失敗しない新入社員研修！効果的な研修と研修会社選びのポイントとは【2024年最新版】

新人を長期的な観点で育て上げるために欠かせないのが、「新人研修・新入社員研修」です。

自社事業への理解を深めて早期離職を防ぐ、ビジネスマナーやロジカルシンキング、業務スキル等を学ばせて社会人としてのビジネスマインドを醸成するなど、研修から得られる効果は計り知れません。しかし、やり方を間違えてしまえば、せっかく時間や費用をかけても無駄になってしまうので注意が必要です。

本記事では、新人研修を効果的に実施するにはどのような点に気を付けてプログラムを組み立てるべきなのかを解説していきます。そのほか効果的な研修方法や、研修会社を選ぶ際のポイントもお伝えしますので、新人研修の実施に悩む企業担当者の方はぜひ最後までご覧ください。

新入社員の早期戦力化を促す効果的な新人研修とは、具体的にどのような内容の研修を指すのでしょうか？ここからは、より効果的な研修を実施するためのポイントを4つに絞り解説していきます。

実務経験・業務スキルに乏しいという点は、すべての新入社員が該当しますが、個々が持つ語学やPCなどのスキル、仕事に臨むマインドなどは大きく異なります。むやみにあるべき方向に導こうとすれば、意欲の低下にもつながる恐れもあるため注意が必要です。
新人研修は、個々のスキルを活かして能力を伸ばしていく、足りない部分を補っていく内容であるのが望ましい姿。企業理念や事業展開の目的を踏まえたうえで、個々の新入社員の特性を見極め、適切な目標を設定し、個別最適化されたプログラムを組み立てるのが効果的と言えるでしょう。

新入社員個々の特性はまったく異なるものの、世代ごとの特性・特徴があるのも事実。特に近年の新卒者は高い学力と反し、積極性・主体性に欠ける一面があります。こうした世代特有の特性も見極めたうえで、積極的な参加を求められるプログラムを取り入れ、個々の主体性を養う新人研修が効果的です。
たとえば、数人のグループで設定された課題に取り組み、チームで協力しがら解決していくグループワーク、電話応対や名刺交換など、役割を交換しながら模擬実践を行うロールプレイなどは、積極的な参加が求められる効果的なプログラムです。

新人研修は企業にとってメリットがあるだけでなく、研修を受ける側の新入社員にとってもスキルアップの機会です。つまり、効果的な新人研修にするためには、受講する新入社員が有益である、学ぶ価値があると感じられるプログラムでなければなりません。
たとえば、インターネットネイティブ世代ともいえる新卒者は、知りたい情報を簡単に入手できるスキルを持っており、その分、知識への意欲も旺盛です。ありきたりの情報を伝えるだけでは「知っている」で切り捨てられてしまいます。そのため、視点を変えた要素を取り入れ、新入社員が有益だと感じられるような工夫ができればより効果的でしょう。

新人研修の目的は新入社員の早期戦力化であり、会社業務を遂行するのに必要な知識を身に付けられる内容でなければなりません。つまり、現場で通用する再現性・汎用性のある内容を盛り込んだ研修プログラムを組み立てなければ、効果的な研修だとはいえません。研修で学んだことが現場で活かされてこそ、知識の有効性が認識でき、反復して活用することでスキルも磨かれていくのです。
たとえば、どんなに有益だと思われる知識が得られても、現場でまったく使われないのでは意味がありません。そのうち重要ではないとして忘れられてしまうでしょう。

ここまでで、効果的な新人研修について解説をしてきましたが、ひとつの研修プログラムで、すべての要素を満たすのは困難です。研修の実施方法にさまざまな形があるのはこのためであり、各研修内容のメリット・デメリットを考慮したうえで、それぞれの効果を最大化できるように組み合わせて活用していくのが重要です。
ここでは、そのためのヒントとなるよう、主要な新人研修の実施方法5種類を簡単に解説していきます。

プログラム内容を自社で企画し、人事部や上司・先輩社員が講師を務めるなど、新人研修を完全内製して実施するのが自社開催型です。
企業理念などを踏まえた自由なプログラムを組め、会場を自社内に用意できれば実質的なコストを抑えられるメリットがあります。一方、デメリットとしては、手間がかかったり、客観的な視点を組み込みにくいということが挙げられます。人件費をコストに換算すれば、決してリーズナブルな方法だとはいえないのも事実。
基本的に集合型の研修となるため、自社従業員としての自覚を持たせ、目的意識を醸成する、もしくは会社の業務に特化したスキル研修を実施する場合などに向いているといえるでしょう。

