アプリ開発の流れ・簡単な作り方をわかりやすくご紹介【スマホ・web】【2023年最新版】

PCやスマートフォン向けのアプリはヒットすると大きな反響が得られ、事業の成長にも寄与することから、多くの会社が新たなサービスを開発・提供しています。

そうしたなかで「自社でもアプリ開発をしたいけど、なにから手をつけたらいいのかわからない」「専門家がいなくてもアプリ開発はできるのか」「簡単にアプリを開発する方法はないのか」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、アプリ開発の流れや、専門知識がなくても簡単にアプリを開発する方法を徹底解説します。アプリ開発を検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

webアプリはブラウザ上で動作するアプリケーションで、端末へのインストール不要で利用することができます。メールサービスや動画共有サイト、インターネット電話、SNSがあり、代表的なものとしては「Gmail」や「YouTube」「Skype」「Facebook」「Twitter」などがあげられます。これらは多くのユーザーを抱えるサービスである、使用経験をもつ方も多いのではないでしょうか。

webアプリは「フロントエンド」「バックエンド」「データベース」の3つの仕組みから成り立っており、仕組みごとに利用するプログラミング言語は変化します。使用する言語が決定したら、次はwebフレームワーク、webアプリ開発ツールを選定し、アプリが完成したら用意したサーバーで公開するというのが大まかな流れです。

スマホアプリは、各OSのストアから端末にインストールして使うタイプのアプリケーションです。iOS（iPhone/iPad）向けアプリやAndroid端末向けアプリが該当し、iOSアプリはApp Store、AndroidアプリはGoogle PlayやAmazonアプリストアからインストールして利用します。

開発に必要なものや開発言語はOSによって異なり、iOSアプリの開発にはMacとXcode、Androidアプリの開発にはMac、Windows、LinuxいずれかのPCとAndroid Studio、Javaを用いて開発します。いずれの場合も企画、設計、開発、テスト、リリースの流れで作業を進めますが、各ストアにアプリを掲載するためには審査を通過する必要があります。

一般的には、Androidアプリの方が審査がスピーディで、iOSアプリの審査は厳格な傾向にあるといわれています。

スマホアプリの開発費用は種類や機能によって異なりますが、平均的な相場は250万円ほどといわれています。開発費用の見積もりを出す際には、「作業単価×人数＋固定費用＝開発費」という計算式が用いられることが多いようです。

＜上記の計算式を用いた各ジャンルのアプリ開発費の相場＞
通話・メッセージ系アプリ：100～500万円
ツール系アプリ：50～300万円
ゲーム系アプリ：300～1,000万円

「作業単価」はエンジニアやデザイナー1名あたりの人件費で、人数や作業時間によって変動します。「固定費用」はサーバーやSSL証明書、運用・保守、各ストアへのアカウント登録費用などです。多機能なアプリの開発を希望する場合は、それだけ期間がかかるので費用も高額となります。

アプリ開発には自社で開発する方法のほかに、外部の開発会社へ発注する方法があります。自社にデザイナーやエンジニアが不在の場合には、アプリ開発を外注するのが現実的でしょう。

スマホアプリ開発を外注するメリットは、さまざまな経験をもつ専門家に依頼ができる点。比較的短期間でクオリティの高いアプリ開発が期待できます。

開発会社へアプリ開発を依頼する際には、費用相場を把握した上で複数の会社から見積もりをとるのがおすすめです。低価格で依頼することも大切ですが、能力の高いデザイナー・エンジニアは作業料金も高額となるため、価格だけで選ぶのはリスクだといえます。

また、すべての作業を開発会社に任せるのではなく、アプリの要件定義や開発開始前のモックアップ作成などには積極的に参加し、開発中にもこまめに進捗を確認するなど密にコミュニケーションを取ることで、イメージどおりのアプリ開発が実現するでしょう。

