プロモーション動画でおすすめの動画制作・映像制作会社10選｜発注者の実体験アンケート評価も掲載

プロモーション動画に強い動画・映像制作会社を探している方に向けて、本記事ではおすすめの動画・映像制作会社を10社ご紹介します。

PRONIアイミツが保有する7万件以上の発注者アンケート結果をもとに、対応の印象や満足した点など、実体験に基づく評価や感想も掲載しています。公式サイトの情報だけでは判断しづらい部分まで把握できるため、自社に合う会社を選ぶ際の参考情報としてご活用ください。

また、プロモーション動画制作のポイントや活用事例、動画・映像制作で活用できる補助金や助成金についてもわかりやすく解説しています。ぜひ参考にしてください。

■今回はプロモーション動画全般に強い動画制作会社をご紹介しますが、商品紹介、会社紹介に特化した会社を知りたい方は以下の記事もおすすめです！
→商品紹介動画におすすめの動画制作会社6選
→会社紹介動画におすすめの動画制作会社6選

最初に、プロモーション動画制作でおさえるべきポイントについて解説します。実際に制作する際は次の4つのポイントに気を付けてください。

動画制作の目的は主に認知拡大、販売促進、興味関心の喚起の3つです。動画制作により何を実現したいのか、その目的がはっきりすると最終的な落としどころが見えてきます。認知拡大であれば広く拡散できれば成功ですが、販売促進であればコンバージョンにつなげなければなりません。目的が違えば必然的に動画の内容も変わり公開する媒体もことなります。

動画制作では色んな要素を詰め込みがちですが、あれも、これもになると誰にも刺さらない作品になりがちです。短い動画の中でインパクトを残すにはメッセージを1つに絞り込むことが大切です。

5W1Hつまり、「When（いつ）」「Where（どこで）」「Who（誰が）」「What（何を）」「Why（なぜ）」「How（どのように）」が明確になると動画の方向性、構成が定まりやすくなります。誰に何を伝え、どの様な課題解決ができるのか明確にすることで、強い関心を持ってもらえるでしょう。

動画制作の際は、視聴者が自分のこととして受け止められるような内容にすることも大切です。行動を起こすことで課題解決ができそうだ、と思えれば商品・サービスの利用につながります。

制作を依頼する上では見逃せない実績。とくに、デジタルサイネージや顔認識マーケティングなど、最先端のテクノロジーを用いてプロモーションしたい方には、実績豊富な動画制作会社がぴったりだと言えるでしょう。

また、毎年100本を超える映像・動画制作の実績がある制作会社なら、納期にも柔軟に対応できるかもしれません。ここでは、プロモーション動画で豊富な実績を持つ動画制作会社をご紹介します。

動画制作会社の費用をチェックする際には、あわせてサービス内容・実績も確認しましょう。「金額が安いから」という理由だけで会社を選ぶと、自社の要望通りの動画に仕上がらない可能性があります。予算に対して、どこまで対応してもらえるかが重要です。

発注先を絞る前に複数社の見積もりを取り寄せて検討すると、費用もサービスも自社にマッチした会社を選べるでしょう。ここからは、格安でプロモーション動画制作を依頼できる会社をご紹介します。

ここから、プロモーション動画が得意でサポート体制が充実した動画制作会社をご紹介します。

動画で自社のイメージアップを図りつつ成果を上げるには、制作時の戦略が成否の鍵を握ります。ここからは、マーケティングとブランディングに強味を持つ動画制作会社を3社ご紹介します。

ここからは、動画制作会社を選ぶ際に気をつけるべきポイントを3つご紹介していきます。

動画制作会社を選ぶ際には、制作実績を必ずチェックしましょう。

動画制作会社といっても、さまざまな会社が存在し、制作における得意分野はそれぞれ異なります。自社が希望する動画と近い実績を持つ会社の場合、制作や撮影のノウハウが蓄積されていることが考えられます。高品質な動画制作に期待できるため、どのような動画を手掛けたのか確認した上で発注先を決めると良いでしょう。

次に確認したいのは、見積もりの詳細です。

先述した通り、動画制作には人件費や機材費などさまざまな費用がかかります。総額しか提示されない場合、「実はある工程の料金が規格外だった」「編集作業は追加料金がかかるといわれた」などのトラブルが発生しかねません。

