会議室にぴったりの寸法とは？定番レイアウトも紹介【2024年最新版】

会議室を新設しようとしている方は、一度レイアウトや寸法を再確認したほうがよいかもしれません。なぜなら、さまざまなシーンで活用される会議室には、利用目的によって適切な寸法やレイアウトがあるからです。本記事では、会議室の寸法やレイアウトの決め方について詳しくご紹介していきます。

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まずは、想定される使用人数別に、会議室に必要とされる寸法を解説します。

4人で会議室を利用する場合には、最低でも6平方メートルほどの広さが必要です。6人なら基本的には対面型で3人対3人の座席を組むこととなります。そうすると当然ですが、真ん中に座る人が2名出てくるでしょう。この2名が快適に参加するにはある程度座席に間隔が必要となるため、6名利用を想定した会議室では14〜15平方メートルほどの広さが望ましいと言えます。

想定人数が最大で10名程度の会議室は中規模会議室に分類されます。中規模会議室は24～30平方メートル程度が理想です。24平方メートルほどあれば、会議に応じてレイアウトを変えることや、状況に応じて利用人数を増やすことも可能です。ただし、ホワイトボードやプロジェクターなどを配置する場合は、器具に応じた広さがさらに必要となります。

30人以上で利用する会議室は大規模会議室に分類されます。寸法は最低でも120平方メートルは必要です。広さがある分、会議はもちろん、必要に応じてさまざまな利用方法が考えられます。

また、120平方メートルともなると、部屋の形にも自由度が出てくるでしょう。たとえば、いちから設計する場合は、12m×10mの正方形に近い形や、20ｍ×6ｍの縦長な会議室などを作ることが可能。用途をしっかりと検討した上で設計するようにしましょう。

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会議室は、机や椅子を移動させることでさまざまなレイアウトが可能です。ここでは、会議室の定番レイアウトについてご紹介します。

対面型は参加者同士がテーブルを挟み、顔を向かい合わせて座るレイアウトです。お互いに表情を見ながら意見交換できることから、重要な議題を少人数で話し合う際や、クライアントに営業活動を行う際などに利用されます。注意点は、コミュニケーションを快適に行うために、対面する両者の距離が近すぎないよう、間に挟む机の広さに十分配慮すること。また、人数は2～8人程度での利用がおすすめです。

コの字型はカタカナの「コ」のようにテーブルを配置するレイアウトです。{bold}{yellow}テーブルがない方面にホワイトボードやプロジェクターなどを配置することで、資料を参考にしながら全員が対面で会議を行える点がメリット。ただし、コの字型にするにはある程度の広さが必要となります。一度に参加できる人数は10～16名程度です。

ロの字型はカタカナの「ロ」のように4面にテーブルを配置するレイアウトです。全員の顔を見ながら話ができるため、比較的人数が多く、重要性が高い会議などで利用されます。

テーブルの内側がデッドスペースになるため、広さのある会議室でないと設置できません。また、ホワイトボードやプロジェクターを利用する際には、どこかの列の背部に設置せざるを得ない点には要注意です。

スクール型は参加者が全員前を向いて座るレイアウトです。生徒が教員の方を向き、教員のみが生徒の方を向いている学校の様子をイメージするとよいでしょう。スクール型は講演会やセミナー、担当者が情報を提供する会議などで利用されます。話し合いにはあまり相応しくない一方で、情報を大勢に対してわかりやすく伝えるのに適しています。

島型は少人数で討論できるテーブルを複数設けるレイアウトです。参加者に多くの意見を出してほしい際や、ほかのメンバーと話し合うことで成長を促したい場合などに利用されます。研修や企画会議などで設置されるケースが多いでしょう。

オフィス家具には「最大寸法」と「有効寸法」があります。たとえばテーブルでは、テーブルの横幅が2mの場合、最大寸法は2mです。しかし、実際にはテーブルの脚がついているため、椅子を置けるスペースは「最大寸法－脚の幅×2」ということ。この実際に利用できる寸法を有効寸法と言います。

オフィスに配置するテーブルを最大寸法で選び、実際に椅子を入れてみたら横幅が足りなかったという経験がある方もいるのではないでしょうか。オフィス用品を選ぶ際には、最大寸法だけでなく、有効寸法もしっかりと確認した上で検討する必要があります。

会議室は動線に配慮して設計することが重要です。動線が悪いと、せっかく力を入れて設計した会議室であっても利用頻度が減ってしまいます。とくに、作業時間の削減を重視する会社が増えているなか、従業員が複数人で移動させないとレイアウト変更できないような会議室は歓迎されません。

「普段は最低限の家具だけを置き、よく利用されるレイアウトにしておく」「保管できる折り畳みテーブルを併用する」など、動線を工夫しながら優れた最適な会議室設計を目指しましょう。

オフィスには「建築基準法」「消防法」「労働安全衛生法」などの法律が関係しています。これらの法律は従業員が安全かつ快適に業務に従事できるよう定められているものです。地震や火事の際に安全に避難できる条件でもあるため、遵守しなければいけません。

たとえば、天井まで遮断する仕切りを追加した際には別部屋扱いとなるため、消防署への届出が必要です。会議室の設計は関連法律を確認した上で進めるようにしましょう。

会議室の設計では、使い勝手や動線はもちろん、法律にも準拠する必要があるため、戸惑うことも多いでしょう。会議室の設計を効率的に進めたい場合は、オフィスデザイン会社に依頼するのがおすすめです。

オフィスデザイン会社なら、法令の遵守はもちろん、企業の要望に合わせた使い勝手のよい会議室を設計できます。ただし各社が得意とするオフィスデザインは異なるため、依頼する際にはしっかりと自社の条件に沿って選ぶことが重要です。

本記事では、会議室の適切な寸法やテーブル配置のレイアウトなどについてご紹介しました。会議室は利用機会が多いため、目的に合わせた使い勝手のよいものを設計することが重要です。自社で対応が難しければ、オフィスデザイン会社に外注するのもよいでしょう。
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