ドローン撮影の費用相場は？実際の見積事例で料金内訳がわかる

空からのダイナミックな映像や美しい風景を手軽に撮れることから、企業PRやイベント撮影、不動産紹介などさまざまな場面でニーズが高まっているドローン撮影。しかし実際に依頼しようと思っても、相場感が分かりづらく、多くの方が不安を感じているのではないでしょうか。

本記事では、60万件以上の受発注実績を誇るPRONIアイミツが独自の取引事例を公開。さらに撮影費用の内訳からケース別の相場感などを紹介するとともに、ドローン撮影を安く抑えるテクニックも解説します。予算面でお困りの方もぜひ参考にしてください。

▼ドローン撮影に強い会社を知りたい方は以下の記事をご確認ください。

ドローン撮影の費用相場は、一般的に10万円〜30万円程度です。

撮影だけなら8万～10万円台の予算で発注することも十分可能。編集費を含めて総額は20万円以内に収まることが一般的です。また、短時間の静止画撮影であれば比較的安価（4万～8万円程度）で依頼することもできます。

近年は中国のDJI社製を中心に廉価かつ高性能なドローンが普及したこともあって、全体的な料金相場はそこまで高くありません。
一方で、都市部や法規制の厳しい地域での撮影には追加の申請費用や人員が必要となることもあり、全体のコストが上がる要因になります。依頼前には見積もりを取得し、内容や追加料金の有無を確認することが重要でしょう。

実際の取引事例をもとにしたシミュレーターで、ドローン撮影の料金を簡単に試算できます。下のボタンから条件を入力して、料金目安を確認してください。

ドローン撮影費用を大きく左右する要素として、主に「スタッフの人数」「撮影時間」「機材」の3つが挙げられます。

ドローン撮影を請け負う会社の多くは、クルー1名による一定時間の撮影にかかる費用を基本料金として設定しています。その基本料金をベースに、ハイスペックなドローンを使う、クルーの数を増やす、撮影を延長するといった場合に追加費用がかかる仕組みです。

また次項でも詳しくお伝えしますが、撮影場所の条件でも費用は多少変動します。人口集中地区や空港周辺での撮影は航空法に基づく飛行許可および承認申請が必要となり、申請代行費や調整工数が追加されるため、そちらも念頭に置いておきましょう。

以下では、基本料金や機材費、編集費など、ドローン撮影費用を構成する内訳について解説していきます。

基本料金の相場は4万円から10万円前後。
動画制作会社の多くは、この価格帯でドローンのバッテリー2本分から3本分（※飛行時間にして25分から40分前後。天候や周辺環境によっても変わる）の撮影を請け負っています。
前述の通り、機体の変更、クルーの増員、撮影の延長などを行った場合は、別途機材費や人件費、フライト料金が必要となるでしょう。

追加で高性能機材使用時は、追加で約2万〜5万円が発生します。
撮影に使用するドローンの種類によって発生する追加費用です。一般的な空撮では通常はDJI社製の「Mavic Pro」や「Phantom 4」などの小型や中型機が使われますが、より高画質や安定性を求める場合は「Inspire 2」を使用するケースもあります。その場合、機材使用料として追加費用がかかります。

以下は各ドローンのスペックや特徴などを比較した表です。

大型ドローン撮影では、クルー1名あたり約2万5,000～4万円／日が加算されます。
「Inspire 2」をはじめとする大型ドローンの場合、操縦者とは別にカメラ操作を行うオペレーターの搭乗が必須です。そのため、クルーが1名増えるごとに人件費が発生します。体制や撮影条件によって金額幅はありますが、追加人員分のコストは見積もり時点で必ず確認すべき項目です。

追加フライトは、1フライト（おおむね10分から15分）あたり約2万〜4万円前後が相場です。
基本料金内でのフライトとは別にドローンを飛ばし、追加撮影を行う際にかかる費用で、料金がかかるのは、あくまでクライアントの都合や要望によってフライトを追加した場合のみです。
雨や風の影響、電波環境を理由にフライトを中止して再撮影が必要になった場合、基本的に費用が発生することはありません。

