために、サイトリニューアルを外注する場合には要件定義書の作成が必須です。また、自社でリニューアルを行う場合でも必ず作成しましょう。要件定義書があることで、本来の目的や方針から逸れることなくリニューアル作業を進められます。

サイトリニューアルの要件定義で押さえておきたい12のポイント

ここからは、サイトリニューアルの要件定義を行う際に、特に注意したいポイントについてお伝えします。サイトリニューアルで失敗しないために、注意点を踏まえたうえでしっかりと要件定義を行いましょう。

プロジェクトの概要はどんなものか

まずは、プロジェクトの概要について記しましょう。

サイトリニューアルを決心するまでには、必ずなんらかのストーリーがあるはずです。実際にサイトリニューアルの作業がはじまってから方向性を見失うこともあるため、初心に立ち返るためにも必須の内容です。

また、人員配置やスケジュールの詳細を決めるためにも、プロジェクトの概要は欠かせません。

サイトリニューアルの理由と目的は何か

要件定義の段階で、サイトリニューアルの理由と目的をはっきりさせておきましょう。サイトリニューアルの理由と目的によって、目指すべきサイト像がまったく変わってしまうからです。

たとえば集客が目的の場合では、まずSEO対策に強い制作会社に依頼する必要があります。さらに、トップページや会社概要のほか、問い合わせフォームやサービス紹介ページ、自社の強みを紹介するページもつくらなければなりません。

確実に成果を上げるためには、サイトリニューアルの理由と目的をはっきりさせることが重要です。

リニューアル後のサイトのコンセプトは何か

サイトリニューアルにおけるコンセプトとは「誰に何を伝えたいか」をまとめたものを指します。

コンセプトを設定していないと、ただリニューアルしただけで必要な機能がないサイトや、当初思い描いていたサイトとは全く別のサイトができあがってしまう可能性もあるでしょう。

成果につながらないだけでなく、最悪の場合は作り直しが必要となり、リニューアルにかけたコストが無駄になってしまうこともあります。コンセプトを決めることで、必要なものの基準を明確にできれば、こうした失敗を防げるでしょう。

サイトリニューアル費用はどのくらいか

サイトリニューアルにかけられる費用は、要件定義の段階で明確にしておきましょう。

webサイトの費用相場はあってないようなもので、お金をかけようと思えば数百万円でも数千万円でもかけられてしまいます。あらかじめサイトリニューアルにかけられる費用を決めておかないと、不要な機能やシステムが付けられ、想定していた以上に費用がかかってしまったということも十分に考えられるでしょう。

外注する場合は「予算内で最高のものを提案してもらう」という姿勢が重要です。

リリース日時はいつか

リリース日時がいつなのかについても、要件定義の段階ではっきりとさせておきましょう。

「〇月〇日に公開」というあいまいな設定ではなく、リリース日時から逆算してホームページ制作会社にサイトリニューアルを依頼してください。「〇月〇日までに開発を終了し、〇月〇日〇時に公開」といったように、できるだけ詳細に設定することが重要です。

なお、サイトリニューアルに必要な日数は、ページ数によって変わります。10~15ページのコーポレートサイトの場合は、最低でも3ヵ月ほどの期間が必要です。

サイトの構成はどうするか

サイトマップは、要件定義の段階で作成しましょう。

どのような項目があって、どのようなページがあるのか、という内容をまとめたものをサイトマップと言います。設計図がないとモノは作れませんが、サイトマップはまさにリニューアルサイトの設計図のようなものです。

また、サイトのコンセプトやターゲットに応じて、対象OSと対象ブラウザの設定も必要。webサイトはPCのほか、スマートフォンやタブレットでも閲覧されます。全ての閲覧環境に対応することは難しいでしょうが、最低限Windows、Mac、iPhone、Androidからは閲覧できるようにしましょう。

サイトにどのような機能を持たせるか

サイトにどのような機能を持たせるのかは、サイトコンセプトやターゲットによって異なります。

たとえば、webサイトから直接商品を販売したい場合は、ショッピングカート機能や決済機能などが必要でしょう。認知度の向上が目的であれば、外部メディアから自社サイトに誘導する機能や、簡単にSNSに投稿できるシェアボタンが有効です。

このように、リニューアルするサイトの目的やゴールによって必要な機能が異なるため、要件定義の段階でコンセプトやターゲットをはっきりさせておく必要があります。

サイト構築に必要な環境は何か

開発言語や、導入するソフトウェアなど、サイト構築に必要な環境も設定します。

ソフトウェアとひと口に言っても、それぞれ特徴が異なります。WordPressのようなCMSを使えば、比較的安価かつ短期間でサイトリニューアルが可能です。また、ホームページ作成ソフトを使えば専門的な知識がなくてもホームページを作成できます。

開発言語についても同様で、言語ごとに向いているサイトが異なります。とはいえ、どのような環境での開発が最適なのかを判断するには専門知識が必要です。わからない場合は、制作会社に相談しましょう。

