単純集計とは？方法や注意点、活用例を徹底解説【2024年最新版】

単純集計とは、設問ごとの回答数や回答者の割合など、統計の全体的な傾向を把握するための集計方法です。この記事では、単純集計やデプスインタビューなど、さまざまな分野の発注先を比較検討できる「アイミツ」が、単純集計の方法や活用例を徹底解説！単純集計の注意点も詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてください。

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単純集計とは、アンケートなどの設問ごとに得られた回答の総数を集計する方法です。「はい」「いいえ」という選択式の設問の単純集計なら、回答者の総数と「はい」「いいえ」と答えた人の割合をそれぞれ集計するということ。
単純集計は、集計結果の全体的な傾向を把握する上で基本となる集計方法で、GT（Grand Total）集計とも呼ばれています。集計結果を報告書にまとめる際は、単純集計の結果をまとめたGT表をレポートに掲載するケースが多いです。GT表に目を通せば、調査の概要を頭に入れた上で、詳細な分析結果を読み進められます。

クロス集計とは、複数の設問の回答を掛け合わせて集計する方法です。設問の集計結果に回答者の属性などを掛け合わせることで、データを細分化して分析することが可能。単純集計は各設問の回答を集計する方法、クロス集計はある設問に対して別の設問を掛け合わせるという点に違いがあります。
たとえば、「スマホを所有しているか？」という設問の単純集計で「はい」と答えた人の割合が70％、「いいえ」と回答した人が30％だった場合、回答者の年齢を掛け合わせて集計すれば、「年齢が高くなるにつれて『いいえ』と答えた人の割合が高まる」など、年代別の傾向を分析することが可能です。また、この場合、所有率は目的変数、年齢は説明変数と呼ばれます。

先に解説した通り、単純集計は全体的な傾向を把握する際に役立つ集計方法です。顧客が自社の店舗に来店する1週間あたりの頻度を調査すれば、来店頻度別の割合を把握できます。同じエリアにあるほかの店舗の来店頻度と比較すれば、集客の施策がうまく機能しているかどうかを判断できるでしょう。
同じ店舗の来店頻度調査を定期的に実施すれば、時間の経過による変化や傾向を分析できます。チラシの配布など、集客施策を実施した前後の集計結果を比較することで、施策の効果測定も可能です。単純集計はもっとも初歩的な集計方法ですが、適切に調査を実施することで有用なデータを得られます。シンプルな手法ですが、幅広い用途に活用できる集計方法です。

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幅広い場面で活用できる単純集計ですが、注意点もあります。単純集計で把握できるのは、あくまでもデータの全体的な傾向です。たとえば、顧客が店舗に来店する頻度を把握することはできても、なぜ顧客ごとに来店頻度に違いがあるのかを説明することはできません。
単純集計の結果だけでは、重要な要因を見落とす可能性があるということです。来店頻度の減少原因を特定するなら、顧客満足度や季節的な要因なども考慮する必要があります。単純集計・クロス集計の両方に言えることですが、統計を見る際はサンプル数をチェックすることも大切です。サンプルの数があまりにも少ない統計は、結果が実態と大きく乖離する可能性もあるため注意しましょう。

単純集計の結果を説明するには、クロス集計で消費者をより深く知る必要があります。クロス集計を実施すれば、単純集計の結果だけでは分からなかった要因の特定も可能です。先ほども例に出した、顧客の来店頻度が減少した要因を特定したいのであれば、頻度を目的変数、顧客満足度を説明変数としてクロス集計を実施してみるとよいでしょう。
来店頻度と顧客満足度に相関関係があることがわかれば、原因は顧客満足度の低下にあると推測できます。一方で相関関係が見られなければ、別の要因を考慮しなければなりません。単純集計で気になる点がある場合は、クロス集計を実施して詳細に分析しましょう。

マーケティングリサーチを実施するには、調査対象や調査方法の選定をはじめ、アンケート設計なども行う必要があり、非常に手間がかかります。また、目的に合わせて調査を企画しなければ、有用なデータを集めるのは難しいでしょう。加えて、調査結果によっては、集計したデータをどのように解釈すればよいのか迷うケースも少なくありません。
単純集計などのマーケティングリサーチの経験がない場合は、リサーチ会社に外注することをおすすめします。社員の業務負担を軽減できるだけでなく、自社で調査するよりも深く掘り下げられたわかりやすい分析結果を入手できる点がメリットです。

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