DVD制作費用ガイド｜相場・見積もり実例・コスト削減方法をまとめて解説

昨今動画配信プラットフォームの利用が一般的ですが、商品紹介や会社案内、研修、イベントなどでDVDを制作する機会もまだまだ多いように見受けられます。しかし制作頻度が減ったからこそ「どれくらい費用がかかるのか忘れてしまった…」とお悩みの方もいらっしゃるでしょう。

そこで本記事では、そんなDVDの制作にかかる費用の相場を中心に、コスト削減方法やDVD制作会社選びで失敗しないポイントについてご紹介。実際にあった見積もり事例も紹介しているので、自社の見積もりが適正価格かを判断する材料としてもご活用ください。

まずはDVD制作費用の内訳をご紹介します。

クライアントの要望やDVDを制作・配布・販売する目的をふまえ、動画全体の構成やコンセプト、尺などを決める際にかかる費用です。一般的な相場は3万～8万円前後。

映像制作会社によっては進行管理費などが上乗せされることもある一方、セミナーや講演会といったイベントをDVDに収める場合は、企画のプロセス自体が省かれることが多いようです。

業務用カメラや照明などの機材を使って撮影を行う際にかかる費用です。前述の通り、撮影スタッフの人件費と機材費が主な内訳となります。

相場はカメラマン1名による半日から1日の撮影が2万5,000～3万円前後、2名以上の撮影が4万～6万円前後。撮影スタジオを借りる場合は別途後述する利用料がかかるので注意しましょう。

撮影した動画のカットをつなぎ、テロップやナレーション、BGMを加えながら作品として仕上げていく際にかかる費用です。

DVDの場合、それほど凝った編集・MAが施されることは少なく、費用もそれほど高くありません。編集・MAあわせて一般的に4万～8万円前後が相場です。中小規模のDVD制作会社のなかには「おまかせプラン」などとして簡易的な編集作業をさらに安い料金で請け負うところもあるようです。

エンコードとは動画や音声をDVD規格に合わせて圧縮・変換する工程を指し、オーサリングとはメニュー画面やチャプター、副音声などを加える作業のことをいいます。
このエンコードとオーサリングの工程があって初めてDVDをプレーヤーに読み込ませ、再生やシーンごとの頭出しができるようになります。

エンコード・オーサリング費用の一般的な相場は、いずれも1万～3万円前後。エンコードに関しては基本的に動画の長さが料金の基準になり、オーサリングに関してはメニューの作成、チャプター設定といった作業項目ごとに細かい料金を設定している制作会社もあるようです。

DVDの盤面とジャケットのデザインにかかる費用です。デザインにはAdobe社のIllustratorやInDesignといった画像編集ソフトが使われることが多く、簡易的なもので5,000円前後、配布・販売用DVDのオリジナルデザインで1万5,000～2万5,000円前後が相場とされています。

完成したDVDを量産する際にかかる費用です。料金は制作会社によってやや差がありますが、1枚あたりおおむね60～180円前後。一度にプレスする枚数が増えるほど単価は下がります。

ちなみにプレスとコピーの違いは、金型（原版）を使うかどうか。最初に金型を作成し、それをもとに表面にピット（※）が入ったディスクを量産していくのがプレス。市販のDVD-Rに表面的なデータだけを焼き付けるのがコピーです。コピーの単価は一般的にプレスより高く、110～230円前後です。

プレスの方がエラーやノイズが混じる可能性が低く、映画やライブ映像など、市販されているDVDのほぼすべてはプレスによってつくられています。

※ピット：DVDプレーヤーが再生信号を読み取るためのくぼみ

※片面一層：記録層が1つで4.7GBのデータ（約2時間程度）を記録可能。最も多く使われているディスクタイプ。
※片面二層：記録層が2つで8.5GBのデータ（約3時間半程度）を記録可能。長時間・高画質映像が可能なのでプレス・コピー単価は高くなる。

上記のほか、DVDのパッケージにもコストがかかります。相場は「トールケース」と呼ばれるプラスチックケースが1個20円から30円、不織布袋が10～15円前後です。

また、撮影を行う場合、スタッフの出張費（交通費、宿泊費など）のほか、スタジオの利用料（1日の利用でおおむね3万～5万円前後）がかかることがあるので注意しましょう。

次に依頼内容別の料金相場をご紹介します。

撮影・編集済みの動画をDVD化する際にかかるのは、エンコード費、オーサリング費、デザイン費、プレス費の4つ。これらすべて含めた相場は8万～12万円前後です。

たとえば株式会社日本ビデオサービス（京都府京都市）の場合、再生時間15分・メニュー＆チャプター付きのDVD1,000枚の制作を10万円前後で請け負っています。

■株式会社日本ビデオサービス　DVD自動見積もり

セミナー、講演会などのイベントの撮影から編集・MA、エンコード、オーサリング、プレスまでトータルに依頼した場合、費用は20万～40万円前後。ゼロからDVDを制作する場合は、各工程を担当するスタッフ（ディレクター、カメラマン、音声、編集など）の人件費＆機材費がメインとなります。