「どのような作業や内容にどの程度の金額がかかっているのか」ということが明確にわかる見積もりを提出してくれる動画制作会社は信頼できるといえます。依頼の際は見積書をしっかりと確認しましょう。

納品後の修正に対応しているかどうかも、動画制作会社を選ぶ上で気をつけておくべきポイントです。

そもそも修正対応できない会社もありますし、対応可能だが別料金が発生する場合も。完成した動画を自社で修正するのは容易ではありません。特に、サービス紹介動画など今後内容が変わる可能性のある動画に関しては、修正対応について必ずチェックしましょう。

ここからは実際にプロモーション動画を制作する際の流れを紹介します。

・ヒアリング
動画制作では最初にヒアリングを行います。予算はどの位で、動画活用の目的などを明確にします。ヒアリングを通じてプロモーションのポイントの洗い出しやターゲットを設定します。

・企画提案や見積もりの提出・契約
ヒアリング結果を元に企画提案を行います。詳細な見積もりを提出した後、正式な契約を交わします。

・動画の撮影・素材の準備
実際に撮影に入る前に、絵コンテ作成やシナリオ設計、出演者やロケ地を選定・確保します。写真や動画など素材が必要な場合はこの段階で準備します。準備完了したら予定した日に撮影を行います。

・動画の編集
編集作業ではテロップやナレーション、BGM挿入など細かい点を詰めていきます。撮影や編集段階でクライアントの要望とかけ離れたものとならないよう、ヒアリングの段階でできるだけ詳細を詰めて、イメージを共有することが大切です。

・納品
編集が終わり内容を確認して問題がなければ納品です。

ここからは、実際にプロモーション動画の制作をした企業の動画活用事例について紹介します。動画制作の際の参考にしてください。

ZENKAIRACING.COMでは商品プロモーションの一般としてレースシュミレーターのPR動画を制作しています。エンドユーザーがレースを実体験できる点を伝えるべく、実際のレース風景を実写撮影して臨場感を演出しています。また、スピード感を出すためにシュミレーター組み立て走行シーンを撮影。複数回の走行でさまざまな角度から撮影しています。撮影に従事するスタッフは2名ながら、ハイクオリティの動画に仕上がっており、短い時間の中でレースシュミレーターの魅力を余すところなく伝えています。

引用： https://www.shisodo.com/archives/works/zenkairacing-com_2019event-2/

高階救命器具では自社製品のプロモーション動画を制作しています。撮影は実際に救命器具を利用する海洋で実施、地上からの撮影とドローン空撮を組み合わせ、利用する際のイメージが湧くような構成に仕上げています。実際の動画では冒頭で会社の理念を掲げ、コンパクトに保管できること、短時間で作業できる点を効果的にアピール。大自然を相手に自社製品がどの様に役立つか、分かりやすく伝えることに成功しています。

引用：https://www.shisodo.com/archives/works/takasinakyumei_harbo/

ツアー・オブ・まほろば・奈良2017ではイベントプロモーション動画を制作しています。自転車サイクリングイベントのプロモーション用に動画を制作、実際の大会記録と次回のプロモーション用映像を兼ねた作品に仕上げています。動画制作に際しては参加者が楽しんでる雰囲気を演出。その他、サイクリング風景のイメージカットを撮影するほか、ドローン撮影で大自然の豊かさも効果的にアピールしており、来年のイベント集客に繋がるよう工夫を凝らしています。

引用：https://www.shisodo.com/archives/works/data023_mahoroba2017/

ここまでプロモーション動画制作におすすめの会社をご紹介しました。あわせて、発注前に費用相場も確認しておきましょう。

プロモーション動画の費用は会社によってさまざまですが、会社案内用のwebプロモーション動画の制作費用は、30万円から60万円前後といわれています。また、該当やイベント会場で配信するプロモーション動画の場合は、80万円から150万円ほどです。

