プロモーション動画制作の平均費用と料金相場【2024年最新版】

今回は、プロモーション動画の制作費用の相場を解説。コストを抑えるためのコツや動画制作会社を選ぶ際のポイントもご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

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まずは、工程別の費用から見ていきましょう。

動画制作会社が依頼を受けるとまず、クライアントの要望やヒアリングの内容をもとに動画全体の構成・コンセプトを決め、シナリオや絵コンテに落とし込んでいきます。

この企画構成は「プリプロダクション」（=撮影に入る前の準備作業）と呼ばれ、担当するディレクターやプランナーの人件費としておおむね5万円から15万円前後の費用がかかります。

全体の構成が決まったらチームを編成し、動画の目的に沿って商材やオフィス、店舗などを撮影していきます。

プロモーション動画の場合、撮影場所は複数になることが多く、食料品などの場合はキッチンスタジオ（厨房を備えた撮影スタジオ）を借りて行われることも。費用相場は10万円から40万円前後です。ハイスペックな機材を使うとさらに高くなるでしょう。

撮影完了後はデータを持ち帰り、無駄な部分を省きながらカットをつないで作品を仕上げていきます。

映像制作会社の多くではAdobe Premiere ProやDaVinci Resolveといったソフトウェアが使われており、編集費の相場としては5万円から25万円前後です。

商品やサービスの魅力・特徴が伝わるようにするためには音も大切な要素。プロモーション動画の制作を手がける会社のほとんどは撮影・編集とあわせてナレーションやBGM、効果音などの音づくりも請け負っています。

MAにかかる費用の相場としては5万円から20万円前後。ちなみに準備作業を指すプリプロダクションに対し、編集とMAはポストプロダクション（=撮影後の仕上げ工程）と呼ばれます。

上記のほか、撮影の進め方や制作方法によっては以下の費用がかかるので注意しましょう。

撮影にともなうスタッフの出張費（交通費、宿泊費など）はクライアント側の負担になります。

また、スタジオを借りる場合はその利用料も必要。金額は設備や立地によって変わりますが、半日から1日の利用でおおむね3万円から5万円前後です。

写真素材や効果音、BGMには著作権料が設定されているものが多く、それらを使う場合は用途・目的に応じて料金を支払う必要があります。

完成した動画をDVD化する場合は、エンコード（動画データをDVD形式へ変換する作業）やオーサリング（チャプターやメニューの作成・設定）の費用が発生します。一般的な相場はいずれも1万5,000円から2万5,000円前後です。

次にプロモーション動画の種類別の費用の相場をご紹介します。

会社案内を目的とした簡易的なwebプロモーション動画の場合、動画の長さは5分程度までに収まることがほとんど。内容は業種や社風によってさまざまですが、基本的には自社サイトを訪れた人に会社の概要を知ってもらうのが目的なので、それほど複雑な構成になることもありません。

経営者や社員のインタビュー、オフィス紹介などを中心としたプロモーション動画の制作を依頼すると、費用は30万円から60万円前後になると予想されます。

一方、街頭のデジタルサイネージや大規模なイベント会場で配信するプロモーション動画は、不特定多数の人の目を引くために構成やカット割り、音響効果にも工夫が必要になってきます。

web動画と比べるとモニターのサイズも格段に大きくなるので、スペックの高いカメラを使って撮影されることも多いようです。

こうした本格的なプロモーション動画の制作費用は80万円から150万円前後です。

関連する費用事例です。様々な企業の実績をベースに費用事例として紹介しておりますのでぜひご覧ください。

プロモーション動画の費用はどのようにして決まるのか整理しておきましょう。

プロモーション動画の制作費の主な内訳となるのは人件費。動画制作会社の多くが、企画構成を担当するディレクター、撮影担当のカメラマンや技術スタッフ、編集スタッフなどの人件費をベースに機材のコストや雑費を加え、制作費の見積もりを出しています。

詳しくは次章で解説しますが、トータルの費用の相場としては30万円前後から。編集ツールや動画メディアの普及にともない以前より相場が下がってきているようです。

その一方、モデル・タレントを起用する場合や、特殊な機材を使う、手の込んだ3DCGを加えるという場合には数百万単位の予算が必要なケースも少なくありません。

そういった点でプロモーション動画の制作を外注する際は目的意識が大事。何のためにどれくらい予算をかけるのか、何をもって成果と見なすのか、あらかじめきちんと整理しておきましょう。