セッション形式のイベントで複数台のカメラが必要になった場合や、動画の途中にプレゼン資料のスライドを差し込む場合には追加費用がかかることもあるので、制作会社にあらかじめ確認しておきましょう。

ここでは実際にあった取引事例をご紹介します。項目が異なる事例をピックアップしたので、ぜひ参考にしてください。

コピーのなかでは比較的多い300枚での生産のため、コピー単価は1枚100円と低価格です。盤面印刷もモノクロを指定しているので、印刷費用も大幅にカットしているのが特徴です。

こちらは編集工程を含んだ依頼ですが、DVD制作だけだと100枚で17万円程度となりました。枚数も100枚と限られるため、1枚あたりのコピー単価は200円。ジャケットのデザインから印刷まで全て依頼しており、かつフルカラー指定のため、比較的高価な事例といえます。

自社のDVD制作がどのくらいの費用になるのか、詳しい料金を知りたい方は以下のシミュレーションを活用してください。

以下では、DVD制作費用をできるだけ抑える方法を紹介します。知っているかいないかで大きく変わるので、ぜひ参考にしてください。

DVDの「プレス」とは工場で金型を使って大量に複製する方式です。これに対し、「コピー」は1枚ずつデータを焼く形式で少量に適しています。そのため、100～300枚程度であればプレスよりもコピーの方が安く済むケースが多いです。コピーなら納期も短く、少数イベント・配布用に最適といえるでしょう。

そのため、「実際に配布する数」や「オンライン配信との併用可能性」も加味し、DVD制作枚数は必要最小限に抑えましょう。

海外（主に中国・台湾）の業者は圧倒的にプレス費用が安いという特徴があります。同じ1,000枚のプレスでも、国内業者が約11万〜13万円に対し、海外業者は7〜9万円と、20〜40%程度の差が出ることも。

昨今では海外プレス提携プランを用意している国内業者も見受けられるので、日本の業者に依頼しても、実際の製造は海外というケースが増えています。これなら言語・納品面の不安も少なく、費用だけ下げることが可能です。

撮影費の内訳は、カメラマンの人件費、機材費、ロケ地費用、アシスタントの人件費などがありますが、合計すると1日で5万～10万円程度かかることも少なくありません。

上記の費用を抑える方法としては、まず機材を自社で保有しているスマートフォンに変更。また、ロケーションは社内の会議室・休憩スペースなどを活用し、移動・設営の手間を減らしながら撮影時間や人件費もカットします。

撮影費の内製化だけでも、DVD制作全体コストの約20〜30%を削減できるポテンシャルがあります。

制作するDVDが全国流通の製品ではなく、利用者・利用機会が限定される場合は無料のデザインテンプレートなどを活用するのもおすすめ。自社でデザインを制作するとコストを大幅にカットできます。

盤面印刷はなし、モノクロ印刷にすることでもコストを抑えられます。 インクジェットカラー印刷に比べ、シルク印刷（単色）やスタンプ印刷は安価になるので、そういった選択肢も念頭に置いておきましょう。

また、DVDケースを一般的なプラスチックケースではなく、不織布スリーブや紙ジャケットなどにすれば、1枚あたり数十円以下で対応可能です。

DVD制作を業者に依頼する場合、1社だけに依頼してしまうことはコスト面でも品質面でもリスクがあります。複数社から見積もりを取ることで、単なる価格比較だけでなく、サービス内容・納期・対応力の違いも見えるようになります。

以下はDVD制作会社を選ぶ際のチェック項目です。比較検討の際に活用してください。

とはいえ、複数社を効率よく比較検討するには時間も労力もかかります。そのような際はぜひPRONIアイミツにご相談を。発注初心者の方でも安心して利用できるような体制を整えていますので、お気軽にお問い合わせください。

ここでは動画制作からDVD制作までトータルで依頼できるおすすめの3社をご紹介します。

もっと多くのDVD制作会社を知りたいはこちらの記事もあわせてご覧ください。

最後はDVD制作会社を選ぶ際に気を付けるべきポイントについて、3つに分けてご紹介します。

DVD制作を請け負う会社のなかには、撮影・編集済みの動画が用意されていることを前提に、エンコードやオーサリングだけ請け負うところも少なくありません。

その点でまずは、何をもって「DVD制作」なのか、具体的に何をいくらでどこまでやってくるのか事前にきちんと確認するのが第一。料金の安さだけに引かれて安易に契約を結ぶのはNGです。

DVD制作会社の多くはイベント撮影や企業プロモ―ションビデオの企画・制作など、何らかの得意分野を持っています。

そうした得意分野なら蓄積されたノウハウをもとに制作はスムーズに進むうえ、仕上がりにも高い期待が持てます。各社のWebサイトに掲載された制作事例などを参考にしながら、DVDの用途・目的に合う会社を見つけましょう。

