社員研修のメリットとは？研修の種類や実施方法とあわせて完全解説！【2024年最新版】

社員研修は業種・規模を問わずさまざまな企業で行われていますが、具体的にはどのような効果をもたらすのでしょうか？

本記事では「社員研修のメリット」をテーマに、事例や社員研修の種類、実施方法などを詳しく解説していきます。社員研修の実施を検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

まずは、社員研修の実施で得られるメリットを具体的に解説していきます。

1つめのメリットは「従業員のスキル・知識を底上げできる」ということです。

中途採用はもちろん、新卒においても入社に至るまでの経歴は文字どおり十人十色、そのなかで培われた特技や知識、仕事に臨む姿勢も人によってさまざまです。

研修の枠組みを整え、eラーニングやOJTといったプログラムを継続的に行うことで、各社員の個性を活かしながらも足りない部分を補い、業務を行うにあたって必要な最低限のスキル・知識の習得につながるでしょう。

従業員の会社に対するエンゲージメントを深められるのも、社員研修の大きなメリットです。

新人研修などを通じて会社のミッション・ビジョン、創業者の思いを共有すれば、おのずと事業への理解が深まり、「自分の会社」という愛着心、働きがいにつながります。研修制度をきちんと整え、定期的に実施すれば社員1人ひとりに「成長をサポートしてくれている」「しっかり見てくれている」という実感が生まれ、長く安心して働けるようになるはずです。

職場づくりの一環として研修に力を入れる企業は非常に多く、ある食品メーカーではマンツーマン形式の新人研修導入によって離職率の大幅な改善に成功したという事例もあるようです。

同じ研修に参加したことをきっかけに仲間意識が芽ばえ、研修の終了後に部署の垣根を超えた交流が始まることや、参加者同士が自発的に勉強会を実施するというケースは決して少なくありません。

そうした社内でのコミュニケーション活性化や、チームワークの向上につながりやすいという点も、社員研修のメリットの1つだといえます。後述のグループワークなどを継続的に行えば、より大きな効果が見込めるでしょう。

スキル・知識の習得、エンゲージメントの向上など多くの効果が期待できる社員研修ですが、デメリットもあるので企画・運営にあたっては注意が必要です。

社員研修を継続的に実施していくためには、企画、資料作成から告知・スケジュール調整、当日の運営まで相応の費用・リソースが欠かせません。

大人数を収容できる会場を使用すれば利用料が発生するだけでなく、参加者の移動にともなう交通費も会社側で負担する必要があります。

設立から間もない中小企業やベンチャー企業ではこうした負担は思いのほか大きく、社員研修の導入になかなか一歩を踏み出せないこともあるようです。

社員研修はあくまでも「学びの場」であり、緻密なプログラムを用意して丁寧に講義を行ったとしても、それがすぐに現場で役立つとは限りません。研修で身に付けた知識・スキルが実務に活かされるまで、さらに売り上げや利益、顧客満足度といった目に見える数字に表れるまでには年単位での時間を要することも。

短期間での費用対効果が見えにくいがゆえに、企業によっては社員研修の予算が稟議を通りにくいケースもあるようです。

現場の実態とかけ離れたテーマの研修や、学習コンテンツやテストがあまりにも多いという場合には、学ぶ側のモチベーション維持が難しく、受講率が伸び悩むことがあります。

業種を問わず、社員研修を企画・運営する管理部門と、現場を担う従業員との間には課題意識や仕事に対する感覚に違いがあるものです。その点をきちんと理解した上で、事前の準備・ヒアリングに十分に時間をかけ、意欲的に参加できるプログラムを作成しましょう。

対面研修の受講率が極端に低いという場合は、進捗管理機能やメールでのリマインド機能のあるeラーニングシステムの活用も1つの手段です。

続いては、企業で行われる社員研修を大きく3つに分けて紹介します。

新卒や中途で入社したばかりの従業員を対象に行う社員研修です。

実務のスキル習得というよりは、「企業の一員としての心構え・自覚」をしっかりと身に付け、1人ひとりの帰属意識を高めることが主な目的で、プログラムには基本的なビジネスマナーや敬語の使い方、自社の事業・沿革、主力商品の基礎知識などが盛り込まれています。

研修期間は短くて1ヵ月、新卒者を対象とする場合は3ヵ月、6ヵ月といった中長期のスパンで行われることも。講師は新卒入社の先輩社員や管理職が担当するケースが多い一方で、近年では新人研修に特化したサービスを提供する会社も増えているようです。

営業資料の作成や商談の進め方、店舗における接客、給与計算、勤怠管理をはじめとするバックオフィス業務など、実務面でのスキルアップを図るための研修です。

主な対象となるのは、ビジネスの現場を担う若手～ミドルクラスの社員。新人研修のように長期にわたるものではなく、定期的に1〜2時間ほどの研修プログラムを組み込み、継続的に実施していくのが一般的な形です。近年では運営側・受講側双方の負担を減らすために、eラーニングへ移行する企業が増えてきています。

また、業種によっては簿記や宅建をはじめとする専門資格、TOEICスコアなどの取得を目的として、研修後にテストが行われることも。そうしたテストの結果や、資格の取得状況が昇進・昇格の条件となる企業も多いようです。

