API連携を行うメリット・デメリットは？仕組みや活用事例も紹介【2024年最新版】

エンジニア同士の会話や、システム開発の現場などでは、API連携という言葉が飛び交うことがあります。耳にしたことはあるものの、その意味を深く理解できていないという方も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、システム開発に関する情報を収集している企業の担当者様に向け、営業・バックオフィスなど、さまざまな分野の発注先を比較検討できる「アイミツ」が、API連携の意味やメリット・デメリットに触れながら、その仕組みや活用事例などについて詳しく解説します。

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そもそも、API連携とは、どのようなものなのでしょうか。API連携を行う目的や、その仕組みなども併せて、以下より解説します。

API（エーピーアイ）とは、Application Programming Interfaceを略したもので、ソフトウェアやプログラム、アプリケーション、Webサービスなどをお互いに繋げるインターフェースのことです。
例えば、あるアプリケーションが、別のサービスが用意しているAPIを利用することで、そのサービスを自らに組み込み、機能を活用することが可能になります。つまり、別のサービスが実現している機能を改めて開発する必要がなく、APIを通じてアクセスすることにより、簡単に機能が拡張できるというわけです。これがAPI連携で、異なるプログラムやアプリケーションの間で、APIを利用してお互いの機能やデータを共有することを指します。
近年は、AndroidやiPhoneといったスマートフォンの浸透が、API連携の普及を加速させています。データ領域が限られているスマートフォンでは、データはクラウドに保存し、それをAPIを通じて利用したり、他サービスとのAPI連携によって、外部にあるデータや情報を活用したりする必要性が高いためです。
今や企業同士が提携しお互いのためにAPIを公開し合うことで、迅速なビジネス連携を実現することも当たり前に。APIの技術が年々発展する中、昨今は特にビジネスにおけるAPI連携の活用に注目が集まっているでしょう。

API連携を行う主な目的は、上述した既存機能の拡張のほか、独立した複数のシステムを利用している場合において、それらシステム同士を連携することにあります。
例えば、取引先が自社と異なるビジネスチャットツールを利用している場合、これまでのビジネスチャットツールに加えて、取引先に合わせた別のものも併用するというのは手間がかかる上、効率も悪くメッセージの確認漏れなどが発生する恐れもあるでしょう。
そこでAPIを活用し、それぞれのビジネスチャットツールがシームレスに連携できれば、使い慣れたビジネスチャットツールのみを活用したまま、あたかもお互いが同一のものを使用しているかのような円滑なコミュニケーションを実現することが可能です。

API連携は、APIの利用者が送る要求（リクエスト）と、APIの提供元が返す応答（レスポンス）で成り立っています。APIの提供元は、何をどのような形で受け取り、それに対してどのような内容を返すかという、リクエストとレスポンスの双方について、事前にルールを定めておくことが必要です。APIの利用者が、そのルールに沿ってAPIを呼び出す（＝リクエストを送る）ことで、API連携が実現します。

機能の拡張やシステム同士の連携に利用されるAPI連携ですが、実際にはどのようなシーンで活用されているのでしょうか。以下より、API連携のさまざまな活用事例の中から、主なものを順に紹介します。

数多く目にする身近なAPI連携の活用事例として、さまざまなWebサイトにおけるSNSアカウント情報の連携や、SNS同士の連携などが挙げられます。
ログインが必要なWebサイトにおいて、API連携によってSNSのアカウント情報が利用できれば、面倒な情報入力や会員登録の手間を省きながらログイン状態に移行することが可能です。SNS同士がAPIによって繋がっていれば、Facebookで発信した内容を、同時にTwitterなど別のSNSにも投稿するなどの連携ができます。

大手のオンラインモールを始めとする複数のECサイトに、同一商品を出品する場合などにおいて、自社の商品情報がAPI連携できれば、各Webサイトに内容の入力や更新を実施する必要がなく、常に共通の最新情報をすべてのECサイトで自動掲載することが可能です。
また、商品名称や説明、価格、画像といった基本情報だけではなく、在庫数や品切れ情報なども一元管理しながら共有できるため、手間や時間が大きく削減され、EC運営業務の飛躍的な効率化が実現します。