たとえば自社スタジオを持っている制作会社なら、スタジオ利用料をカットできるうえ、手配やスケジューリングの手間もかからず、スムーズに撮影を進められます。万が一再撮影が必要になった際も最小限の出費で済むでしょう。

DVDの制作会社を選ぶ際は、そういった設備面に目を向けるのも大事なポイントの1つではないでしょうか。

一般的に、著作権は制作会社にあるケースが多いため、はじめにクライアント側に著作権を譲渡できるか、または使用許諾（ライセンス）形式なのかを確認しましょう。
ほかにも、BGM・ナレーション・写真など第三者素材のライセンスも、商用利用OKの素材か、使用範囲に制限があるかどうかも事前に聞いておきましょう。

またDVD以外の用途（例：Web広告、SNS、展示会）に転用する場合に追加ライセンス料が発生することがあります。「利用用途の範囲」を契約書に明記しておくと安心です。

訴求力の高い動画を制作するためには、一定の予算を確保することが重要です。しかし、限られた予算で動画を制作した場合、伝えたい内容が十分に表現できず、期待した成果につながらなかった、という結果になる場合も。もしコスト面に不安があるなら、国や自治体の補助金制度の活用を検討しましょう。条件を満たせば、数十万〜数百万円規模で費用の一部が補助されるケースもあります。

そこで以下では、動画制作で活用できる主な補助金制度を3つご紹介。申請は契約前が原則となるため、要件やスケジュールを事前に確認してください。

デジタル化・AI導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールやAIの導入によって業務効率化・生産性向上・DX推進を図るための補助金制度です。動画制作でこの補助金を使うなら、動画編集ソフトやグラフィックソフトの導入が該当する場合があります。しかし、補助対象になるのは事務局に登録されているITツールのみなので、事務局で対象ツールとして公開されているか事前にこちらのページより確認しましょう。

通常枠の補助額は、ITツールの業務プロセス数に応じて変動し、1〜3プロセスで5万〜150万円、4プロセス以上で150万円〜450万円が目安です。補助率は中小企業で1/2、最低賃金近傍の事業者は2/3となります。

※公募回数は年6〜8回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者等が行う販路開拓や業務効率化（生産性向上）の取り組みを支援する補助金です。動画制作は、販路拡大に資する施策として、主にウェブサイト関連費（商品やサービス紹介動画、SNS広告等）に該当するケースがあります。

通常枠の補助上限は50万円で、補助率は原則2/3です。なお、動画制作などは「ウェブサイト関連費」として扱われ、補助金交付申請額全体の1/4が上限となります。また、インボイス特例の要件を満たす場合は補助上限が50万円上乗せ、賃金引上げ特例対象事業者は150万円の上乗せといった条件も用意されています。

※公募回数は年2回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 公募要領

中小企業新事業進出補助金は、既存事業とは異なる新商品・新サービスや新たな販路への進出を支援するものです。具体的には、動画コンテンツ制作費、配信用システム構築費、機材導入費、広告・プロモーション費用が該当しますが、動画活用が事業成長の中核を担うことを論理的に証明する必要があります。また対象者は、中小企業者・小規模事業者で、創業1年未満や従業員0名、みなし大企業等は対象外となります。

補助上限額については従業員規模に応じてが異なり、従業員20人以下で最大2,500万円（賃上げを実現できそうであれば特例で3,000万円）、21〜50人で最大4,000万円（同5,000万円）、51〜100人で最大5,500万円（同7,000万円）、101人以上で最大7,000万円（同9,000万円）までの補助を受けられます。補助率は原則 1/2で、賃上げを行う場合は2/3です。

※公募回数は年3回程度（2026年4月21日時点の情報）
出典：独立行政法人 中小企業基盤整備機構「中小企業新事業進出補助金」

⇩補助金について、さらに詳しい情報を知りたい方は以下の記事をご覧ください。

補助金を活用するうえで重要なのは、規定に沿った正確な申請を行うことです。不備や記載漏れがあると不採択となり、想定していた予算を確保できず、動画制作自体が進まないリスクがあります。

また、申請は書類や記入項目が多く、スケジュール管理が不十分だと期限超過で機会を逃す可能性もあるでしょう。一度逃すと数ヵ月待つ必要があります。

「PRONIアイミツ」では申請に強い動画制作会社を無料で紹介しています。スムーズに進めたい方はご相談ください。

今回はDVDの制作費について解説しました。映像制作を行う際、みなさまの参考になれば幸いです。

なお、PRONIアイミツでは動画制作に精通したコンシェルジュがみなさまからの相談を無料で承っています。

「DVDの制作費用についてもっと詳しく知りたい」、「自社に合うDVD制作会社を紹介してほしい」といった方は、PRONIアイミツのコンシェルジュまでお気軽にご連絡ください。