SNSの特徴と種類｜企業が利用するメリット・デメリット【2024年最新版】

WebマーケティングにSNSを活用する企業が年々、増えています。自社でもSNSを活用したいと思う方も多いのではないでしょうか。とはいえ、SNSには数多くの種類があり、その特徴も一つひとつ異なります。そこで、この記事ではSNSの種類とその特徴をお伝えします。これからSNSを活用したWebマーケティングを行いたい方はぜひ参考にしてください。

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SNSとは、「Social Networking Service」の頭文字を取った略語で、日本語では「会員制交流サイト」と訳されています。簡単に言えば、スマートフォンやパソコンを使って、他者と交流できるサービスのことです。情報を発信したり、SNSを通じて同じ趣味を持つ人と交流できたりと、さまざまな使い方がされています。また、最近では企業が広報としてSNSを利用するケースも増えています。

SNSがどのようなものか大まかに分かったところで、次に、SNSの特徴を見ていきましょう。SNSの主な特徴は、「無料で手軽に利用できる」「最新情報を届けやすい」の2つです。それぞれの特徴を以下から詳しくお伝えします。

SNSは全世界でのユーザー数が2億人を超えるTwitterのような大規模なものから、特定の地域に特化したものまでさまざまな種類がありますが、ほぼすべてのSNSは無料で利用できます。初期費用も月額利用料もかかりません。大半のSNSは、メールアドレスさえあればアカウントを開設できるため、気軽に始められます。初期費用も月額利用料もかかりませんので、もし思ったような成果が上げられなくても、金銭的な損失を受けることはありません。

最新情報を届けやすいという点も、SNSの大きな特徴です。たとえば、企業が広報する場合、SNSのほかにプレスリリースを出したり、自社のホームページに情報を掲載したりといった方法が考えられます。この中で、ユーザーに届くスピードが圧倒的に速いのはSNSです。新商品やキャンペーンなどの情報を、最も早く届けることが可能なのがSNSです。企業アカウントの中には、きめの細かい情報発信を行うことで、数十万人単位のフォロワーを獲得しているものも少なくありません。

「企業がSNSを利用するメリットはあるの？」と疑問に思う方もいるのではないでしょうか。いくら無料で利用できるといっても、メリットがなければ多くの企業は利用しません。ここでは、企業がSNSを利用することのメリットを見ていきましょう。

SNSは、情報発信ができるだけではなく、コメント欄などを通して一人ひとりのユーザーとコミュニケーションが取れる機能も搭載されています。ユーザーとコミュニケーションを取ることで、商品やサービスのファンになってもらえたり、顧客満足度を高めたりといった効果が期待できるでしょう。さらに、アンケート機能を使って、より多くのユーザーから意見を募ることもできます。また、ユーザーの意見を次の商品開発やマーケティングに生かすことも可能です。実際に、SNSで得たユーザーからの意見を商品開発に生かした事例は少なくありません。

SNSの企業アカウントの投稿は、基本的に各企業の担当者が自分で考えたものを投稿しています。SNSは、企業の担当者の言葉で、直接的にユーザーに商品やサービスを訴求できます。一般的な広告は多くの場合、キャッチコピーや宣伝文はプロのコピーライターが考えたものです。プロの文章にはプロの文章の良さがあり、大型の広告等では有利と言えますが、ユーザーが親近感を覚えやすいのは企業の担当者の言葉でそう。ユーザーに親近感を覚えてもらうことで、商品やサービスはもちろん、企業そのもののファンになってもらえる可能性もあります。

SNSの代表的な機能の一つに、「シェア（共有）」があります。さまざまな種類のSNSがありますが、多くのSNSではシェア機能が搭載されています。一つの情報がユーザーからユーザーへとシェアされていくことで、大きく拡散されていく仕組みです。情報がうまく拡散されれば、万単位、時には数十万単位のユーザーへの広告効果が期待できます。多くの人が話題にしている商品やユーザーは、それだけで魅力的に映るもので、実際の購買行動につながる可能性も高いでしょう。また、拡散によって、企業の認知度が上がることで新しいファンの獲得も期待できます。