ここでは実際にあった取引事例をご紹介します。今回は、YouTubeにアップする用の企業プロモーション動画の事例です。
下の表は、取引内容をまとめたものです。

今回の撮影では、モデルのキャスティングやロケハンなどを行っているため、すこし高額な制作になっています。ご自身の想定するプロモーション動画がいくらでできるのか気になりましたら、こちらからお問い合わせください！

ここからはアイミツで発注先を探すことの３つメリットについて説明します。

お客様の負担は0円。費用は一切かかりません。発注に至った際にも諸費用をご請求することはございません。

コンシェルジュがヒアリングを行った上で、最適な発注先をご紹介します。

ヒアリング内容を踏まえて、最新のAIシステムを活用して発注先の選定をするため、会社選びのミスをなくすことができます。

アイミツのメリットを簡単にご紹介しました。発注初心者の方でも安心して利用できるような体制を整えていますのでお気軽にお問い合わせください。

最初に触れた通り、モデル・タレントを起用する場合や撮影用クレーンやドローンを使う、3DCGを加えるという場合には、制作費用が増します。

また、大手広告代理店経由の動画制作会社や著名クリエイターが在籍するプロダクションの制作費は、中小規模の制作会社に比べてかなり割高です。

大手では制作期間が長くなることもあるので、依頼する側も十分な予算を用意したうえで専任のプロジェクトチームを組むなど、きちんと準備したうえで臨みましょう。

費用を抑えたい場合は、静止画を組み合わせたスライドショー（フォトムービー）形式の動画にするのがおすすめ。依頼者側で素材（商品画像、ロゴなど）を用意する必要があるものの、撮影を丸ごとカットすることで制作費を大幅に下げられるからです。

たとえば株式会社RAID（福岡県北九州市）では、BGMやテロップを組み合わせた10分までのフォトムービーの制作を10万円で請け負っています。

ここまでプロモーション動画の制作費について見てきましたが、実際のところ動画制作会社はどれくらいの料金から制作を請け負ってくれるのでしょうか？料金表を公開している2社をご紹介します。

最後は実際に動画制作会社を選ぶ際のポイントについてご紹介します。

物販、医療、ITなど、特定分野の動画制作に強みを持つ制作会社は少なくありません。発注してから後悔しないためには、まず得意分野を見極めることが重要です。

各社のwebサイトで紹介されている制作事例や主要取引先の業種を参考に、自社にマッチする制作会社を絞り込んでいきましょう。

プロモーション動画をより多くの人に届けるためには、動画自体のクオリティはもちろん、完成後の施策も非常に大切です。

たとえばYouTubeで再生回数を伸ばしたいならVSEO（動画検索エンジン最適化）は必須。また業種や訴求する商材によっては動画をDVD化し、直接配布した方が効果が見込めることもあるでしょう。

動画の制作を発注する際は、完成後の施策までサポートしてくれるかどうかきちんと確かめたうえで依頼先を決めましょう。

以前、ある動画制作会社の方にヒアリングしたところ、目的があいまいなまま動画制作を進めると、制作期間が長くなり、結果的にコストがかさむケースが多いとのことでした。

そのため、いくらお金を払うからといって制作会社にすべて任せるのはNG。少なくとも動画制作の背景や希望する仕上がりイメージ、具体的な目標（認知度拡大、売り上げ増など）といった情報は余すことなく伝えるようにしましょう。

イメージを言葉にするのが難しければ、YouTubeなどで目を引いた映像や、同業他社のプロモーション動画を参考資料として用意しておくのも1つの手段です。

効果的な動画を制作するにはそれなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下に動画制作・映像制作に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

「事業再構築補助金」は、ウィズコロナ・ポストコロナの経済社会の変化に対応するために、事業再構築に前向きな中小企業を支援し、日本経済の構造転換を促すことを目的としています。支援類型は、通常枠や大規模賃金引上枠など合計6つ。補助金額は枠によって異なりますが、最大補助金額は1億5,000万円で、その場合の補助率は2/3から1/2です。

出典：事業再構築補助金　https://jigyou-saikouchiku.go.jp/

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ニーズに合うITツールの導入にかかる費用の一部を補助するものです。業種などによって異なりますが、対象となる動画制作ツールもあるので詳細を詳しくチェックしてみましょう。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しい動画制作・映像制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

今回はプロモーション動画の費用について解説しました。プロモーション動画制作を行う際、みなさまの参考になれば幸いです。

なお、アイミツでは動画制作に精通したコンシェルジュがみなさまからの相談を無料で承っています。ご予算・ご要望に応じて複数の制作会社をピックアップし、まとめて見積もりをとることも可能です。

発注先選びで迷っている方は、アイミツのコンシェルジュまでお気軽にご連絡ください。