店舗において販売情報を取得するPOSレジと、顧客情報を一元管理する顧客管理システムをAPI連携すれば、さまざまなメリットによる効果的な業務推進を図ることが可能です。
例えば、顧客管理システムにある会員情報や購買履歴を、POSレジがAPIによって即座に取得し、それに合わせた商品のレコメンドを店頭で実施するなどといった連携が可能となるため、顧客満足度の向上が期待できます。また、POSレジから販売データがリアルタイムに送信され、顧客管理システムの情報が自動で更新されるため、データ管理における大幅な効率化も実現できるでしょう。

社内で活用しているさまざまなツールやシステムがAPI連携できれば、業務効率の大幅な向上が図れます。在庫管理システム・会計システム・帳票発行システム・ワークフローシステム・ビジネスチャットツール・CRM（顧客関係管理システム）・SFA（営業支援システム）など、企業では数多くのツールやシステムが利用されていますが、それぞれで同一の情報を閲覧したり、あるシステムのデータを抽出して別のシステムで共有したりするケースは頻繁に発生するもの。その際、API連携によってそれらが自動かつシームレスに実現すれば、手間や時間が大きく削減できるため、組織全体における生産性の向上が可能です。

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さまざまな活用事例が考えられ、また、実際に多くのシーンにおいて活用されているAPI連携ですが、それを実践するメリットはどのようなところにあるのでしょうか。以下より、API連携を行う主なメリットについて順に解説します。

一般的に、ソフトウェアにおいて新たな処理や拡張機能を自社で開発する場合、要件定義・設計・開発・テストといったシステム開発の基本的な流れを経てリリースに至るため、相応の手間や時間がかかります。一方で、同様の処理や機能がAPI連携によって実現できれば、そのようなコストの大幅な削減、および効率化が可能です。
また、自社で開発した処理や機能は、トラブル時の対応やメンテナンスなど、その運用に際しても相応のコストを要しますが、API連携であればそれも大きく削減されます。

APIには、その仕様が一般公開されているものも多く、自社のシステムやアプリケーションから仕様に沿ってAPI連携することで、公開データを容易に活用できるケースがあります。
例えば、ECサイトにて公開されているAPIを利用し、顧客属性や購入商品の傾向を取得したり、SNSにて公開されているAPIを利用し、ユーザーの本音や現在のトレンドを取得したりするケースが考えられます。これらを活用し、自社のマーケティング活動などに反映することで、売り上げや利益の増加に結び付けることも可能です。

活用事例として前述したとおり、SNSアカウントのAPI連携によって、ログイン時の情報入力や会員登録の手間が省けたり、POSレジと顧客管理システムのAPI連携によって効果的なレコメンドが実現したりすることで、利便性が向上し、顧客満足度を高めることが期待できます。
また、API連携によって、自社サービスの利用時に他社サービスのポイントが付与される、あるいは他社サービスのポイントを自社サービスの購入に利用できるといったサービスが実現すれば、さらに利便性を向上させることも可能です。

システムやアプリケーションの開発において、最も重要視されるべき要素がセキュリティです。信頼できる企業によって一般公開されているAPIであれば、安全性も高いケースが多く、活用することで一定のセキュリティレベルを確保できるというメリットがあります。
例えば、FacebookやTwitterなど著名なSNSのアカウント認証システムはセキュリティレベルが高いため、API連携によってログインに活用すれば、同様の機能を内製するよりもはるかにスピーディかつ低コストで、安全な認証システムを自社サイトに組み込むことが可能です。

API連携には、メリットばかりではなく、デメリットも存在します。実際にAPI連携を実践する際には、メリットのみに目を奪われることなくデメリットもしっかりと把握し、対策を検討しておくことが重要です。以下より、API連携を行うデメリットについて解説します。