編集およびMA費は、約5万〜15万円が相場です。
ドローンで撮影した映像を編集し、BGMやナレーションを加えて動画として仕上げるための費用で、多くの場合、撮影費とは別料金で設定されています。編集内容や尺、修正回数によって金額は変わるため、どこまで対応してもらえるか事前確認が重要です。
なかには空撮に特化しており、編集には対応していない会社もあるので依頼時は注意しましょう。

国交省への飛行許可および申請代行費用は1回あたり約1万〜5万円が相場といわれています。
人口集中地区や夜間飛行、目視外飛行という特殊環境下でドローン撮影をする際、国土交通省への飛行許可および承認申請が必要になります。その申請作業を専門業者に代行してもらうための費用です。
申請にかかる日数は通常1〜2週間程度ですが、場所によってはさらに時間がかかるため、早めの準備を心がけましょう。

動画制作会社によっては、ロケハン（撮影場所の下見や選定）に別途費用（基本料金の20％から40％前後）がかかることがあるようです。加えて、ロケハン、撮影にともなうクルーの交通費や宿泊費などもクライアント側の負担となってしまいます。

フリーランスにドローン撮影を依頼する場合、費用相場は1時間あたり約1万5,000〜3万円が目安で、平日3〜4時間で3万〜5万円、1日拘束で5万〜8万円前後になることが多いです。

ドローン撮影をフリーランスに依頼する際の費用は、撮影内容や時間、場所、編集の有無などによって大きく異なります。また、動画編集や構成が含まれる場合は、別途1万〜5万円以上の追加費用が発生することもあるようです。

撮影場所が遠方であれば、交通費や宿泊費も依頼者負担となるケースが一般的です。そのため、条件によっては制作会社へ依頼する場合と大きく変わらない費用になることもあります。

▼おすすめのドローン撮影会社を1社でも多く知りたい方は以下の記事もご覧ください。

ここでは、2020年1月〜2025年3月に当社PRONIアイミツを通して発生したドローン撮影に関する取引事例をもとに見積書を再現しました。
ドローン撮影だけのシンプルな依頼から、企画や撮影、編集を含む動画制作の一括依頼までご用意。 「自社もこういう依頼ができるかも」と思える、特に参考になるケースをピックアップしています。

4Kの高画質ドローンを使用した空撮のみの依頼です。機材レンタル費用と人件費がすべて含まれて10万円と、半日撮影なのもありコストは比較的抑えめの事例です。

ドローン撮影と編集が含まれた事例です。ドローンが1日飛ばし放題のプランで12万円なのでこちらも良心的な価格帯といえます。交通費は都内で1万円というのを目安にすると良いかもしれません。

こちらの依頼は、企画構成から、撮影（一般的なカメラ＋ドローン）、映像編集やMA費まで含んで33万円です。ドローン撮影関連の費用だけでいうと計9万円なので、動画制作を0から依頼する際は、平均の空撮料金より安く抑えられる場合もあるようです。

実際の取引事例をもとにしたシミュレーターで、ドローン撮影の料金を簡単に試算できます。下のボタンから条件を入力して、料金目安を確認してください。

近年、ドローンの普及によって空撮はより身近なものになりましたが、なるべく予算を抑えつつインパクトのある映像を残したいと考える方も多いでしょう。ここでは、ドローン撮影にかかるコストを抑える具体的な工夫をご紹介します。

費用を抑えたい場合は、必要最低限の内容に絞ったシンプルなプランや、時間単位で利用できるプランを選ぶことが効果的です。

撮影業者が提供しているサービスには、撮影時間、映像編集、データ納品の形式など、さまざまな要素が組み込まれています。そのため、コストを抑えるには、不要な工程やオプションを省き、必要な内容に絞ったプランを選択することが重要です。
特に、長時間の拘束が前提となるプランはコストが高くなりがちですが、数時間単位で利用できるプランであれば、追加料金の発生を防ぎやすくなります。

また、用途によっては動画ではなく静止画のみで十分な場合もあるでしょう。写真撮影は動画に比べて機材や編集工程が少ないため、費用を抑えたい場合には有効な選択肢です。

比較的依頼が少ない時期や時間帯を選び、日中の明るい時間に撮影を行うことで、ドローン撮影費用を抑えやすくなります。

ドローン撮影の費用は、撮影を依頼する時期や時間帯によって変動することがあります。特に、桜の開花時期や紅葉のピーク、イベントが集中する観光シーズンなどは依頼が殺到し、通常より料金が高くなる可能性も。そのため、比較的落ち着いた時期を狙って依頼することで、割安に撮影できるケースが多いです。

