企業PR動画制作の平均費用と料金相場【2023年最新版】

社内でPR動画を制作するのはなかなか難しいもの。「外注したいけどコストが不安」、「費用対効果が得られるのか知りたい」といった方も多いのではないでしょうか？
この記事ではそうした方に向けて、企業のPR動画の制作費用の相場や内訳を解説していきます。

□関連記事：動画制作・映像制作の平均費用と料金相場｜早見表つき

費目別の費用を見ていきましょう。

企業のPR動画を制作するにあたって、最初のステップとなるのが企画・ディレクションです。クライアントへのヒアリングや取材をもとに、その会社ならではの強みや特徴を掘り下げ、動画全体のコンセプトや構成に落とし込んでいきます。

撮影や編集作業も基本的にこの段階で決めた内容に沿って行われるため、PR動画の仕上がりを左右する非常に大切な工程となります。

企画・ディレクション費は動画の尺や構成、必要な撮影などによって変わってきますが、1分30秒～3分程度の簡易的なPR動画なら、おおむね5万円～10万円前後が相場。

一方で5分を超える尺でインタビューなども交えた本格的なPR動画、あるいはハイグレードの機材を用いたり、特殊な撮影を行なったりするPR動画の場合、15万円～25万円前後が一般的な相場です。

次はいよいよ撮影。企画・ディレクションで決めた内容をもとに撮影チームを組み、クライアントのオフィスや工場、作業現場などに赴いて映像を収めていきます。

企業PR動画の場合、複数の場所で撮影する、撮影が2日以上にわたる、あるいはドローン・セグウェイといった特殊な機材を使用するということもあり、撮影期間・スケジュール、撮影方法によって料金はさまざまです。

一般的には撮影スタッフ1～2名がクライアントのオフィスなどに赴き、半日～1日以内の撮影を行なう場合で5万円～15万円前後が相場。複数の場所で2日以上かけて撮影を行なう場合は20万円～40万円前後が相場となります。

撮影が終わったら、映像のカットをつなぎ、企業のロゴやテロップなどを挿入しながらプロモーションビデオとして仕上げていきます。

専門性が高い業種などでは、事業の特徴や会社の強みをよりわかりやすくひも解くために、編集の段階でエフェクト（視覚効果）や3DCG、アニメーションが加えられることも少なくありません。

編集費の一般的な相場はおおむね5万円～25万円前後。企画費や撮影費と同様、簡易的な内容で動画の尺が短ければ費用を抑えられる反面、カット数が多い場合や複雑な構成が必要な場合、追加制作がある場合などは相応に料金が高くなります。

編集が済んだら、全体の構成・コンセプトにあわせてBGMや効果音、ナレーションを追加していきます。

一般的な企業のプロモーションビデオの場合、特殊な音響効果やオリジナルのBGMを加える必要はほとんどなく、場合によってはフリーの音源なども利用できるため、音響・ナレーション費がそれほどかさむことはありません。5万円～15万円前後が一般的な相場です。

ただし、例外として、冒頭で触れた日本建設工業のようなアニメーション作品で声優を起用したりする場合、声優のアテンド費やギャランティが発生するので注意しましょう。

制作した企業PR動画をDVDやブルーレイで配布・販売する場合や、YouTubeなどでの配信業務まで映像制作会社に委託する場合、それぞれ追加費用が発生することがあります。

費用の相場は、DVD・ブルーレイのオーサリング（書き出し・出力）が1万円～5万円前後。YouTubeなどの配信管理（アカウント設定、配信データ書き出しなど）が5,000円～1万円前後です。

前述のとおり、声優やナレーターを起用する場合は、制作費とは別にアテンド費用やギャランティがかかります。

また、撮影にともなうスタッフの交通費などもクライアント側で実費を負担する必要があり、撮影が長期間に及ぶとこうした雑費が思わぬ高額になることも。本格的なPR動画を制作する際などは、あらかじめ余裕を持って予算を確保しておきましょう。

続いてはより具体的に、企業PR動画の種類別の費用の相場について見ていきましょう。

自社サイトでの公開をメインの目的とした、いわゆる「名刺代わり」の簡易的なPR動画の場合、撮影は半日～1日程度で済むうえ、それほど高度な編集も必要ありません。1～2名の制作スタッフに一般的な業務用カメラ1台、編集ソフトがあれば、1分30秒～3分程度のPR動画として十分形にできます。

