社内ネットワーク構築でおすすめの開発会社11選【2024年最新版】

10万件以上の利用実績をもつ発注業者比較サービスアイミツが、「実績」・「価格（コストパフォーマンス）」・「得意分野」などを基準に、ネットワーク構築に強いシステム開発会社を厳選！

「ネットワーク構築会社選びで失敗しないためのポイント」や「どんな人におすすめか」なども解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

社内ネットワークの構築でおすすめの開発会社を紹介していく前に、そもそも社内ネットワークの構築とはどのようなものを指すのかをご説明します。

社内ネットワークの構築における「社内ネットワーク」とは、社内にあるパソコンや複合機・プリンターなどといったOA機器全般を、有線・無線を問わずに繋いでいき、相互にデータを共有しながら業務を行える環境のこと。つまり社内ネットワークの構築とは、このようなOA機器同士のインタラクティブなデータ共有空間の構築を指しています。

例えば、社用PCからネットワークを通じて社内のメールサーバーや業務用サーバーにアクセスし、メールの送受信や各種業務システムの管理などを行えるのは、社内ネットワークが問題なく構築されているためです。

また、詳しくは後述しますが、社内ネットワークと一口に言ってもLANとWANの2つに分けられる点もおさえておきましょう。

社内ネットワークはLANとWANの2つに分けられると先述しましたが、その内の1つであるLANはLocal Area Networkの頭文字をとったもの。例えば1つのビルやオフィスなど場所を限定し、その範囲に回線を引いてインターネットを利用できるネットワークです。ケーブルでルーターやモデムに差して接続する有線LANのほか、社内のWi-Fi無線を利用する無線LANの2つがあります。

LAN環境を構築する際には、社外からもアクセスが必要なのか、あるいは社内でのみかネットワーク接続を可能にするのかなど、セキュリティ面に関しても十分に配慮する必要があるでしょう。

WANは、Wide Area Networkの頭文字をとった略称です。オフィスやビルなどといった限定的な範囲で回線の引かれるLANよりも、さらに広範囲にわたるネットワークとして活用されています。

しかし、ネットワークに接続できるエリアの面積が広がるというイメージではなく、本社と全国各地にある支社などといった遠方の拠点とを結ぶ回線です。点と点を繋げられるネットワークだとイメージしてもらえればわかりやすいでしょう。

最近では、通信量が増える中でも安定してアプリケーションを利用できるように、通信制に優れたSD-WANを導入する企業が増えているようです。

それでは、社内ネットワークを構築したのち、何に注目して構築状況を見直すべきなのでしょうか。以下の3つのポイントに気をつけながら、自社の社内ネットワークに見直すべき点はないか洗い出してみましょう。

まずは、ネットワーク規格が自社にマッチしているのかどうかを必ず確認しましょう。

本社以外に支社・事業所がない場合はLANによるネットワーク構築が適していますが、有線LAN・無線LANのどちらを引くのか決めなければなりません。パソコンの台数が多く通信量がかさんでいるにも関わらず無線LANを選んでしまうと、業務に支障をきたす可能性も。この場合、台数が多くても対応可能で通信速度も安定した有線LANを選んだ方が良いでしょう。また、各地に支社や支店などを展開している企業であれば、WANの利用について検討する必要があります。

それぞれの環境やOA機器の台数、インターネットの利用状況でどのネットワークを構築するべきなのかが異なるという点はおさえておきましょう。

ネットワークを利用している上での通信量をトラフィックといいます。社内でネットワークを活用する上ではこのトラフィック量に注意しなければなりません。例えば社内全体で大きなファイルの送受信など大規模な通信を行っている場合、通信速度が遅くなったり、最悪の場合サーバーダウンやネットワーク障害が発生するケースも。業務に重大な支障をきたします。

深刻なトラブルを未然に防ぐために、SD-WANを活用して社内アプリケーションのトラフィック量の可視化を図るなど、あらかじめ対策を講じておきましょう。

クラウドサービスの台頭など、ビジネスにおけるインターネットの活用が広まるなかで、サイバー攻撃の件数も年々増加しています。不正アクセスやそれに伴うデータ改ざん、
情報漏えいなどさまざまなトラブルへと発展しているようです。

昨今の巧妙化したサイバー犯罪にも立ち向かうためには、常にネットワークのセキュリティを強化し、定期的なアップデートを行っていかなければなりません。セキュリティ運用を怠ってしまえば、大きなトラブルに巻き込まれる可能性が高まります。

万が一情報漏えいなどが発生した場合、企業としての信頼回復は非常に厳しいでしょう。多大な損害を被る前に、念入りにセキュリティ対策を行う必要があります。

ここまで社内ネットワークについての概要や注意すべきポイントなどを紹介してきましたが、そもそも社内ネットワークを構築するにはどのようなデバイスが必要なのでしょうか。