アプリ開発の外注をはじめて検討している場合は、その流れがよくわからないものです。ここからは、アプリ開発を外注する際の作業の流れを解説していきます。

（1）企画書の作成
アプリ開発を外注する場合は、まずは「どのようなアプリを開発したいのか」がわかりやすくまとまっている企画書を作成します。アプリ開発の目的やジャンル、ターゲット、収益化方法、リリース希望日などを盛り込むことで、開発会社にも意図が伝わりやすくなるでしょう。

（2）プラットフォームの決定
アプリ開発におけるプラットフォームとは、アプリが対応している端末の種類を指すものです。スマートフォンならiOS・Androidのどちらか、もしくは両方を開発するのかを決定します。両方に対応すれば対象ユーザーが広がりますが、開発費も膨らむのでよく検討することをおすすめします。

（3）アプリ開発の外注先選び
アプリを配信するプラットフォームが決まったら、次はいよいよ外注先の選定です。アプリ開発会社にはそれぞれ得意分野があるので、希望するアプリと同じ分野の開発に強い会社を選ぶようにしましょう。専門性が高いほど、的確なアドバイスも期待できます。

（4）要件定義
要件定義とは、開発するアプリのイメージをより明確にする作業です。実装すべき機能やデザインのイメージなど、アプリの詳細を詰めていきます。アプリ開発の目的や必要な機能などが明確であるほど、対応の可否も含めて進行がスムーズとなるでしょう。

（5）見積もりをとる
要件定義のあとには、見積もりをとります。見積もりは1社だけでなく、複数社のものを比較するのがおすすめです。それぞれの内容をよく確認した上で、発注する1社を厳選しましょう。

（6）基本契約を結ぶ
外注先が決定したら、次はアプリ開発の作業範囲や動作確認方法、保証などに関する事項を盛り込んだ「基本契約」を締結します。

（7）要求定義書を提出する
基本契約の締結後には、要件定義の内容を記した「要求定義書」を作成・提出します。開発会社はその内容に沿って、外部設計（ユーザーインターフェースなど利用者が直に接する部分の設計）、内部設計（アプリの細かな仕様）を進めていくので、都度作業内容を確認するようにしましょう。

（8）個別契約を結ぶ
外部・内部設計が終わったら、アプリ開発開始にともなう「個別契約」を締結します。基本契約には含まれていない作業分担や共同作業に関する内容や、最終的な開発費用などを明記しましょう。

アプリ開発は、PCや特定のソフトウェアがあれば個人でも行うことができます。個人での開発に向いているとされるアプリは、SNSアプリや動画アプリ、ツールアプリ、ゲームアプリなど。開発作業はある程度体系化されているので、ステップどおりに行えば初心者でも開発が可能です。

大まかな流れとしては、最初にアイデアを出し、コストを考慮しながら要件を決めていき、そのあとで設計、開発、リリースという流れになります。個人でアプリの設計を行うのは最初は決して簡単ではありませんが、一度経験すれば実績となるためエンジニアとしての仕事の幅が広がるでしょう。

個人でアプリ開発を行う際の流れを解説します。個人開発の場合でも、アプリ開発の基本的な流れは外注時と大きく変わりません。

（1）企画書の作成
個人開発の場合も、まずはアプリの企画書を作成します。アプリ開発の目的や想定するユーザー層、収益化方法、ほかのアプリとの差別化などをまとめましょう。

（2）アプリの種別・プラットフォームの決定
アプリの概要が決定したら、次はアプリの種別・プラットフォームを検討します。webアプリとスマホアプリのどちらで開発をするのか、スマホアプリの場合はiOSとAndroidのいずれか、もしくは両方で開発するのかを決定しましょう。
なお、プラットフォームによって開発言語は異なり、スマホアプリの場合はiOSは「Swift」「Objective-C」、Androidは「Kotlin」「Java」を利用します。自身の扱える言語を基準にプラットフォームを選択してもいいかもしれません。