文字どおり、リーダーやマネージャー、スーパーバイザー、役員といったマネジメント層を対象とした研修です。

マネジメント研修の主なテーマは、部下の評価やモチベーション管理、メンタルヘルスケア、チーム・組織の構築・運営、経営分析など。ここまで紹介したなかでもっとも多岐にわたる内容で、講師側にも相応のスキルや実務経験、専門知識が求められます。

そのため、新人研修とスキルアップ研修は社内で行う一方で、マネジメント研修は社外講師の招聘して行う企業や、プログラム作成の段階から専門の研修会社へ委託する企業も少なくありません。また、なかには各拠点やグループ会社・関連会社のマネジメント職を集合させ、合宿形式で研修を行っているケースもあるようです。

最後は実施方法について。実際に社員研修を行うにあたっては、どのような方法が考えられるのでしょうか？

集合型研修とは、あらかじめ講師・参加者のスケジュールを調整し、開催日時を決めた上で大会議室やセミナールームなどで行う研修のことです。1つの場所・決められた時間を使って効率的に社人研修が行えるメリットは大きく、古くから業種・規模を問わず多くの日本企業が集合型の新人研修やスキルアップ研修を実施しています。

しかし、集合方研修の大半は1人の講師に対して受講者が大人数になるため、学ぶ側が受け身になりがちになることも。ま講師の話し方や進行が単調な場合や、スライド資料の文字が見づらい場合などには集中力が途切れてしまうことも少なくありません。

また、2020年以降は新型コロナウイルス感染拡大の影響によって大人数を集めることが難しくなり、多くの企業が従来の集合型研修をeラーニングへと切り替えているようです。

eラーニングは、専用のシステムを使ってオンライン上で実施する研修です。

もともとは1990年代にアメリカで生まれ、その後PC端末やインターネット回線の進化を背景に日本でも取り入れる企業が急増。2019年の国内市場規模はBtoB・BtoCあわせて2,300億円以上にのぼります。

eラーニングの何より大きなメリットは、運営側・受講側ともに負担を大きく抑えられる点です。集合型研修のように講師・参加者のスケジュール調整や会場の手配に関する手間がかからない上に、移動にともなう交通費・時間も削減できます。
さらに、昨今のeラーニングシステムの大半はマルチデバイスに対応しているため、業務の合間や移動中などに手持ちの端末から学習が可能です。

前述のとおり、コロナ禍における社員研修やテレワーク推進の一環として、多くの企業がeラーニングを導入しています。

eラーニングとあわせて多くの企業が取り入れているのが、実務を通じて業務知識・スキルを学ぶOJT（On The Job Training）です。多くの場合、同じ部署の先輩社員が教える側となり、マンツーマンもしくは2〜3名に対して指導を行います。

座学だけでは難しい詳細な業務フローの説明や、業務用ツールの操作方法などまでカバーできる上に、1人ひとりの理解度・習得スピードにあわせて研修内容を調整することが可能。新入社員への接し方や説明方法など、教える側にとっても学びになる点が多いのもOJTならではのメリットといえます。

なお、2018年に厚生労働省が行った「能力開発基本調査」では、70％以上の企業が「OJTを重視する」と回答したことが判っています。

参加者を数名のグループに分け、メンバーとコミュニケーションをとりながら、決められたテーマに沿って「講師へのプレゼン」や「制作物の提出」などに取り組む研修です。

参加者同士の相互理解やチームワークの向上はもちろん、リーダーシップや調整力、課題に対する理解力など参加者1人ひとりの志向・タイプを見極める際にも大いに役立ちます。そのため、社員研修だけでなく、採用面接の段階からグループワークを取り入れている企業も多いようです。

ロールプレイングは、顧客との折衝や商談、クレーム処理など業務上で起こり得る局面を想定し、役割を演じて対応方法を学ぶ疑似体験型の研修です。

一般的に上司や先輩社員などが顧客役を演じ、参加者はそれに対応することで聞く姿勢や言葉の選び方、話の進め方など実践的なスキル・対応力を身につけられます。グループワークと同様に参加者の志向・タイプ、ストレス耐性などを見極めるのにも有効とされており、営業や接客スタッフ向けのプログラムとして多くの企業で行われています。

基本的にはマンツーマン、もしくはオブザーバーを入れた3人の対面形式となりますが、最近ではZoomをはじめとするオンライン会議ツールが普及したこともあり、eラーニングシステムを活用してロールプレイング研修を実施する企業も増えているようです。

本記事では、社員研修のメリット・デメリットを中心に、企業における社員研修の種類や実施方法について解説しました。自社の抱える課題や目的に沿った社員研修を行うことで、社員の知識・スキル向上はもちろん、会社への愛着・帰属意識の醸成につながるでしょう。

社員研修は社内で企画・実施することも可能ですが、内容の質や成果にこだわりたいという場合は、コンサルティング会社や研修会社の活用もおすすめです。

なお、「アイミツ」ではみなさまからの相談を無料で受け付けています。「社員研修のプログラム作成から専門会社へ委託したい」「ニーズに合う研修会社が知りたい」という方は、お気軽にお問い合わせください。