YouTube広告の種類と課金形態を解説【2026年最新版】

YouTube広告は、広告の種類が豊富であるため、予算や狙いに合わせて相性の良い広告を展開することが可能です。

そこで今回は、動画制作会社や広告代理店など、さまざまな分野の発注先を比較検討できる「PRONIアイミツ」が、YouTube広告の種類別に見る課金形態と費用目安、必要な予算、失敗しないための秘訣などを分かりやすく解説します。

YouTube広告では、表示形式や課金形式の異なる複数の広告が用意されています。そこでここからは、広告形式ごとの特徴や課金形式、費用目安などを解説しますので、広告を使い分ける上での参考にしてください。

TrueViewインストリーム広告は、動画コンテンツが表示された際に自動で再生される広告です。料金の目安は2～25円程度です。

広告が再生されるタイミングは「動画がはじまる前」「動画の途中」「動画終了後」のいずれかとなっており、「広告再生から5秒経過後にユーザーが任意でスキップできる広告（スキップバブル広告）」「スキップ不可の15秒以下の広告（ノンスキッパブル広告）」の2種類が用意されています。

詳しくは後述しますが、スキップバブル広告とノンスキップバブル広告では、メリットや広告の性質が異なるため、両者の違いを把握した上で自社の狙いにマッチした方式を選びましょう。

①スキッパブル広告
スキップバブル広告は、TrueViewインストリーム広告のなかでも「広告が再生されてから5秒後に視聴者が任意でスキップできる」タイプの広告です。具体的には広告再生から5秒後に右下に「広告をスキップ」ボタンが表示され、視聴者が選択することで、広告がカットされ動画に戻る仕組みです。

料金が発生するのは、「視聴者がスキップせずに広告が30秒以上再生された場合」もしくは「広告を選択してアクセスした場合」のみとなっているため、広告が表示されても30秒未満でスキップされた場合には料金が発生しません。

仕組み上、「広告をスキップしない視聴者＝広告に興味・関心を持っている可能性がある」といえるため、無駄なコストを抑えた広告運用に適しています。

②ノンスキッパブル広告
ノンスキッパブル広告は、TrueViewインストリーム広告のなかでも「視聴者がスキップできないタイプの広告」です。スキップ不可ということから広告の時間は15秒以内に限定されており、広告が表示される度にカウントが蓄積されてゆき、1,000回ごとに料金が発生する仕組みとなっています。

大きな特徴は、広告をスキップできない仕様上、すべての視聴者に広告を最初から最後まで配信できる点です。企業や商品・サービスの認知度向上に適した広告ではあるものの、関心・興味がなくても広告をスキップできないため、視聴者にストレスを与えてしまう可能性がある点もあらかじめ留意しておきましょう。

TrueViewディスカバリー広告（インフィード動画広告）は、動画上に自動で配信されるのではなく、以下の場所に表示される広告です。

・YouTube検索結果
・YouTubeの関連動画の横
・YouTubeモバイルのトップページ

広告は動画タイトルおよびサムネイル形式で表示され、視聴者がクリックすると広告動画が再生される仕組みです。動画上に表示される広告とは異なり、視聴者が受動的ではなく自身の判断で広告を選択する「バナー広告」に似た仕組みであるため、興味・関心を持った見込み顧客へのアプローチに適しています。

料金は、視聴者サムネイルを選択して広告を視聴した場合のみ課金される仕組みとなっており、目安は3～20円程度です。

バンパー広告は、動画の前後、もしくは途中で動画上に再生される「スキップ不可」の動画広告です。

一見するとTrueViewインストリーム広告のノンスキップバブル広告と似ていますが、バンパー広告は「動画広告の長さが6秒以内に限定されている」点が大きな特徴です。そのため、すべての視聴者に広告の内容を最後まで伝えられるとともに、6秒以内という短い広告時間のおかげで「スキップしたい視聴者のストレスも軽減できる」メリットがあります。