サーバーやドメインはどうするか

サーバーやドメインがないとホームページは閲覧できません。使用するサーバーやドメインについても、要件定義に盛り込んでおきましょう。

サーバーには、無料のものと有料のものがあり、無料サーバーには広告表示や小容量などのデメリットがあります。有料のサーバーには、これらのデメリットはありません。

また、独自ドメインを取得する場合は費用が発生します。サーバーやドメインをどのように選べばいいのかわからない方は、制作会社に相談しましょう。ドメインの取得やサーバーの契約代行を行う制作会社もあります。

サイトのセキュリティ環境はどうするか

セキュリティ要件も、要件定義の段階で決めておきましょう。セキュリティ要件とは、不正アクセスを防止するためのソフトウェアやシステムをまとめたものです。

ただし、高いセキュリティレベルであればあるほど、制作費用も高額になります。とはいえ、クレジットカードや口座番号などの個人情報を扱うサイトの場合は、高度なセキュリティレベルが求められます。

どのレベルまでのセキュリティが求められるかはサイトによって異なりますが、個人情報を取り扱う場合は細心の注意を払わなければなりません。最適なセキュリティ環境がわからない方は制作会社に相談しましょう。

品質や瑕疵担保責任について

納品されたサイトの品質チェックの方法や、検収期間を何日設けるかについても決めておきましょう。

見落としがちなのは検収期間です。制作会社によっては、検収期間を2日や3日としている会社もありますが、数日で全てのページをチェックするのは難しいでしょう。必ず要件定義で合理的な日数を設定してください。

また、瑕疵担保責任についても要件定義の段階で決めておきましょう。瑕疵担保責任とは、納品後に不具合が見つかった場合の制作会社側の責任のことです。瑕疵担保責任の期間も制作会社によって異なるため、トラブルを防止するためにも事前に決めておくことが重要となります。

サイト公開後の運用保守は外注するのか

サイト公開後の運用についても、あらかじめ決めておくことが大事です。

ホームページ制作会社によっては、公開後の保守運用に対応している場合もあります。サイト公開後も制作会社が更新やメンテナンスを請け負うということです。ただ、保守運用も任せた場合は、制作料金とは別に料金が発生するのが一般的です。

保守運用を自社で行う場合は料金がかかりませんが、全ての更新作業やメンテナンス作業を行わなければなりません。また、不具合が発生した際に対応できない場合は、結果的に制作会社に依頼することになります。その場合は修正費用が発生するため、注意が必要です。

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サイトリニューアルは自社で行うべき?外注するべき?

自社にwebサイトを構築できる人材がいる場合は、費用をかけてまで外注すべきかどうか悩む方も多いでしょう。ここでは、自社で行う場合と外注する場合、それぞれのメリットとデメリットを解説していきます。

自社でサイトリニューアルを行う場合

自社でサイトリニューアルを行う一番のメリットは、制作費用が発生しないことです。

サイトリニューアルにおいてもっともウェイトの高い制作費用が発生しないため、コストを大幅に抑えられます。必要な費用はサーバーのレンタル費用やドメイン費用だけです。

ただし、担当者に相応の専門知識が必要なうえ、成果につながるサイトを作成できる保証もありません。また、web業界の技術革新は日進月歩で、必要な専門知識も日々更新されていきます。担当者は本業の傍ら、常にweb知識を学ばなければならなくなるでしょう。

さらに、担当者一人に全てを任せた場合は、離職してしまったあとの問題もあります。

サイトリニューアルを外注する場合

サイトリニューアルを外注するメリットは、高品質なホームページを作成できる点です。

制作会社には、ホームページ制作を本業とするプロのディレクターやデザイナー、コーダーなどが在籍しています。また、会社によってはSEO対策の専門家がいる場合もあるでしょう。自社で作成するよりもはるかに高品質で、確実に成果につながるホームページが期待できます。

また、発注者側は要件定義書を作成し、提案されたプランから選定すればいいだけです。そのほかの業務は全て制作会社に依頼できるため、サイトリニューアルに関わる担当者の業務負担も大きく削減できるでしょう。

【まとめ】サイトリニューアルの要件定義はプロへの相談がおすすめ

サイトリニューアルが成功するか失敗に終わるかのカギは要件定義にあります。要件定義があいまいなままだと、ただ新しくしただけで成果につながらないサイトができあがってしまうでしょう。

とはいえ、「きちんと要件定義を行えるか不安」という方も多いはずです。そのような方には、ヒアリングの段階から要件定義書の作成まで依頼できる制作会社をおすすめします。どの会社に発注すればいいのかわからない場合は、ぜひアイミツにご相談ください。10万件以上の利用実績をもつアイミツが、ニーズや予算に沿って最適な制作会社を無料でご紹介いたします。

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著者

imitsu編集部

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