また、業者によっては早朝や夕方など特定の時間帯に追加料金が発生する場合があります。できるだけ日中の明るい時間帯にスケジュールを合わせることで、余計なコストの発生を防ぐことができます。

同じ場所や同じタイミングで複数の撮影内容をまとめて依頼すると、全体の撮影コストを抑えやすくなります。

ドローン撮影では、移動時間や機材の準備、現地での設営などに一定のコストがかかるため、撮影をまとめて行うことで効率化が可能。たとえば、同じ場所でさまざまなアングルの映像や写真を一度に撮影すれば、個別に依頼するよりも経済的です。

また、映像撮影と同時にスチール写真も依頼すれば、別々に手配するよりコスト削減につながるだけでなく、納期の短縮も期待できます。

さらに、他の撮影プロジェクトとあわせて依頼することで、ボリュームディスカウントが適用される場合もあります。企業PR動画の撮影と同時に、社内紹介や求人用映像などをまとめて依頼すれば、人員や機材の稼働を効率化でき、業者との値引き交渉もしやすくなります。

補助金や助成金を活用することで、ドローン撮影の費用を抑えられます。活用できる主な補助金は、小規模事業者持続化補助金やIT導入補助金などです。
なお、動画制作に活用できる補助金や助成金について、更に詳しく知りたいという方は、以下の記事もご覧ください。

ここでは実際の動画制作会社のドローン撮影プランや特徴を紹介していきます。撮影プランが充実している会社を揃えたのでぜひ参考にしてください。

ドローン撮影は、通常の映像制作よりも技術力、安全管理、実績差が出やすい分野です。
期待通りの映像を安定して撮影するためには、ドローン撮影に精通した動画制作会社を見極めることが重要です。ここでは、選定時に押さえるべきポイントを整理します。

ドローン撮影に強い動画制作会社を選ぶには、十分な実績があり、高度な操縦技術と安全管理体制を備えているかを重視すべきです。

ドローンによる撮影は、地上での撮影とは異なり、高度な操縦スキルや空撮ならではのカメラ操作に加えて、安全面での十分な配慮が求められます。そのため、依頼を検討している制作会社のスキルやセンスを見極めるには、これまでの実績を必ずチェックしましょう。

まず、撮影された映像に揺れやブレがないかを確認します。滑らかで安定した映像が撮れているかどうかは、技術力の一つの指標です。次に、構図の工夫やカメラワークの巧みさ、視覚的な訴求力についても、実績映像を通じて確認しておくと安心です。

また、撮影機材の性能も映像の質を左右する大きな要素です。高解像度のカメラを搭載しているか、安定飛行が可能なドローンを使用しているかなど、機材のスペックや保有状況も確認しておきましょう。これにより、期待する映像クオリティに対応できるかの判断材料になります。

ドローンの操縦には民間資格だけでも対応可能ですが、国家資格を取得していると、より厳しい条件下での撮影にも対応しやすくなります。
たとえば、混雑した場所での目視外飛行など（※1）は、民間資格では許可取得に時間を要する一方、国家資格（一等無人航空機操縦士）があれば、条件を満たせば国土交通省への飛行許可申請が不要になるため、スムーズな撮影が可能です。
加えて、国家資格保有者は、法律の知識や操縦技術において一定の水準をクリアしていることが証明されており、信頼性の面でも安心材料となります。

さらに、2025年12月以降は、民間資格による許可申請の簡略化措置が終了（※2）となったため、今後は申請手続きがより煩雑になる可能性があります。社内に国家資格保持者がいるかどうかは、今後ますます重要な選定ポイントとなるでしょう。
（※1）国土交通省の公式Webサイト「無人航空機レベル4飛行ポータルサイト」
（※2）国土交通省の公式Webサイト「無人航空機の飛行に関する許可・承認の審査要領（カテゴリーⅡ飛行）改正に関する説明会」