課金形式は広告が1,000回ごとに料金が発生する仕組みですが、実際の料金は広告のジャンルによって異なるため、まずは予算に合わせて設定してみると良いでしょう。

アウトストリーム広告は、モバイル専用（スマホやタブレット含む）の広告で、「YouTube以外のWebサイトやアプリにのみ表示される」のが大きな特徴です。

広告は動画形式となっており、まずは音声なしのミュートで動画が再生され、ユーザーがタップするとミュートが解除されて音声とともに動画が再生されます。ただし、動画を必ずしも視聴する必要はなく、ユーザーがスクロールして飛ばしたり動画を閉じたりすることも可能です。こうした特殊な仕様上、課金方式も以下のように若干複雑になっています。

・画面全体の50％以上を広告が占めており、なおかつ再生時間が2秒を超えた場合に表示回数としてカウント
・表示回数1,000回ごとに料金が発生

料金目安は10～500円程度です。

マストヘッド広告は、YouTubeアプリもしくはm.youtube.comのホーム画面上に表示される動画広告で、概要は以下のとおりです。

・最大30秒間、音声なしで自動再生される
・視聴者が任意でミュートを解除できる
・動画またはサムネイルを視聴者が選択すると、該当動画のYouTube再生ページに移動
・枠が限定されているため、事前の予約が必要
・課金形式は、1日単位で課金する「CPD方式」、表示回数1,000階ごとに課金される「CPM方式」のいずれかを選択

マストヘッド広告は、YouTubeトップの最も目立つ場所に大きく表示されるため抜群のインパクトを誇りますが、その分料金は高額となり、1日数百万円の費用が発生するケースも珍しくありません。

オーバーレイ広告は、YouTubeの動画内にバナー形式で表示されるPCでの視聴者限定の広告です。広告は静止画もしくはテキスト形式の半透明型で表示され、視聴者がクリックすることで該当のWebサイトなどに遷移します。以下にオーバーレイ広告の特徴をまとめました。

・元々視聴していた動画が中断されない
・バナーは画面の一部にのみ表示されるため、動画の視聴を阻害する影響が小さい
・広告は表示された瞬間にすぐ消せる
・バナー広告であるため動画制作が不要

なお、課金方式は「広告がクリックされたとき」もしくは「広告が1,000回表示されたとき」に料金が発生する仕組みとなっており、どちらの課金方式を選ぶかは費用対効果を見ながら検討すると良いでしょう。

YouTube広告は入札形式が基本となっており、端的に述べると、「希望する広告枠に入札を行った者同士で競りを行い、入札金額と広告の品質を総合的に判断して配信される広告が決定する仕組み」となっています。

そのため、競合が少ない場合は低コストでの配信が可能となりますが、YouTube広告を運用して効果をあげたいなら「月に10万円以上の予算」は用意しておきたいところです。1日1,000円ほどの予算で広告を回すことも可能であるとはいえ、正確な効果測定のためには月間10万円程度の予算は必要だと考えたおいたほうが良いでしょう。

関連する費用事例です。様々な企業の実績をベースに費用事例として紹介しておりますのでぜひご覧ください。

YouTube広告にはさまざまなタイプの広告が用意されていますが、やはりYouTube自体が動画サイトということもあり、大半の広告では動画広告が採用されています。動画広告は静止画やテキストの広告と異なり、より多くの情報をさまざまな見せ方で表現することが可能ですが、配信する広告がどれだけユーザーの興味・関心を惹けるかどうかは「クリエイティブの質」に大きく左右されます。

また、単にコンテンツとして面白いだけでなく、広告である以上は自社が狙う成果に貢献してくれる広告に仕上げなければいけません。そのため、クリエイティブ力が高く、なおかつYouTubeや広告運用のノウハウや経験を豊富に持つ会社の助けを得ながらYouTube広告を運用するのがおすすめです。

外注先によって、提供サービス、得意分野、実績の性質などが異なるため、各社の特徴を把握して相性の良い会社を選びましょう。

YouTube広告は、広告の種類や運用スタイルによって発生する費用に大きな差が出ます。そこで、YouTube広告の運用に関する相場感が分かる料金シミュレーターを用意しましたので、ぜひ参考に役立ててください。