・ルーター
パソコンやスマートフォンなどの各デバイスを、インターネットや無線LANなどにつなげることのできる機器です。「無線LANルーター」や「Wi-Fiルーター」などがあげられます。

・LANケーブル
有線LANによってネットワークを構築する際に必要な機器で、ケーブルの片方はルーターあるいはハブ、もう片方はパソコンなどのデバイスに繋いでインターネットや社内ネットワークへのアクセスを叶えています、

・ハブ
いわゆるルーターとパソコンなどのデバイスとを結ぶ中継地点のような機器で、パソコン台数が多ければ多いほどハブも数も増やさなければなりません。

・サーバー
社内のファイルやメール、ホームページにある情報などをまとめて管理するのがサーバーで、社内ネットワークの心臓部です。サーバーを社外からはアクセスできないよう設定すると、セキュアなネットワーク環境を構築できます。

・パソコンなどのデバイス
ネットワークを利用するパソコンやプリンター、複合機なども用意しておく必要があります。

それでは、社内ネットワークはどのような流れで構築していくのでしょうか。手順について大まかに確認していきましょう。

・現状把握
はじめに、現場の利用状況や規模を把握しなければなりません。この部分を十分に行わないままネットワークの構築を進めてしまうと、見直す前より通信速度が遅延している、使い勝手が悪いなどいった事態に陥る可能性が高いため、社員数やデバイス数、利用しているアプリケーション、今度利用を検討しているアプリケーションなどについても慎重に調べましょう。

・新規ネットワークに何を求めるか整理する
現状把握した後、新規ネットワークには何を求めるのかを現場の従業員にヒアリングし整理していきましょう。「業務用のクラウドシステムを立ち上げると通信速度が遅くなる」、「一度ダウンすると復旧までに時間がかかりすぎる」、「社外からも柔軟に接続できるようにしてほしい」など、1人1人の要望をピックアップし、ネットワークをどう設計するか検討します。

・ネットワークを設計する
バス型トポロジーやスター型トポロジー、フルメッシュ型トポロジーの3つの接続形態から自社にマッチしたものを選択しつつ、なるべく負荷がかからない社内ネットワークを構築しましょう。セキュリティ面の確保も忘れないでください。

・ネットワークを冗長化する
サーバーエリア・バックボーンエリア・ユーザーアクセスエリアのそれぞれ3つのエリアを冗長化し、万が一システムのトラブルが起きた際にも機能を維持し続けられるよう手配しましょう。

はじめに、格安で依頼できるネットワーク構築に強いシステム開発会社をご紹介します。

システム開発を依頼する場合、発注者は「どういった機能なのか」「相場より安く開発できるか」といった点に注目する場合が多いですが、ネットワーク構築に関しては細かく指摘しない方が多いようです。

システム開発は相場よりも安く発注できても、ネットワーク構築で予想以上に予算が膨らむという状況に陥る可能性もあります。そのため、必要十分なネットワークを割り出し、最適価格で構築を依頼する必要があるでしょう。

ここから、クラウドネットワーク構築が得意なシステム開発会社をご紹介します。

クラウドには、「初期費用や運用費用を抑えられる」「インターネット環境があればどこでも利用できる」といったメリットが挙げられます。また、緊急時にはクラウド事業者が迅速に復旧作業を行ってくれるのもうれしいポイントでしょう。

ここから、ネットワーク構築のなかでVPN構築が得意なシステム開発会社をご紹介します。

VPNは、大まかに分類すればインターネットVPNとIP-VPNに分けられますが、それぞれにメリット・デメリットが存在します。また、費用にも大きな差が生じるため要注意です。

ネットワーク構築においては、現在どのような環境でネットワーク運用を行っているのかの分析と、最適なネットワーク設計をするための事業・業務内容の調査といったコンサルティングが重要です。

そこで、ここからはネットワーク構築に強くコンサルティングも依頼できるシステム開発会社をご紹介します。

ここからは、ネットワーク構築に強く独自の強みを持つシステム開発会社をご紹介します。

ネットワーク構築を依頼可能なシステム開発会社は非常に多いです。その中でも、「セキュリティサービスが充実している」「大規模なネットワーク構築が可能」という独自の強みを持っている会社を2社ピックアップしました。

ここからは、オフィスのレイアウト別に社内ネットワークの構築例を確認していきましょう。自社のレイアウトに近いものを参考に、どのように社内ネットワークを構築した方が良いか検討してみてください。