費用の差は、以下のような要素の違いによって発生します。

・企画や構成作成
・動画の長さ
・動画に起用する人物
・動画作成や編集作業にかかる工数
・動画で使用する撮影機材
・出張が発生するかどうか
など

さらに詳しい情報は以下の記事で解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

訴求力の高い動画を制作するためには、一定の予算を確保することが重要です。しかし、限られた予算で動画を制作した場合、伝えたい内容が十分に表現できず、期待した成果につながらなかった、という結果になる場合も。もしコスト面に不安があるなら、国や自治体の補助金制度の活用を検討しましょう。条件を満たせば、数十万〜数百万円規模で費用の一部が補助されるケースもあります。

そこで以下では、動画制作で活用できる主な補助金制度を3つご紹介。申請は契約前が原則となるため、要件やスケジュールを事前に確認してください。

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールやAIの導入によって業務効率化・生産性向上・DX推進を図るための補助金制度です。動画制作でこの補助金を使うなら、動画編集ソフトやグラフィックソフトの導入が該当する場合があります。しかし、補助対象になるのは事務局に登録されているITツールのみなので、事務局で対象ツールとして公開されているか事前にこちらのページより確認しましょう。

通常枠の補助額は、ITツールの業務プロセス数に応じて変動し、1〜3プロセスで5万〜150万円、4プロセス以上で150万円〜450万円が目安です。補助率は中小企業で1/2、最低賃金近傍の事業者は2/3となります。

※公募回数は年6〜8回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者等が行う販路開拓や業務効率化（生産性向上）の取り組みを支援する補助金です。動画制作は、販路拡大に資する施策として、主にウェブサイト関連費（商品やサービス紹介動画、SNS広告等）に該当するケースがあります。

通常枠の補助上限は50万円で、補助率は原則2/3です。なお、動画制作などは「ウェブサイト関連費」として扱われ、補助金交付申請額全体の1/4が上限となります。また、インボイス特例の要件を満たす場合は補助上限が50万円上乗せ、賃金引上げ特例対象事業者は150万円の上乗せといった条件も用意されています。

※公募回数は年2回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 公募要領

中小企業新事業進出補助金は、既存事業とは異なる新商品・新サービスや新たな販路への進出を支援するものです。具体的には、動画コンテンツ制作費、配信用システム構築費、機材導入費、広告・プロモーション費用が該当しますが、動画活用が事業成長の中核を担うことを論理的に証明する必要があります。また対象者は、中小企業者・小規模事業者で、創業1年未満や従業員0名、みなし大企業等は対象外となります。

補助上限額については従業員規模に応じてが異なり、従業員20人以下で最大2,500万円（賃上げを実現できそうであれば特例で3,000万円）、21〜50人で最大4,000万円（同5,000万円）、51〜100人で最大5,500万円（同7,000万円）、101人以上で最大7,000万円（同9,000万円）までの補助を受けられます。補助率は原則 1/2で、賃上げを行う場合は2/3です。

※公募回数は年3回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：独立行政法人 中小企業基盤整備機構「中小企業新事業進出補助金」

⇩補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を活用するうえで重要なのは、規定に沿った正確な申請を行うことです。不備や記載漏れがあると不採択となり、想定していた予算を確保できず、動画制作自体が進まないリスクがあります。

また、申請は書類や記入項目が多く、スケジュール管理が不十分だと期限超過で機会を逃す可能性もあるでしょう。一度逃すと数ヵ月待つ必要があります。

「PRONIアイミツ」では申請に強い動画制作会社を無料で紹介しています。スムーズに進めたい方はご相談ください。

ここまで、プロモーション動画におすすめの動画制作会社、プロモーション動画制作の費用相場、動画制作会社を選ぶポイントをお伝えしてきました。

動画制作会社を選ぶ場合は制作実績・見積もり・修正対応の有無などを確認することで、ミスマッチを防げるでしょう。しかし、動画を使ったプロモーションを行う企業は年々増加しており、同時に動画制作会社も増えています。その中から、自社の要件を満たしてくれる動画制作会社を探すのは容易ではありません。

お困りの際には、日本最大級のBtoBマッチングプラットフォーム・PRONIアイミツにお問い合わせください。今回紹介した以外にも、多くの動画制作会社の情報を保有しており、専門のコンシェルジュがあなたの要望に合う会社をご紹介します。