おのずと制作費は抑えられ、一般的な相場としては20万円～35万円前後。企業PR動画を手がける映像制作会社の多くが、ライトプランあるいは、スタンダードコースとしてこの価格帯の制作メニューを用意しています。

ちなみにさらに費用を抑えたい場合は、集められる限りの制作素材（企業ロゴ、オフィスの外観・内観写真、カタログの商品画像など）を用意したうえで、スライドショー形式の動画にするのがおすすめです。
撮影の手間も最小限に抑えられ、制作費もぐっと下がります。

経営者や開発担当者のインタビュー、製品紹介などを交えた企業PR動画の場合、複数の場所での撮影が必要になるうえ、撮影自体も2日以上にわたることがほとんどです。

また、情報量が増えるにつれて構成やカット割りにも工夫が求められ、企画や編集段階での工数も大きくなる分、前述の名刺代わりのようなPR動画に比べると費用は増します。

撮影スタッフの人数、機材のグレードによっても変わってきますが、40万円～80万円前後が一般的な相場です。

表現にこだわってドローンや撮影用クレーン、セグウェイなどの機材を使ったり、3DCGを取り入れたりすれば、当然ながら費用は高くなります。こうした本格的な企業PR動画は60万円～100万円を平均的な価格帯として、動画の尺や内容によっては制作費100万円を超えることも。

ちなみにドローン撮影については年々ニーズが増しており、PR動画のオフィス撮影に小型ドローンを使ったりする企業も少なからず見られるようになってきました。今後映像制作会社同士の競争が進み、廉価で高性能な機体が普及すれば、現状高額な費用が下がってくることもあるかもしれません。

関連する費用事例です。様々な企業の実績をベースに費用事例として紹介しておりますのでぜひご覧ください。

そもそも企業PR動画の制作費用はどのようにして決まるのでしょうか？

結論から言うと、費用のメインの内訳となるのは、制作スタッフ（カメラマン、編集スタッフなど）の人件費＋カメラ、編集ソフトなどの機材費です。
他の動画制作と同様、作品の尺、内容、撮影・編集方法によって料金が変わってきます。

また、撮影とあわせてアニメーションや3DCGを作成したりすればその費用も加わりますが、業種・規模を問わずPR動画を制作するのが当たり前になった今、一般的な映像制作会社は中小企業からのニーズを見据えて20万円～35万円前後からの廉価な制作プランを用意しているところが多いようです。

ここでは実際にあった取引事例を紹介します。今回紹介する事例は、モデルを起用した企業PR動画の事例です。

下の表は、成約内容をまとめたものです。

モデルを一名起用した場合はこのような金額になります。ご自身の想定するPR動画がいくらでできるのか気になりましたら、こちらからお問い合わせください！

ここからはアイミツで発注先を探すことの３つメリットについて説明します。

お客様の負担は0円。費用は一切かかりません。発注に至った際にも諸費用をご請求することはございません。

コンシェルジュがヒアリングを行った上で、最適な発注先をご紹介します。

ヒアリング内容を踏まえて、最新のAIシステムを活用して発注先の選定をするため、会社選びのミスをなくすことができます。

アイミツのメリットを簡単にご紹介しました。発注初心者の方でも安心して利用できるような体制を整えていますのでお気軽にお問い合わせください。

ここまでご紹介してきたとおり、企業PR動画の制作費は案件によってさまざま。動画の尺、内容はもちろんのこと、制作会社ごとの撮影の進め方や進行管理のノウハウによっても必要な機材や人員、撮影スケジュールが変わり、制作費に反映されます。

のちのち後悔しないためには、必ず複数の会社から見積もりをとり、他の動画制作以上にじっくり時間をかけて検討することが大切です。

内容や尺によって費用が高額になることもある企業PR動画ですが、自社でできる準備を可能な限り済ませ、映像制作会社の負担を減らすことができれば、他の動画同様、費用を抑えることは可能です。

具体的な方法としては、パワーポイントなどの簡易的なものでも構わないので構成案や絵コンテを用意しておくこと。企画・構成の工数が減り、コストダウンが見込めるでしょう。