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メリットばかりに思える企業のSNS利用ですが、注意すべき点やデメリットもがあることも事実です。メリットだけではなくデメリットも把握したうえで、SNSを始めましょう。

炎上とは、SNSなどに対して批判的な書き込みや誹謗中傷の書き込みが集中することを指します。投稿内容によっては、炎上や誤解が生じてしまうリスクがあることが、企業がSNSを利用する際の最大のデメリットでしょう。企業のSNSアカウントが炎上してしまう事例は、実は珍しいものではありません。最近では、男女差別などのジェンダー問題や不謹慎な言い回し、企業アカウントの一般ユーザーへの不適切な態度などを原因とした炎上が特に多い傾向にあります。ネガティブな表現を避けたり、第三者による相互チェック体制を敷いたりといった対策が必要です。さらに、万が一、炎上した場合にどういう対応を取るかのマニュアルも作っておくことをおすすめします。

「バズる」とは、噂話が広がるという意味の英語をもじった言葉で、SNSでは投稿が拡散されるという意味合いで使われます。つまり、「バズらせる」とは、その投稿がSNSで拡散されることを意図的に狙うという意味です。情報がバズれば、宣伝広告費を一切かけることなく、大きな広告効果が得られ、一つの投稿で一気に知名度が上がったり、ブランドイメージが向上したりといったことが期待できます。
言葉にすると簡単に聞こえるかもしれませんが、「バズらせる」ことは決して簡単ではありません。ただ漫然と投稿しているだけでは、バズるどころか広告効果も思ったように得られないでしょう。過去の事例などから、バズるコンテンツを研究し、トライ＆エラーを繰り返すなど、日々の努力が必要です。

SNSは大手に絞っても、いくつもの種類があります。そして、種類ごとに特徴や利用者数、利用者層も異なります。SNSを活用したマーケティングで重要なことの一つに、自社に最適なSNSを利用するということがあります。ここでは、代表的なSNSを一覧形式で紹介し、それぞれの特徴をお伝えします。

Facebookは、「文章投稿型SNS」や「日記型SNS」と呼ばれるタイプのSNSです。日々起きたことなどを、文章をメインに投稿するタイプのSNSです。Facebook内で友達になったユーザーの投稿に「いいね」などの反応をしたり、コメントをしたりすることで交流を図ります。
Facebookの最大の特徴は、世界一のユーザー数でしょう。全世界では月間29億人以上、日本だけでも2,600万人のユーザーが登録しています。（2021年12月発表）実名での登録が原則なので、ほかのSNSと比べると炎上が起こりにくい点も企業側のメリットです。ユーザーの年齢層もほかのSNSと比べると高めで、30代～40代が最も多い年齢層で、50代～60代以上の利用者も10代の利用者に比べ多い傾向にあります。

参照：Meta　「Meta Earnings Presentation Q4 2021」　https://s21.q4cdn.com/399680738/files/doc_financials/2021/q4/Q4-2021_Earnings-Presentation-Final.pdf

Twitterは、「交流系SNS」や「短文SNS」などにカテゴライズされるSNSです。Facebookと同様に、文章での投稿がメインですが、投稿できる文字数に大きな違いがあります。Facebookの場合、1つの投稿で6万文字まで記載できますが、Twitterは1投稿140文字以内に制限されています。
140文字以内という手軽さが若い世代に受け、10代から20代が主なユーザー層です。世界で3億3,000万人、日本では4,500万人のユーザーが登録しています。（2017年10月発表）他者の投稿（ツイート）を自分のアカウントで再びツイートする、「リツイート機能」が特徴で、拡散力が高い点が企業にとっての大きな魅力です。

参照：Twitter　「Twitter Japan」 　https://twitter.com/TwitterJP/status/923671036758958080