基本的に他社によって開発された処理や機能を利用するAPI連携は、その提供元に少なからず依存することを意味します。すなわち、提供元によってAPIの仕様が変更されたりAPIの公開が停止されたりすると、それに合わせてスピーディに対応する必要が生じるため注意が必要です。
一般的に、APIの大幅な仕様変更や公開停止が実施される場合、事前に告知されることがほとんどですが、いずれにせよ実施までに対応を完了させなければ、処理や機能の内容によっては大きな機会損失を被ることになります。

上述のとおり、API連携には提供元に依存する面があるため、提供元のサーバーに発生したトラブルなどによってAPIが利用できず、自社のサービスに影響が及んでいる場合でも、何も対応できません。
このようなケースにおける被害を最小限に抑えるためには、万が一の事態に備えたリスク回避対策や、BCP（Business Continuity Plan、事業継続計画）を明確に定めておく必要があります。

一般公開されているAPIは、無償で利用できるものも多くありますが、中には有償のものも存在します。前述したとおり、API連携にはさまざまなメリットがあるため、有効に活用することでビジネスを効率的に推進できる一方で、利用の際には費用対効果を適切に見極めることが重要です。
なお、有償の場合、その課金額や課金方法は提供元によって異なるため、それも併せて明確に把握した上、慎重に検討する必要があ流でしょう。

さまざまなメリットがあり、多くの活用事例が存在するAPI連携ですが、実際に自社のアプリケーションやシステムに実装する際はどのような流れで行われるのでしょうか。以下より、API連携の実装方法について順に解説します。

まず、API連携の目的や、実装したい機能を明確にする必要があります。API連携を検討する背景には、社内の業務を効率化したい、開発にかかるコストを削減したい、特定の処理や機能を自社で開発するのが困難である、といった課題や理由があるはずです。それらをベースに、API連携の目的や実装したい機能を明確に定めます。
その後、その目的や機能を実現できるAPIの提供元を探しながら、連携に必要となるコストや実装した際の費用対効果などを検討します。また、API連携には前述したようなデメリットも存在するため、あまりに依存しすぎると大きなリスクが生じることも加味し、目的や機能を慎重に検討することが重要です。

続いては、実際に連携するAPIの提供元を選定します。目的や実装したい機能に応じて、適切なAPI提供元を選定することが重要です。選定の際には、早々に1社に絞るようなことはせず、他社のAPI連携事例や、API提供元の実績などを参考に、複数の候補から慎重に比較・検討しましょう。
実績が豊富で、数多くの連携先を抱えるAPI提供元であれば、安易な仕様変更や公開停止が発生するリスクも低いと考えられます。

APIの提供元が決定したら、ユーザー登録を実施します。ユーザー登録には、APIを利用するアプリケーションの名称や機能概要、利用の目的といった情報が必要です。なお、ユーザー登録から審査の完了まで、数日程度かかる場合があるため注意しましょう。
ユーザー登録後、審査に通過すると、API提供元からAPIキーとシークレットキーが発行されますが、その取得方法は提供元によって異なります。APIキーとシークレットキーは、API提供元がユーザーの認証や識別などを実施する際に使う大切なもので、ログイン時のIDやパスワードに該当するため、厳重に管理することが重要です。

取得したAPIキーとシークレットキーを、APIを利用するアプリケーションやソフトウェアに情報として追加します。これでようやく、API連携が可能な状態です。動作確認のため、API提供元が公開している仕様に沿ったリクエストを送ってみましょう。正しいレスポンスがあれば、API連携成功です。

つづいては、システム開発を外注した際にかかる費用相場をご紹介します。

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今回は、API連携の意味やメリット・デメリットに触れながら、その仕組みや活用事例などについて解説しました。
これまで見てきたとおり、API連携にはさまざまなメリットや多くの事例があり、効果的に活用することで、ビジネスの効率を大幅に向上させることが可能です。一方で、デメリットも存在し、過度な依存により大きなリスクを抱える恐れがあるため注意しなければなりません。本記事を参考に、API連携についての理解を深め、ぜひ有効活用してください。
また、API連携を活用したシステム開発を依頼したい場合は、ぜひ「アイミツ」をご利用ください。ご要望をお伺いした上で、ニーズに合ったシステム開発会社を複数ご紹介します。お気軽にご相談ください。

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