動画研修が効果的な理由5つ｜注意点やおすすめのサービスもご紹介【2024年最新版】

新入社員研修や業務マニュアル研修など、企業にはさまざまな研修が必要とされます。研修を担当する方は、いかにコストをかけずに効率的な研修を実施できるか、日々お悩みのことでしょう。

そこで、本記事でご紹介するのが「動画研修」。「今までのやり方を変えたい！」と考えている方にはとくにおすすめの研修方法です。動画研修には、学習定着率の向上に定評があり、ほかにも業務効率化など、さまざまな効果があります。

以下では、研修担当者の方に向けて、動画研修の効果、注意点、おすすめのサービスを紹介していきます！

従来の社内研修といえば、対面での研修が主流ですが、この方法にはいくつかのデメリットもあります。職場内と職場外での対面研修について、それぞれにどのようなデメリットがあるのか、ご説明していきます。

OJT（職場内研修）とは「On the Job Training」の頭文字をとったもので、仕事を通じてスキルを身につけてもらうスタイルの研修です。実践的で即戦力の養成に適していますが、次の3つのデメリットがあります。

・教える人によって差が出る
OJTは専門のトレーナーではなく、職場の先輩や上司が指導者となります。教える人によって指導スキルや内容に差が出るため、成果にもばらつきが出やすいです。

・現場への負担が大きい
OJTでは指導者が仕事の合間に新人指導をするため、確実に現場の負担は増えます。新人に説明を行い、その作業内容を確認し、評価をしていくのは時間も労力も必要です。そして、忙しい現場ではOJTの環境が整っていない場合も多く、新人にも不必要な負担がかかってしまうことがあります。

・体系的、理論的ではない
OJTは仕事の現場にいきなり飛び込むため、実践的ではありますが、体系的・理論的ではありません。指導者によって指導内容が違うこともあり、新人が混乱しやすいです。また、ビジネスマナーなどの一般教養は、職場外研修の方が適しています。

off-JT（職場外研修）は「Off the Job Training」の頭文字をとったもので、文字通り職場の外で行う研修です。体系的・理論的に学ぶのには適していますが、以下の3つのデメリットがあります。

・費用がかさむ
off-JTは座学型が多いため、講師を呼び、研修会場を確保する必要があります。また、従業員が会場まで移動するための交通費も会社負担となるため、OJTと比べるとコストが高いです。

・時間がかかる
off-JTは業務外に別途、研修時間を設けなければなりません。「仕事の傍ら」「スキマ時間を利用して」といったことができないため、まとまった時間の確保が必要です。

・即戦力の育成には不向き
off-JTは理論的・体系的ですが、座学中心となるため、実務の経験はできません。研修が終了したあと、すぐに現場で即戦力として実際の業務を開始できる状態まで育成するのは難しいです。

OJTとoff-JTにはそれぞれ一長一短あるため、研修方法に悩んでいる方は動画研修の導入もぜひ検討してみてください。動画研修はあまり聞き慣れない研修方法かもしれませんが、以下のようにメリットがたくさんあります。

まず、他の研修方法にはないメリットとして、コストパフォーマンスのよさがあります。

たとえばoff-JTの場合は、講師を外部から呼ぶことも多く、謝礼・交通費などが必要です。しかし、動画研修ではそうした費用負担が発生しません。また、研修会場も必要ないため、費用を大幅に減らすことができます。

動画は一度作成すれば、内容に変更が必要ない限り繰り返し使えるため、ランニングコストもかかりません。

動画研修は、時間と場所の制約がない点もおすすめです。

対面講義型の研修は、指定された時間・場所に研修対象者が行かなければなりません。また、講師もその日程に合わせる必要があります。研修に参加するメンバー全員がスケジュールの調整をしなければならないため、必然的に実施できる日時が限られることに加え、通常業務の遂行に影響を与えることも少なくありません。

しかし、動画研修なら各人が都合の良い時間に視聴できるため、忙しい職場や働き方改革を進めたい職場にはうってつけの方法です。

動画研修のよい点は繰り返し見られるところです。

講義型の研修は一度きりなので、大事な内容をその場で吸収する必要があります。同じ内容を繰り返し聞くことができないため、集中力が途切れてうっかり聞き逃したらアウトです。

しかし、動画研修なら必要な箇所を何度でも観られ、研修内容の定着を図ることができます。

また、繰り返し確認したい重要なポイントは人によっても異なるため、研修の個別最適化を図る意味でも動画研修を導入するメリットは大きいでしょう。動画はテキストよりも印象に残りやすく、より早い理解を深めるのにも適しています。