目的に特化した専門の講師を招き、自社の会場などを利用して新人研修を開催するのが講師派遣型です。多くの場合、社員研修会社から講師を派遣してもらう形になります。
さまざまな特色を持つプログラムのなかから最適なものを選び、自社に最適化した形でカスタマイズできるため、専門的かつ柔軟性の高い新人研修を実施できるのがメリット。手間がほとんどかからず、スケジュールの自由度が高いのもポイントです。一方で、研修費用というコストが必要なのはデメリットであり、費用も相対的に割高だといえるでしょう。
より専門的な知識を自社に最適化した形で身に付けさせたい、ビジネスマナーなどの新人研修を集中して実施したいなどの場合に向いています。

指定された会場・時間に受講者が出向き、社員研修会社が提供する汎用性の高い研修プログラムに参加する形になるのが公開講座型です。
多数の社員研修会社が、豊富な公開講座型プログラムを用意・開催しているため、選択肢が豊富であるというメリットがあり、参加費用が比較的低く抑えられているため、研修コストの削減効果も期待できます。一方、基本的に開催日時・会場が決められているため、スケジュールの調整が困難、自社最適化されたプログラムを受講できないなどは、デメリットだといえます。
汎用性が高い分野や座学中心で学べるプログラム、たとえば、ロジカルシンキングの習得や、技術スキル系などに向いているといえるでしょう。

PCやスマートフォン、タブレット等を活用し、隙間時間に学べる研修方法がeラーニングです。
現在では、企業ニーズに応じて、最適化されたプログラムを制作してくれる企業が増えたため、学べる幅が広がっているのも特徴。また、なんといってもeラーニングのメリットは、時間や場所を問わずに学べる自由度の高さがあることです。一方で、個人で学ぶのが基本になるeラーニングでは、自主性が重要であるため、学習の進捗を確認しにくい、管理が難しいというデメリットがあります。
スキル習得に独学が必要な研修、技術研修や語学習得などがeラーニングに向いているといえます。

OJTとは「On the Job Training」の略称であり、文字どおり業務を遂行しながら学んでいく研修プログラムです。上司や先輩社員が具体的な仕事を与え、実務を遂行させながら指導することで、スキルを向上させていきます。
新入社員が知識を実践に活かす機会でもあるOJTは、指導する側も経験や知識アウトプットする必要があるため、両者にとって学ぶ機会ができるというメリットがあります。一方で、会社の全体像を把握するのに向いているとはいえず、現場でのスキル・知識習得に限定されるのはデメリットといえるかもしれません。
意欲的に仕事に取り組んでもらうためにも、前提となる知識の得られる新人研修、Off-JTを組み合わせるのが重要です。

時間や費用をかけて新人研修を実施したにもかかわらず、学んだことが身に付かない、定着しないという悩みを持つ人事担当者は少なくないはずです。学んだ知識を定着させるためには反復学習が最適であり、そのためにもOJTは重要な役割を果たします。しかし、新人研修が修了したからといって、そのまま現場に放り出してしまったのでは研修効果を活かせないでしょう。研修の効果を持続させるには、押さえておくべきポイントがあります。

研修で学んだ知識・スキルを実際の現場で活かせるように、研修内容とリンクした業務課題を与え実践を通じて反復学習できるようしましょう。
たとえば、新人研修でビジネス文書の作成だけしか学んでいないにもかかわらず、飛び込み営業の課題を与えても、本人のチャレンジにはなるものの研修で学んだ知識はまったく活かせません。研修で学んだ知識・スキルを効率的に磨いていくためにも、この場合は社内文書の作成という課題を与えるべきです。どのような課題を与えれば効果的なのかをしっかりと考えていかなければなりません。

上述したように、OJTをスムーズに進行させるためには、新入社員に適切な課題を与えられるOJT担当者＝トレーナーが必要ですが、それとは別にメンタル面のケアを担当するメンターを設けた方がいいでしょう。
新人研修を修了しているとはいえ、すべての新入社員が与えられた課題をスマートにこなせるわけではありません。むしろ失敗して悩んでしまうことも多いでしょう。しかし、意外とトレーナーには相談しにくいもの。そんなときに新入社員のメンタルをケアし、モチベーションの維持に一役買うのがメンターなのです。第三者の視点が必要なメンターは、年齢が近く、部署の異なる先輩社員が適任です。

新入社員がOJTに移行した後は、人事・上司との定期的な面談の機会を設定し、現状やこれまでの振り返り、今後の課題などを話し合っていくといいでしょう。
業務にも慣れ、まわりのことが見えてくるにしたがって不安や不満を感じるようになるものです。なかには、与えられた課題がうまくこなせず、ストレスを抱えてモチベーションを失いかけている新入社員もいるかもしれません。こうしたタイミングで人事・上司が、これまでの振り返りをもとに、新たな目標や今後の課題設定を定期的に話し合えば、新入社員が会社とのつながりも見出せるようになります。