訴求力の高い動画を制作するためには、一定の予算を確保することが重要です。しかし、限られた予算で動画を制作した場合、伝えたい内容が十分に表現できず、期待した成果につながらなかった、という結果になる場合も。もしコスト面に不安があるなら、国や自治体の補助金制度の活用を検討しましょう。条件を満たせば、数十万〜数百万円規模で費用の一部が補助されるケースもあります。

そこで以下では、動画制作で活用できる主な補助金制度を3つご紹介。申請は契約前が原則となるため、要件やスケジュールを事前に確認してください。

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールやAIの導入によって業務効率化・生産性向上・DX推進を図るための補助金制度です。動画制作でこの補助金を使うなら、動画編集ソフトやグラフィックソフトの導入が該当する場合があります。しかし、補助対象になるのは事務局に登録されているITツールのみなので、事務局で対象ツールとして公開されているか事前にこちらのページより確認しましょう。

通常枠の補助額は、ITツールの業務プロセス数に応じて変動し、1〜3プロセスで5万〜150万円、4プロセス以上で150万円〜450万円が目安です。補助率は中小企業で1/2、最低賃金近傍の事業者は2/3となります。

※公募回数は年6〜8回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者等が行う販路開拓や業務効率化（生産性向上）の取り組みを支援する補助金です。動画制作は、販路拡大に資する施策として、主にウェブサイト関連費（商品やサービス紹介動画、SNS広告等）に該当するケースがあります。

通常枠の補助上限は50万円で、補助率は原則2/3です。なお、動画制作などは「ウェブサイト関連費」として扱われ、補助金交付申請額全体の1/4が上限となります。また、インボイス特例の要件を満たす場合は補助上限が50万円上乗せ、賃金引上げ特例対象事業者は150万円の上乗せといった条件も用意されています。

※公募回数は年2回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 公募要領

中小企業新事業進出補助金は、既存事業とは異なる新商品・新サービスや新たな販路への進出を支援するものです。具体的には、動画コンテンツ制作費、配信用システム構築費、機材導入費、広告・プロモーション費用が該当しますが、動画活用が事業成長の中核を担うことを論理的に証明する必要があります。また対象者は、中小企業者・小規模事業者で、創業1年未満や従業員0名、みなし大企業等は対象外となります。

補助上限額については従業員規模に応じてが異なり、従業員20人以下で最大2,500万円（賃上げを実現できそうであれば特例で3,000万円）、21〜50人で最大4,000万円（同5,000万円）、51〜100人で最大5,500万円（同7,000万円）、101人以上で最大7,000万円（同9,000万円）までの補助を受けられます。補助率は原則 1/2で、賃上げを行う場合は2/3です。

※公募回数は年3回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：独立行政法人 中小企業基盤整備機構「中小企業新事業進出補助金」

⇩補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を活用するうえで重要なのは、規定に沿った正確な申請を行うことです。不備や記載漏れがあると不採択となり、想定していた予算を確保できず、動画制作自体が進まないリスクがあります。

また、申請は書類や記入項目が多く、スケジュール管理が不十分だと期限超過で機会を逃す可能性もあるでしょう。一度逃すと数ヵ月待つ必要があります。

「PRONIアイミツ」では申請に強い動画制作会社を無料で紹介しています。スムーズに進めたい方はご相談ください。

YouTube広告では、表示形式や課金形式の異なる複数の広告が用意されているため、自社の狙いに適した広告を運用することで費用対効果の高い広告展開が可能です。ただし、前提としてクリエイティブが重要な意味を持つため、プロの手を借りながら運用するのがおすすめです。

PRONIアイミツでは、動画制作会社や広告代理店など、YouTube広告運用に役立つ会社の情報を多数取り揃えていますので、会社選びをお考えの方はお気軽にお問い合わせください。

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