動画研修は、通常の業務に影響が出にくい点でもおすすめです。

たとえばOJTを採択した場合、現場から指導者を選出して研修を行わなければなりません。指導担当者は通常業務に加えて新人の指導も行う必要があるため、職場の負担が増大します。
そのようなことから、忙しい部署ではOJTを歓迎しない向きもあり、結果として新人が放置されてしまうケースも多いのです。

しかし、動画研修なら誰の手も煩わすことがないため、業務に影響することは稀です。OJTの負担にお悩みの方はぜひ導入を検討してみてください。

OJTやoff-JTの場合、研修を担当する指導者・講師によって、教育のレベルに差が出やすいです。

とくにOJTの場合はマンツーマン指導となることが多く、担当者以外では管理することが難しくなります。教育レベルにばらつきがでやすいと指摘されており、内容の標準化が難点です。

しかし、動画研修なら全員が同じ内容のものを視聴するため、差が出ることはありません会社の研修目的が明確な場合は、動画研修で教育内容を統一するのが効果的です。また、動画研修は字幕をつけることもできるため、外国人従業員がいる場合にも活用できます。

動画研修には様々なメリットがありますが、導入するときには研修動画の種類についての知識も必要です。研修動画にはどのような形式のものがあるのでしょうか？

セミナー形式は事前に講義の撮影を行い、その録画をみることによって、会場で受講しているのと同じような形で学ぶことが可能です。

セミナー形式の研修動画は、定例的に行われている研修にとくに適しています。たとえば、新入社員に対してビジネスマナーを教える場合などは、指導内容が属人化するべきものではないため、動画研修で行うと効率的です。

マニュアル形式の研修動画は、業務の手順、接客方法、トラブル時の対処法など、マニュアル化できる事柄を動画にまとめたものです。

マニュアルには統一性が求められるため、個別指導する必要がありません。また、言葉では伝えにくいことも、実際に人が動作で表せば一目瞭然となるため、テキストで教えるよりも正確に伝わります。理解を深めてもらう点でも、マニュアル形式は動画研修との相性がよいといえるでしょう。

ドキュメンタリー形式のよいところは、実際の職場風景、社員インタビュー、社長メッセージなどを効果的に伝えられる点です。BGMや映像技術を駆使すれば、視聴者は最後まで退屈することなく、内容に深く共感することができます。

知識を理解させることも大切ですが、感情面からもうまくアプローチできると、より内容が定着し、その後の行動にも影響を与えることができるでしょう。会社を代表する人物の考えを効果的に伝えられれば、自社に対して愛着が沸き、ロイヤルティの向上にも期待ができます。

メリットの多い動画研修ですが、残念ながらすべての研修に向いているわけではありません。効果的な場合と、そうでない場合があるのです。では、動画研修がおすすめなのはどのようなときなのでしょうか？

接客方法、クレーム対応、作業手順など、業務に関わるマニュアルは動画研修との相性がよいといえます。

まず、業務マニュアルは視聴者によって内容を変える必要がありません。また、一度きりの座学研修では覚えきれないことも、動画研修では繰り返し視聴でき、学習内容を定着させることができます。さらに、ミスの発生しやすい箇所にBGMや映像効果を用いて、注意を引くことも可能。プリント資料で何ページにも渡って説明が必要なことも、動画でなら簡単に解説できます。

商品・サービスに関するマニュアルにも動画研修がおすすめです。

商品によっては、取り扱い方法をテキストで読んでもなかなか理解できないことがあります。そういう場合は、動画で実際の商品をさまざまな角度からみせながら説明をすれば理解が早まるでしょう。また、商品・サービスの魅力、メリットなども、動画で強いインパクトを与えてアピールすることが可能です。

動画研修は営業マニュアルの周知にもおすすめです。

営業にはマニュアルが通用しない場面も多いとはいえ、右も左もわからない新人には頼みの綱です。そこで、動画研修を導入すれば、場所と時間を問わずに視聴できるため、外回りが多い営業社員にとってはありがたいサポートとなります。また、スケジュールの都合上、参加できない勉強会なども動画で共有すれば、外出先で知識力を試される営業社員のフォローになるでしょう。

実際に動画研修を導入すると決めたら、次に研修動画の制作をする必要があります。され、動画制作時にはどのような点に気をつけるべきなのでしょうか？

研修動画をつくる際は、「誰に対して」「何を伝えるのか」を事前にはっきりさせておきます。動画の目的、対象者がぼやけていると、内容が定まらず、効果的な動画ができません。