オフィスが1フロアで1拠点しか展開していないという場合、ルーターを1つ用意して、ハブを通じてパソコンや複合機・プリンターなどの各デバイスを接続させましょう。

例えばパソコンが6台で複合機とスキャナーもある場合には、ルーター1つにハブを2つ接続し、片方はパソコンに、もう片方のハブは複合機とスキャナーに繋ぎます。しかし、1フロア・1拠点であっても、接続させるパソコンやOA機器の台数によって、ネットワークの構築の仕方は異なることもおさえておきましょう。

フロアは複数にわたるものの拠点は1ヶ所だけという場合には、1フロアの場合と同様にルーターは1つだけで問題ありません。インターネットの出口となる場所にルーターを設置し、各フロアにスイッチングハブを置きましょう。スイッチングハブにさらにハブを接続し、そこからパソコンや複合機、スキャナーなどといったデバイスへと繋ぎます。

ハブをどれだけ用意するべきなのかはデバイス数によりますが、ルーターが設置されていないフロアの場合、最低でもスイッチングハブとデバイス接続用のハブの2つが必要です。

複数フロア・複数拠点の場合でも、各フロア・拠点おけるそれぞれのネットワーク環境は、先述の2つと変わりません。1つの拠点にルーターを1つ設置し、それぞれのフロアにスイッチングハブとハブを用意して接続し、各デバイスを繋ぎます。

大きく異なるのは、リモート環境にある拠点同士をネットワークを通じて繋ぐ点。WANやSD-WAN、電話回線を活用し本社のLANに接続させましょう。

ここまで、社内ネットワークの構築方法や手順などについて確認してきましたが、社内ネットワーク構築を外注するとどのくらいのコストがかかるのでしょうか。

・ネットワーク設計費用
要望や環境に応じたネットワークを設計する際にかかる費用で、10万円～が相場といわれています。あわせてネットワークを構成図として記録しておく場合もあり、この作成費の相場も10万円程度です。

・ネットワーク構築工事費用
ルーターやスイッチングハブ、デバイスを接続し、実際にネットワークを構築する作業です。かかる費用はおよそ20万円～といわれています。フロア数が増えたり、特殊な配線方式を採用する場合には費用が上がるので注意しましょう。
しかし、無線LANのみでネットワークを繋ぐ場合には5万円程度と低価格で構築できます。

・VPN設計費用
外部からの社内ネットワークへのアクセスを可能にするサービスです。2万～5万円程度が相場といわれています。

・ネットワーク設定費用
パソコンをネットワーク接続にかかる費用で、1台あたり5,000円～が相場です。

・セキュリティオプション費用
先述した通り、社内ネットワークにセキュリティ対策は必要不可欠です。アンチウイルスソフト導入であればパソコン1台あたり5,000円～、ウイルス対策用サーバの設置は30万円～、ファイアウォール機器の設置は15万円～で依頼できるケースが多いようです。

システム開発会社を選ぶポイントを3つご紹介します。

・開発実績
開発実績は必ずチェックしておきましょう。自社の求めるシステムに近い開発実績がある会社を選ぶことで、よりイメージしたものに近いシステムの開発が期待できます。

・専門性
専門的な領域でのシステム開発では、専門性も重視すべきです。専門資格保有者の有無をチェックしておくと安心でしょう。

・短納期への対応
システム開発にかかる時間は案件によってさまざまです。スピード感を求める場合は、短納期対応に強い会社を選ぶことをおすすめします。

さまざまな特徴を持つシステム開発会社が増えており、前述したポイントだけでは会社を決められない場合もあるでしょう。会社選びでお悩みの際は、ぜひアイミツへご相談ください。

システム開発には、それなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下にシステム開発に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ホームページ作成、クラウドツール・業務用ソフトウェアの導入にかかる費用の一部を補助します。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　 

「ものづくり補助金」は、中小企業・小規模事業者が制度変更などに対応するための革新的サービス開発、設備投資などを支援する補助金です。「通常枠」「デジタル枠」「グローバル市場開拓型」などが設定されています。最大補助額は5000万円で、補助率は1/2または2/3です。

出典：ものづくり補助金総合サイト　https://portal.monodukuri-hojo.jp/

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しいホームページ制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

システム開発会社を選ぶには、各社の特徴を把握し、自社の目的やニーズに合った会社を見つけることが大切です。

「探している会社のイメージと違った……」
「多すぎて選べない……」

厳選して会社をご紹介しておりますが、実際に発注や案件相談をするとなると、詳細な依頼内容についての会話をせずに最適な会社を選ぶのは難しいですよね。

そんな方は、ぜひアイミツの発注コンシェルジュにご相談ください。
ご要望の予算やつくりたいシステムの要件から最短1日でご要望にピッタリなシステム開発会社をご紹介いたします。
無料で利用できますので、以下の「一括見積もりをする(無料)」からお問い合わせください。