SNS（ソーシャルメディア）ガイドラインとは？【2025年最新版】

SNSでの炎上を避けるべく「ソーシャルメディアガイドライン」の制定を検討しているものの「詳しい作り方はよくわからない」という方もいるのではないでしょうか。
この記事では、ソーシャルメディアガイドラインの概要や制定ポイントなどを解説していきます。ソーシャルメディアガイドラインの作成を希望する方は、ぜひ参考にしていください。

【関連ページ】
ネット広告にかかる費用・相場感や、あなたの目的別にWeb広告代理店をお探しいただけます。
ネット広告の費用・相場
SNS広告を依頼できるWeb広告代理店一覧

ソーシャルメディアガイドラインとは、SNSを利用する際の指針やルールを取りまとめた社内向けの文書を指すものです。SNS運用の際に企業が作成する文書としては、コミュニティガイドラインとソーシャルメディアポリシーがあげられます。
ソーシャルメディアガイドラインを含む3種の文書は混同されることも多いため、まずはそれぞれの概要を解説していきます。

企業のSNSにおけるコミュニティガイドラインとは、フォロワーやユーザーといった社外へ向けてSNSを利用する上での規約を記載したものです。運営元や問い合わせ先といった基本情報に加えて、注意事項や禁止事項などを具体的に明示します。
たとえば、禁止事項に「暴力的な表現など不適切な内容を投稿してはならない」という内容を記載しておけば、万一そうした投稿が寄せられた際に速やかな対処が可能です。コミュニティガイドラインは、SNS上あでトラブルが発生した際の備えとしても大きな役割を担っています。

ソーシャルメディアポリシーは、企業がSNSを運営する上での姿勢や心構えなどを社外へ向けてアピールするものです。SNSを利用する目的やビジョン、良識・節度を持って発信する意思を文書にまとめます。「発信する情報は事前に確認し、誤った内容を投稿しないよう細心の注意を払います」「誤情報を発信した際には、速やかにお詫びと訂正をします」といった内容が盛り込まれることが多いようです。
コミュニティガイドラインにはリスクヘッジの目的がある一方で、ソーシャルメディアポリシーは社外への決意表明としての役割があります。これらは必ず作成しなければならいものではなく、どちらか一方のみを作成するケースも多いとされています。

コミュニティガイドライン、ソーシャルメディアポリシーが社外向けの文書であるのに対して、社員・従業員へ向けてSNSを利用する際の指針・ルールををまとめた文書がソーシャルメディアガイドラインです。企業としてSNSアカウントを運営する目的や注意事項、禁止事項などを定義するのはもちろん、投稿内容についてもルール化することで統一感あるSNS運用を目指します。
たとえば、Twitterを運用する場合は、表記ルールを定めることで投稿に統一感が生まれ、一定のクオリティが担保されます。また、事業部やサービス単位でSNSアカウントを開設する場合の申告窓口もあわせて周知しておけば「いつの間にか知らないアカウントが開設されていた」といった事態も防止できるでしょう。

ソーシャルメディアガイドラインには、「炎上」を防ぐという大きな役割があります。万が一企業のSNSで不適切な投稿があった場合は瞬く間に拡散され、批判の対象となるのはもちろん、消費者からのイメージや信頼が損なわれるおそれがあります。
SNSでの炎上を防ぐためにはソーシャルメディアガイドラインを作成し、ルールを明文化しておくことが重要です。また、社員・従業員のプライベートなアカウントでの投稿から原因で炎上に発展するケースもあるので、就業規則にSNS利用に関する項目を盛り込んでおく必要があります。

「自社にあった会社が見つからない」「会社選びに時間が割けない」とお悩みの方は、お気軽に「アイミツ」にお問い合わせください。数あるWeb広告代理店からあなたの要望にあった会社をピックアップして無料でご紹介いたします。

ソーシャルメディアガイドラインを作成する時には、どんな部分に注意すべきなのでしょうか。4つのポイントを解説していきます。

ソーシャルメディアガイドラインを作成する際には、SNSを運用する目的を明確にしましょう。目的が明確になれば、投稿の内容にも統一感が生まれます。運用目的の例としては、「ユーザーとの交流」「自社メディアへの流通経路」「ブランドイメージの印象づけ」などが一般的です。目的に適したSNSを選ぶことや、各SNSの特性に応じた運用方法・注意点をあらかじめ確認しておくことも大切なポイントと言えます。

SNS運用の目的が明確になったら次は担当者や関係部署へヒアリングを行い、SNS運用の現状をしっかりと把握した上で問題点・課題点を洗い出し、ソーシャルメディアガイドラインの内容に反映させていきます。
要望や禁止になると困ること、炎上時の対応フローなどを確認したらその内容をもとに骨子を作成し、フィードバックを重ねながらソーシャルメディアガイドラインを完成させましょう。

情報や権利の保護はコンプライアンスに直結するため、ソーシャルメディアガイドラインにも必ず記載する必要があります。自社の非公開情報や社員・顧客の個人情報、著作権・肖像権など第三者の権利、取引先に関する情報の保護などについてです。
これらの情報をSNSで発信してはならないと明文化することも、ソーシャルメディアガイドラインの重要な役割の1つです。

社員・従業員が個人で保有するSNSアカウントでの投稿について、個人の責任を明確にしておくことも大切な要素だと言えます。個人のアカウントで会社に関する情報を投稿する場合は、投稿ルールや指示に従うことを明記するのはもちろん、真偽不明の情報発信を禁止する旨も記載が必要です。それらを踏まえた上で、社員・従業員が個人で使用するSNSアカウントにおける発言は、所属企業とは一切関係ないことを明記しましょう。

この記事では、ソーシャルメディアガイドラインの概要と、制定する際のポイントを解説してきました。SNSでの炎上を防ぐためにも、ソーシャルメディアガイドラインの制定は重要です。適切なガイドラインを作成・周知することで、リスクヘッジにつながるでしょう。
なお、「SNSの運用と並行してSNS広告も活用してみたい」といった場合には、SNS広告を得意とする会社へ相談してみるのもおすすめです。
「アイミツ」ではご要望を伺った上で条件に合うWeb広告代理店を無料で複数社ご紹介可能なので、会社選びでお困りの方はお気軽にご相談ください。

【相談前にまずは会社一覧を見たいという方はこちら】
SNS広告を依頼できるWeb広告代理店一覧
【費用感を知りたいという方はこちら】
ネット広告の費用・相場