OJTは、実際の業務を通じて行うトレーニング＝研修です。つまり、OJTの質を高く保てれば、新入社員の配属先にかかわらず現場の底上げにもつながります。そのためには、OJTの質を管理していく必要があります。
こうしたOJTの管理はトレーナーの仕事であるともいえますが、通常業務をこなしながらトレーナーを務めるのは簡単ではありません。OJTの管理まで手が回らない可能性もあるでしょう。そこで、トレーナーの負担を軽減させるためにも、管理ツールを導入するなど、OJTの質を管理していく仕組みづくりを考えていく必要があります。

メンターによるケアや、人事・上司との定期面談とは別に、OJT後に必ず実施しておきたいのがフォローアップ研修です。新人研修時と同じメンバーで集まり、それまでの振り返りを中心に実施される研修ですが、これが非常に大きな効果を発揮するのです。
実務経験のないタイミングでの新人研修は、たとえ有意義な内容を学んだとしても、知識としてとどまるに過ぎません。しかし、OJTを経て実施されるフォローアップ研修は、学びを活用した実務経験がある程度蓄積されているため、自身の体験に照らし合わせて効率的に学び直せるのです。同じ研修を受講した悩みを共有できる同期が集まり、今後の課題や展望を話すことで、モチベーションの回復が図れるなどの効果も期待できます。

効果的な新人研修を実施し、学んだことを定着させていくためには、自社内で仕組みづくりが必須であり、そのための業務量はかなりのものになります。そのため、効率的に研修を実施するという観点から見ても、社員研修会社へのアウトソーシングは欠かせません。
それでは、アウトソーシングするにあたって、社員研修会社はどのように選べばいいのでしょうか？気を付けておくべき、いくつかのポイントを簡単に解説していきます。

まずは、どのような研修実績を持つ会社なのか、どのような経歴を持つ講師陣を揃えているのかをチェックするべきでしょう。豊富な研修実績を持っていれば、それだけ信頼のおける内容の研修を実施してきているという信頼感にもつながります。もちろん、自社ニーズに合致したプログラムを提供できるかどうかは大前提です。研修会社によって得意分野も異なるため、過去のどのようなプログラムを提供してきたのか、実際にどのようなメニューがラインナップされているのかもチェックし、特徴をしっかりとつかんでおくことが重要です。

ここまでで解説したように、単に新人研修を実施するだけでは知識・スキルの定着は望めません。研修の企画時はもちろん、研修後のフォローアップがどのようになっているのかを確認するべきです。
たとえば、企画時に研修会社の担当者が綿密な打ち合わせをしてくれるのか、研修時にキチンと立ち会い、内容や反響のチェック、運営をサポートしてくれるか、満足度や期待とのギャップなど、アンケートの結果をキチンとレポートしてくれるかなどです。もちろん、OJTとの連動やフォローアップ研修にも対応できるなど、研修後の定着化に向けたアフターフォロー体制が整っているかどうかもチェック要因です。

効果的な新人研修を実施するには、自社の目的・ニーズ・課題に沿った形で研修内容を最適化させる必要があります。こうした研修のカスタマイズに対応できる会社か、確認しておく必要があるでしょう。たとえば、基本的なビジネスマナー、マインドの醸成を促す研修であったとしても、会社の方針や企業理念によっては、一般的とはいえない形で話を進めなければならないケースもあります。このような場合でも臨機応変に対応してくれるか？要望に柔軟に応えてくれるか？意外と重要な要素です。

どんなにwebサイトを眺めても、担当者の話を聞いても、実際に有益な内容の研修が行われているのかどうかは、体験してみなければ分かりません。なんらかの形で人事担当者が研修を体験できるかどうか、確認しておくといいでしょう。たとえば、無料体験セミナーなどを実施している社員研修会社は少なくないため、参加してみるのもいいかもしれません。雰囲気を感じられる動画資料や、デモンストレーションを行ってくれる会社があれば、それを利用する手もあります。

ここまで、新入社員研修を失敗しないためのポイントをご紹介してきました。

新入社員の育成は、準備に多くの時間がかかるのはもちろんのこと、研修当日の運営から研修後のフォローアップ、現場での指導まで、膨大な量の業務が発生します。しかし、それだけの手間をかけても実施する意義があるのが、新入社員研修です。新入社員は会社の宝であり、大切に育て上げていくだけの価値があります。ぜひ効果的かつ効率的な新人研修を実施し、新入社員の成長を実感したいものです。

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