たとえば「対象は新入社員」「目的はビジネスマナーの習得」「接客方法の会得」「クレーム対応の方法」など、内容を明確にしていくと、動画の全体像がみえてきます。動画をつくろうとすると、ついつい内容を詰め込み過ぎてしまいますが、情報が多すぎるとかえって頭に入らなくなるため、目的についてはポイントを絞るようにしましょう。

研修動画をつくるときは、視聴者（社員）の目線でつくることが大切です。研修で習得して欲しい事柄が明確でも、一方的な内容に終始してしまうと相手が理解できず、研修の効果をあげることができません。

成功させるポイントは、視聴者にとって分かりやすいシナリオをつくることです。たとえば、注意事項を伝えたい際は、ただその内容を述べるだけでなく、なぜ気をつけるべきなのか、注意しないとどんなことが起きるのか、などの理由についても触れると効果的です。

研修動画を制作するときは、基本的に映像と音声で伝わる内容にしましょう。

ドイツの心理学者が提唱した「エビングハウスの忘却曲線」によると、人は無意味な文字列を目にしたとき、20分後には42％、1時間後には56％、1日後には74％を忘れるそうです。文字は印象に残りにくいため、多用すると動画が終わったころには覚えていない可能性が高いといえます。

また、アメリカ国立訓練研究所が発表した「ラーニングピラミッド」によると、文字だけで構成される記事と比べ、映像・音声を伴う動画の方が2倍もの学習定着率を示したそうです。以上のようなことから、文字は動画に比べて記憶に定着しにくいため、用いるにしても割合は少なめにするべきだといえます。

ここからは、動画研修の導入を考えている方に向けて、おすすめのサービスを7つご紹介します！

TANRENは東京都千代田区に本社を持つTANREN株式会社が提供する動画研修システムです。従来では中心としていた基礎学習を動画で補い、個人の能力に合わせた応用研修により多くの時間をさけるよう推奨、支援しています。このサービスの特徴的な機能は次の4つです。

・課題の作成機能
特定の社員・グループに向けて課題を作成し、オンラインで取り組んでもらうことができます。進捗状況もチェックできるため、管理しやすい点が好評です。
・動画の投稿機能
投稿動画はクラウド上で共有され、アップロード時に自動的に圧縮されます。専用のアプリを使えばより簡単に動画投稿が可能です。
・動画の評価機能
投稿された動画を管理者が評価することも可能。必要であれば投稿者に再投稿を依頼することもできるため、スタッフのスキル管理がオンライン上で完結し、便利です。
・見本の共有機能
見本動画を共有することもできます。外部の会社が作った研修動画もアップロードできるため、講師を呼んで座学研修を行う必要がありません。

Shouinは東京都渋谷区に本社を持つピーシーフェーズ株式会社が提供する動画研修システムです。人手不足に悩む企業が労働生産性を高めるために、各従業員のパフォーマンスを最大限発揮できるようにサポートしています。動画教育コンテンツの作成と、従業員の分析によって効果的なアクティブラーニングを実現。動画研修サービスでは次のようなことができます。

・3ステップで簡単に動画登録
「動画のアップロード」「動画情報の入力」「字幕の設定」というわずか3ステップで動画の登録が可能。字幕機能は補足事項やポイントの表示に便利です。
・スキルを可視化できるチェックリスト機能
管理者がチェックリストを一括登録することによって、従業員全員のスキルレベルを一元で管理することが可能です。また、従業員も自身のスキルを定期的に点検できます。
・重要ポイントをクイズで出題
研修の重要なポイントは、クイズ形式でスマートフォンから繰り返し復習できます。いつでもおさらいできるため、研修内容の定着をはかることができます。
・オプションで利用できる日報、動画のレビュー機能
そのほかに、日報や動画のレビュー機能をオプションで利用できます。現場の報告をオンラインで行うことによって、従業員・管理者ともに業務効率化をはかることが可能です。

ビジュアモール ムービーライブラリは、東京都港区に本社を持つソフトバンク株式会社が提供する法人向けの動画共有サービスです。通信大手企業がリリースしているこのサービスは、これまでソフトバンクグループ内の企業をはじめ、ロート製薬、竹中工務店など、多くの大手企業に導入されています。以下のような機能の豊富さが、支持されている理由のひとつです。