LINEは、「メッセージチャット型SNS」「チャットSNS」などと呼ばれている種類のSNSです。1対1でのやり取りはもちろん、複数人でグループを作り、その中で対話型でメッセージのやり取りができます。日本での人気が突出しており、国内ユーザーは月間9,000万人以上（2022年3月末時点）。メッセージのやり取りのほか、電話代わりに利用できる無料の音声通話機能も付いているため、全年齢層で使われています。
Twitterは閲覧制限をかけていない限り、投稿はすべてのユーザーが閲覧できますが、LINEの場合はメッセージを閲覧できるのは、友達になった人やグループチャット内にいるメンバーだけに限られます。

参照：LINE株式会社「LINE広告」　https://www.linebiz.com/jp/service/line-ads/

Instagramは、「写真投稿型SNS」「画像共有系SNS」などと呼ばれているタイプのSNSです。TwitterやFacebookは文章での投稿をメインとしたSNSですが、Instagramももちろん文章を投稿することも可能ですが、メインコンテンツは写真で、動画を投稿することも可能です。
世界で10億人、日本だけでも3,300万人のユーザーを抱えており、写真をメインとしたSNSでは最も多くのユーザーが登録しています。10代から30代の若い世代の利用者が特に多いのも特徴です（2019年3月時点）。Facebookと同じ会社が運営しており、InstagramとFacebookで連携できることも強みの一つ。2つのSNSでデータを共有することも可能です。

参照：Meta「Meta」　https://about.fb.com/ja/news/2019/06/japan_maaupdate-2/

YouTubeは、検索エンジン最大手のGoogleが提供する「動画共有型SNS」で、このタイプのSNSでは最も多いユーザーが登録しています。全世界でのユーザー数は25億人以上（2021年第2四半期※1）、日本だけでも6,500万人です。（2020年9月※2）インターネットで動画を視聴するほぼすべてのユーザーがYouTubeを利用しているというデータもあり、全年齢層で幅広く利用されています。
動画を投稿するユーザーも、個人から企業、地方自治体、官公庁まで幅広く活用されています。趣味の発信から公的機関の情報発信まで用途もさまざまです。再生回数に応じて、投稿者に報酬が支払われる仕組みで、YouTubeの投稿だけで生活している人も少なくありません。

参照：※1　Soko 「Business of Apps」　https://www.businessofapps.com/data/youtube-statistics/
※2　 Google　「Think with Google」　https://www.thinkwithgoogle.com/intl/ja-jp/marketing-strategies/video/youtube-recap2020-2/

TikTokは、YouTubeなどの「動画共有型SNS」に数えられますが、YouTubeとの一番の違いは投稿できる動画の長さです。YouTubeは10時間を超えるような長尺動画も投稿できますが、TikTokが投稿できる動画の長さは15秒から最長10分まで。中でも、15秒から30秒程度の短めの動画が人気を得ています。ほかのSNSと比べると、若者の利用者が多く、10代から20代のユーザーが最も多いのが特徴の一つ。TikTokは年々、ユーザー数を増やしており、全世界での月間アクティブユーザー数は10億人以上（2021年9月時点）に上ります。中高生など若い世代に限定して訴求したい場合、TikTokが最適でしょう。

参照：TikTok「TikTok」https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/1-billion-people-on-tiktok-thank-you

企業がSNSを利用することには、費用をかけずに大きな広告効果を得られる可能性があるなど、さまざまなメリットがあります。その一方で、炎上などのデメリットもありますので、メリットだけではなくデメリットも十分把握したうえで、SNSを活用しましょう。また、SNSは種類によって、特徴やユーザーの年齢層が異なります。自社に最適なSNSを見つけることも重要です。アイミツではご要望を伺った上で、条件に合うWeb広告会社を無料で複数社ご紹介可能です。会社選びでお困りの方は、お気軽にご相談ください。

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