（3）要件定義
アプリの種別・プラットフォームを決めたら、続いては要件定義です。外注時と同様に、必要な機能やデザインのイメージなどを明確にしていきます。

（4）コーディング
要件定義が完了したら、次はいよいよコーディングを行います。コーディングをする際は、あとから修正や機能追加がしやすいようにしておくとなにかと便利です。

（5）デザイン作成
デザインツールを用いてアプリのデザインを作成していきます。代表的なソフトとしては「PhotoShop」や「Illustrator」があげられますが、「Art Text」というアプリもアプリ開発時に利用されているようです。

（6）テスト
コーディング・デザインが完了したら、テストを行います。その際にバグが発見されたら都度修正していきましょう。個人でアプリを開発する場合はテストと修正を繰り返し、品質担保に務めることをおすすめします。

（7）審査
テストが終われば、いよいよアプリのリリースです。スマートフォンアプリはストア審査があるので、各ストアに申請を行います。また、アプリをユーザーに届けるための宣伝も必要です。

個人でアプリを開発する場合は、アプリ開発ツールを活用するのも1つの手段です。ここからは、アプリ開発ツールを使うメリット・デメリットを解説していきます。

通常のアプリ開発では企画から要件定義、プログラミング、テストなど専門的なステップを踏む必要があります。しかし、アプリ開発ツールを使えば既存のテンプレートに必要なパーツをドラッグ＆ドロップするだけでアプリ作成が可能です。プログラミング不要で簡単にアプリが開発できるので、技術者が不在の会社で自社開発を目指す場合に特におすすめといえます。

アプリ開発ツールは開発の自由度は低いものの、なかにはHTMLやCSS、PHPなどによるカスタマイズに対応しているものもあるため、専門知識がある場合は負担を軽減しながらオリジナリティあるアプリ開発も可能です。また、マルチプラットフォーム対応のアプリ開発ツールを使えば、iOS、Androidへの対応も簡単。通常のiOSアプリ開発にはMacが必要ですが、アプリ開発ツールを使用する場合はWindowsでも開発ができます。

さらに、プッシュ通知やオンライン予約、決済機能などの付加機能によってアプリの性能が上げられる点も大きなメリットでしょう。

一方で、アプリ開発ツールを使うデメリットとしてあげられるのは、利用するツールによってアプリに実装できる機能が限定されてしまうという点です。

フルスクラッチでの開発と比べると自由度が低くなるため、要件を落とし込むのにも限界があり、すべての希望が反映されたアプリの開発が難しいという面もあります。また、アプリ開発ツールの提供が終了した場合には、アプリの運営・維持が困難になるケースもあるでしょう。

最後に、アプリ開発の際に注意すべきポイントを紹介します。

（1）法律に反していないかを確認する
アプリ開発の際には、ジャンルによっては事前に法規制を調べる必要があります。たとえば、アプリ内課金を行う場合には「特定商取引法」や「景品表示法」の確認が必須です。また、画像や動画を使用する際には、著作権法に違反していないかを必ず確認しましょう。

（2）外注先の得意分野を確かめる
アプリ開発を外部の開発会社に依頼する場合は、慎重に選定を進めることをおすすめします。アプリ開発会社にはそれぞれ得意分野があるので、自社が希望するジャンルのアプリ開発の実績有無を確認しましょう。

（3）複数の開発会社から見積もりをとる
アプリ開発の費用はジャンルや機能構成によって大きく変動するため、相場感がわかりにくい部分があります。そのため、アプリ開発を外注する際には必ず複数の会社から見積もりをとり、費用や内容をしっかりと比較検討した上で依頼先を決定するのがおすすめです。

本記事では、アプリ開発の流れやアプリを簡単に開発する方法について解説してきました。

アプリ開発には自社（個人）開発と外注という方法があり、開発ツールを活用すれば個人でも簡単にアプリ開発が可能です。しかし、確実に質の高いアプリを開発したいという場合は、やはりプロであるアプリ開発会社への依頼がおすすめといえます。外注する場合は、過去の実績が豊富な開発会社を選ぶことで失敗が避けられるでしょう。

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