ドローン撮影を依頼する際には、制作会社の得意とする分野が、自分の目的と合致しているかを確認することが大切です。

企業PR動画では、企業のブランドイメージやメッセージを効果的に伝えるための構成力や演出力が求められます。一方、不動産撮影では、物件の魅力を最大限に引き出すためのアングルや照明、詳細な部分の撮影技術が重要となります。
イベント撮影では、その場の臨場感や参加者の自然な表情、現場の雰囲気をとらえる反応力が求められますし、MV制作では、音楽とのシンクロを意識した演出や創造性豊かなカメラワークが欠かせません。

目的に合った分野での制作実績が豊富な会社であれば、満足のいく成果物が得られる可能性は高まります。過去の事例を確認するとともに、商談時には具体的にどんなジャンルを手がけてきたかを質問し、ミスマッチを避けましょう。

天候や撮影場所の条件変化に柔軟に対応でき、機材選定や申請手続きまで含めて任せられる制作会社が望ましいです。
ドローン撮影は天候の影響を受けやすく、風や雨、視界不良などが発生した際にスケジュール調整が可能かどうかを事前に確認しておくと安心です。撮影予定日は1週間程度の余裕を持って確保しておくことで、予備日への調整もしやすくなります。

また、撮影場所に応じた機材の選択も重要です。山間部や都市部、海辺など、環境に合わせて適切な機材を使用できるかどうかを、事前に確認しておきましょう。
そしてこのような特殊な環境下では、GPS信号の不安定さや電波干渉のリスクもあります。そうしたトラブルへの対処法や実績があるかを確認することで、より安全な撮影体制を確保できるでしょう。

ドローン撮影を依頼する際は、対人や対物賠償責任保険および機体保険に加入している制作会社を選ぶことが重要です。
ドローンの飛行には、機材の故障や操作ミス、突風などによる予測不能なリスクが伴います。万が一、第三者にけがを負わせたり、財産に損害を与えてしまった場合、多額の賠償責任が発生するおそれも。
信頼できる制作会社であれば、こうした事態に備え、対人および対物賠償責任保険に加入しているのが一般的です。万一の事故でも、保険によって迅速な対応と補償が可能になります。

また、ドローン本体の破損や盗難に備える「機体保険」に加入していれば、撮影スケジュールへの影響を最小限に抑えることができます。

▼動画制作会社全般の選び方について知りたい人は以下の記事もご覧ください。

ドローン撮影は、空撮による映像表現だけでなく、PRや点検、調査、記録など幅広い用途で活用が進んでいます。ここでは、ドローン撮影サービスの主な活用目的を紹介します。

観光地や地域の魅力発信には、ドローンによる空撮が高い効果を発揮します。
自然景観や街並み、イベントの様子を上空から捉えることで、写真や地上映像だけでは伝えきれない魅力を表現できます。
自治体や観光協会によるプロモーション動画、SNS向けの短尺コンテンツとしても相性が良く、視聴者の興味喚起や来訪意欲の向上につながります。

ドローン撮影は、点検や調査業務の省力化と安全性向上に貢献します。
橋梁、屋根、太陽光パネル、送電設備などの点検では、高所作業や足場設置が不要になるケースもあります。映像や静止画をデータとして残せるため、経年劣化の比較や報告資料作成にも活用可能です。
近年は自治体や企業のインフラ管理業務でも導入が進んでいます。

水中ドローンを使えば、人が潜れない場所の水中撮影や調査が可能です。
水中ドローンは、ダムや港湾、船舶の船底、養殖場などの水中環境を撮影や点検するために利用されます。ダイバーを使わずに調査できるため、安全性が高く、コストや準備負担を抑えられる点が特長です。
水中映像は研究や点検用途だけでなく、映像コンテンツとしても活用されています。

ドローン撮影を検討する際に多く寄せられる、費用や許可、納期などの疑問について、事前に知っておきたいポイントをQ&A形式でまとめました。

本記事では、ドローン撮影の費用相場について詳しく解説するとともに、実際の取引事例、おすすめの動画制作会社や補助金情報などをご紹介してきました。

なお、PRONIアイミツではドローン撮影の発注を検討されている方の相談を無料で承っています。ご予算やご要望にあわせて複数の動画制作会社をピックアップし、まとめて見積もりをとることが可能です。「自社に合う会社を教えてほしい」といった方は、PRONIアイミツまでお気軽にご連絡ください。

▼各地域ごとにおすすめのドローン撮影会社を知りたい方は以下の記事もご覧ください。