セキュリティ研修とは｜内容や費用、行っている企業まとめ【2024年最新版】

SNSでの炎上や情報漏えいなど、テクノロジーの進化とともに企業はさまざまなセキュリティ対策に追われています。しかし、その根底にあるのは企業で働く従業員のセキュリティ意識にあるといっても過言ではありません。

セキュリティ意識を高めるためには、情報セキュリティの重要性を啓蒙する必要がありますが、そこで有効になるのがセキュリティ研修です。一口にセキュリティ研修といってもさまざまな形態や内容があるため、今回は詳しく紹介していきます。

企業にとって、情報セキュリティに関するリスクは年々高まり、決して無視できない存在になってきています。自社のホームページはもちろん、基幹システムやイントラネットが不正アクセスの被害を受けると、甚大な損害を被る可能性が高いです。今の時代、ホームページやIT系のシステムを採用していない企業のほうが珍しく、小規模な企業であってもほとんどが何らかのITツールを利用しているものです。

しかし、セキュリティ対策の重要性を十分に理解している従業員や経営者はどれほどいるでしょうか。漠然と情報セキュリティは重要であると分かっていても、具体的に何をすれば良いのかが分からない場合もあるでしょう。セキュリティ研修を受講することで、従業員や経営者に対して情報セキュリティのモラルが高まると期待されています。また、ポイントを絞って研修を行うことで、最低限の時間と費用で高い効果が発揮できるのもセキュリティ研修の大きなメリットといえるでしょう。

セキュリティ研修における費用の相場は、研修形態や内容によって大きく異なります。最も一般的な集合研修の場合でも、講師を自社に招いて研修を行うのか、外部で開催されている研修に参加するのかによって費用は異なってくるでしょう。

講師を派遣して自社で研修を行う場合は、研修の時間によっても相場は異なりますが、基礎的な内容を半日行ったとすると5〜10万円程度が相場とされています。実務担当者向けのより専門性の高い内容になると、さらに費用は高くなります。

外部で開催されている集合研修に参加する場合は、1人あたりの参加費用として数千円〜数万円程度のところが多いです。もちろん、自社に在籍している社内の情報セキュリティ担当者を講師に、自社内で研修をする場合は費用もかからず、安く済ませることが可能です。

また、自社にセキュリティに詳しい担当者がおらず、全社員が同じ時間帯に受講することが物理的に難しい場合は、e-ラーニングを利用することもおすすめです。e-ラーニングは、利用者数に応じて料金を支払う方式が多いですが、50人程度であれば月額3〜5万円程度で受講できるものもあります。

次に、セキュリティ研修の受講方法を確認していきましょう。今回は4つの受講方法に関してお伝えします。

費用の相場を紹介する際にも簡単に触れましたが、外部で実施されている公開講座に参加する方法があります。自社に講師を派遣するのではなく、社員が自ら開催場所に足を運んで講座を受けるという方法です。

公開講座は全国各地で開催されているため、社員のスケジュールに合わせて臨機応変に参加できるというメリットがあるでしょう。

社内研修で一般的なのが、自社に外部の講師を招いて集合研修のような形で開催する方法です。

全従業員に同じ内容を一斉に伝えられるため、一度の研修開催で済み、主催する部署の負担も少ないでしょう。講師によっても費用は変わり、基本的な内容なのか、実務に特化した専門的な内容なのかによっても費用感は変わってきます。

社内に情報セキュリティのスキルが高い人材がいる場合、その社員を講師としてセキュリティ研修を実施する企業も多いです。

外部の講師よりも自社の状況が分かっており、より身近な例を出しながら研修を進めることができます。また、外部講師を派遣した場合に比べて講演費用がかからないため費用面でもメリットがあります。

公開講座や講演を聞くという方法は、社員がまとまった時間を確保しなければできない研修です。業務が忙しい企業の場合、そのような業務上のリスクを負うことなくパソコンやタブレットなどで受講できるe-ラーニングがおすすめです。

細切れ時間を有効に活用して研修を受けられることから、多くの企業でe-ラーニングは採用されています。

セキュリティ研修を依頼する業者を選定する際には、まずどのような内容の研修を行うのかを検討しましょう。自社の社員のセキュリティに関するリテラシーに合わせた内容の研修を受講すべきなのが大前提であり、仮にエンジニアの多い企業であれば、基本的なセキュリティリテラシーは高いと予想されるため、より実務的な内容のほうが喜ばれることでしょう。

反対にITとは縁遠いと思われる業種の場合は、セキュリティに関する初歩的な内容の研修からスタートする必要があります。自社のセキュリティ部門の社員で十分対応できるのであれば、わざわざ外部の講師を派遣してもらう必要もないため関連部署へ相談してみるのも良いでしょう。

また、個々の部署や社員によってセキュリティに関するリテラシーがバラバラであれば、集合研修によって一旦足並みを合わせて同じ目線を持たせることも必要です。自社のセキュリティ研修にどのような形態がマッチするのか分からない場合は、社員にアンケートをとって希望を聞いてみるのもひとつの方法です。費用面ばかりを意識するのではなく、まずはどのような内容がベストであるかをしっかりと見極めることのほうが重要といえます。

それでは、セキュリティ研修を提供している企業を3社紹介します。セキュリティ研修の依頼先を探している方は参考にしてください。

NECマネジメントパートナーでは、初級・中級・上級のレベルに応じたセキュリティ研修を提供しています。情報セキュリティは、前提として利用者の立場で考えるのか、エンジニアの立場で考えるのかによって学ぶべきことも変わってきますが、どちらにも対応できるようにコースが分かれています。

利用者・担当者向けの研修では、不正アクセスやウイルス対策などを、机上だけではなく実習形式として学ぶことも可能です。頭だけではなく手を動かすことで理解度もより高くなることでしょう。

富士通ラーニングメディアでは、e-ラーニング、集合研修など複数の形式でのセキュリティ研修を実施しています。利用者の立場に立って身近な例から起こり得る情報セキュリティリスクを研修に取り込んでいるため、セキュリティリテラシーが低い人でも体系的に学ぶことが可能です。

たとえば、SNSの不適切な運用から発生し得るリスクや、従業員同士の日常会話から想定されるセキュリティリスクなど、誰もが理解し共感できる事例を豊富に用意しています。

インソースは、幅広い企業のニーズに対応するため各種研修を提供している企業です。情報セキュリティ研修の内容の一例としては、情報セキュリティの基礎や個人情報保護法の内容、実際に起こった事例などを交えながら概論を学ぶことができます。

1日講演の場合は身近なセキュリティリスクの事例も交えながら、自社に潜むヒヤリハットを洗い出したりセキュリティ対策の優先順位などを体系的に学ぶことが可能です。講師派遣はもちろん、e-ラーニングも提供しており、あらゆる研修形態に対応できる強みがあります。

セキュリティ研修の方法は、外部講師の派遣や公開講座、e-ラーニングなどさまざまな方法があります。まずは自社の情報セキュリティの現状を把握したうえで、どのような内容の研修が最適であるのかを洗い出し、研修形態や内容に応じて対応してくれる企業を探してみましょう。

今回は、セキュリティ研修を行っている企業として3社紹介しましたが、他にもさまざまな企業がセキュリティ研修を提供しています。費用や研修に要する時間もさまざまなので、まずは相談してみることから始めてみてはいかがでしょうか。