あるいは、手持ちのロゴや写真を制作素材として提供するのも1つの手。前述のとおり、それらを組み合わせることによって撮影は最小限で済み、制作費全体の圧縮につながります。

ここまで企業PR動画の費用について解説してきましたが、実際のところ映像制作会社はどれくらいの予算から制作を請け負っているのでしょうか？
続いては企業PR動画の制作料金を公開している映像制作会社3社をご紹介します。

最後にご紹介するのは、失敗しない動画制作選びのポイントについて。
依頼先を決める際はどんな点に気をつけるべきなのでしょうか？

医療、不動産、ITなど、特定の業種の企業PRビデオ制作を得意とする映像制作会社は少なくありません。そうした制作会社は業界のトピックスや消費者のニーズにも知見を持ち、動画の見せ方・仕上がりにも高い品質が期待できます。

まずは制作会社のwebサイトに掲載された制作実績に目を通し、自社にマッチする依頼先を絞り込んでいきましょう。

巷に動画があふれるいま、制作したPR動画をただ配信するだけで成果をあげるのはなかなか難しいもの。

顧客からの問い合わせ獲得、売上拡大といった目標に向けてPR動画を配信する場合、動画自体のクオリティはもちろんのこと、SNSやオウンドメディアの投稿など、さまざまな打ち手が必要です。

映像制作会社（とりわけwebマーケティング系の映像制作会社）には、そうしたアフターサポートまで請け負うところもあり、自社で対応する手間を省きつつ、具体的な成果が期待できます。映像制作会社を選ぶ際はプラスアルファのサービスに目を向けてみるのも大切なポイントです。

効果的な動画を制作するにはそれなりの費用がかかります。そこで、少しでも費用を抑えたいときに役立つのが国や地方自治体の補助金です。以下に動画制作・映像制作に活用できる補助金を3つ厳選してご紹介します。原則、契約前に申請が必要なので、発注先選びと並行して補助金情報を調べるのがおすすめです。

「持続化補助金」は、小規模事業者が制度変更に対応し、持続的な経営を実現するために必要な販路拡大に関わる経費を一部補助するものです。通常枠または特別枠（賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠など）の申請類型いずれか1つの枠のみ申請可能。最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円で、ウェブサイト関連費の補助率は1/4です。

出典：小規模事業者　持続化補助金（一般型）https://r3.jizokukahojokin.info/

「事業再構築補助金」は、ウィズコロナ・ポストコロナの経済社会の変化に対応するために、事業再構築に前向きな中小企業を支援し、日本経済の構造転換を促すことを目的としています。支援類型は、通常枠や大規模賃金引上枠など合計6つ。補助金額は枠によって異なりますが、最大補助金額は1億5,000万円で、その場合の補助率は2/3から1/2です。

出典：事業再構築補助金　https://jigyou-saikouchiku.go.jp/

「IT導入補助金」は、ITを活用した中小企業や小規模企業の業務効率化・売り上げの向上を目的とし、ニーズに合うITツールの導入にかかる費用の一部を補助するものです。業種などによって異なりますが、対象となる動画制作ツールもあるので詳細を詳しくチェックしてみましょう。補助額は最大450万円・補助率1/2以内です。

出典：IT導入補助金2023　https://www.it-hojo.jp/　

補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を利用する上で何より大切なのは、規定に沿ってきちんと申請を行うことです。事業計画書、経費明細書など、必要な書類は各補助金・助成金の公式ホームページに記載されているため、もれなく準備し、不備のないように記載しましょう。

しかし、補助金申請は揃える書類や申請項目も多く、業務が煩雑になりがちです。スケジュールをきちんと把握しておらず、「気がついたら申請期限を過ぎていた」なんてことが起こる場合も。

「アイミツ」は、申請をスムーズに進められる補助金に詳しい動画制作・映像制作会社を厳選し、「無料」でご紹介可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。

※補助金については2023年5月時点の情報をもとにご説明しています。

今回は企業のPR動画制作をテーマに、制作費の相場や費用を抑えるためのコツ、映像制作会社選びのポイントなどについて解説しました。自社のPR動画をつくりたい方の参考になれば幸いです。

また、「企業PR動画をどこの映像制作会社に依頼しようか悩んでいる」という方は、ぜひアイミツにご相談ください。コンシェルジュがあなたのご要望をお伺いし、おすすめの会社を複数ご提案いたします。