・動画を簡単に共有・配信
コンテンツ管理システムを使うことによって、動画を簡単に共有することができます。ブラウザベースで全社的に配信ができるため、全国に支店を持つ企業にもおすすめです。
・専用ポータルサイトから視聴可能
ユーザーごとにポータルサイトがあり、共有動画はサイト内にすべてまとめられているため、いつでも視聴することができます。
・充実したそのほかの機能
投稿アプリ、コミュニケーション機能、動画と資料の同時表示、動画の埋め込みタグ発行、LIVE配信機能など、ほかにはない機能も満載されています。月額料金は定額で視聴し放題、配信流量無制限のため、従業員数の多い企業でも経済的に利用することが可能です。

Teachme Bizは東京都千代田区に本社を持つ、株式会社スタディストが提供するビジュアルSOPプラットフォームです。マニュアル作成に定評があり、豊富な機能で運用をしっかりサポートしてくれます。サービスの特徴は次の4点です。

・わかりやすいビジュアルSOPの作成
SOP（Standard Operating Procedures）は品質保持を目的に、作業手順を記した指示書=マニュアルのことで、Teachme Bizでは映像や音声を用いたビジュアルSOPの作成・共有・管理を得意としています。
・ユーザー管理機能
ユーザーごとに閲覧できるマニュアルを指定・管理することが可能です。セキュアな環境を保ちつつ、必要な情報を確実に届けます。
・ユーザー分析機能
マニュアルを利用するユーザーを分析することが可能です。また、どんな言葉で検索されているのか、キーワードの解析も行えるため、より使いやすいマニュアルを作成するための参考に役立ちます。
・外部公開機能
マニュアルを外部に公開すればオンライン説明書として活用できるため、製品を購入した顧客のサポートができます。

Dojoは東京都豊島区池袋に本社を持つ、株式会社テンダが提供するマニュアル作成ソフトです。自動作成機能を搭載した革新的なツールで、このソフトを利用すればマニュアル作成の工数を最大98％も削減することが可能です。誰でも高品質なマニュアル動画を作成できるため、知識やスキルに自信のない方にもおすすめです。Dojoの基本的な機能・サービスは次の通りです。

・マニュアル自動作成機能
Dojoの最大の特徴であるマニュアル自動作成機能は、豊富なテンプレートを用意しており、あらゆる業界のニーズに対応しています。操作は直感的で、画像の取り込みも簡単です。また、自動音声の合成は26ヵ国語に対応しており、外国人向けのマニュアル作成にも向いています。
・eラーニングコンテンツの作成機能
動画研修を行いたい方向けに、eラーニングコンテンツの作成機能も完備しています。受講者の習熟度をシステムで確認しながら効率的に人材を育成することが可能です。
・導入後のきめ細かいサポート
操作方法の疑問を解決するため、Webとコールセンターできめ細やかなサポートを実施。操作についての指導セミナーも無償で開催しているため、初心者でも安心して導入することができます。

ClipLineは、東京都港区に本社を持つClipLine株式会社が提供する動画研修システムです。飲食店などの多店舗ビジネスにおける共通認識、共有すべき情報を短尺動画（クリップ）にしてスタッフ教育、マネジメント、コミュニケーションに役立てています。ClipLineの特徴は次の3つです。

・クリップの撮影・編集を支援
動画の撮影・編集をサポートします。スタッフが数日間現場に同行することにより、100以上のクリップ撮影を可能にします。また、クリップの活用講習も行っているため、初心者の方でも安心です。
・動画編集支援
動画の編集方法についても支援します。既存の動画を利用可能なフォーマットに編集することもできるため、撮影コストを抑えることができます。
・カスタム動画制作の支援
企業のブランド紹介、経営者のメッセージ動画などの制作実績も豊富。さまざまな形の動画を、企画から制作までを全面的にサポートします。

JEboosterは日本能率協会（JMA）とアントレプレナーファクトリーが提供するマネジメント系コンテンツの見放題サービスです。登録費無料、ひとりあたり月額1000円で、あらゆる階層に対応した内容の動画を視聴することができます。効率よく階層別教育を行うことが可能で、働き方改革を目指す企業にもおすすめです。サービスの特徴は次の通りとなります。

・400本の研修動画を提供
JEboosterでは400本の動画が配信されています。ひとつ一つのコンテンツは簡潔に短くまとまっており、視聴に時間がかかりません。また、全階層に対応しているため、全社的に導入することができます。
・いつでもどこでも
スマホ・タブレットなどのマルチデバイスに対応しており、時間と場所を選ばずに視聴することができます。隙間時間を有効活用できるため、業務効率化を図りたい企業におすすめです。
・自社研修コンテンツの登録が可能
自社制作のコンテンツも登録可能なため、オリジナル研修も行うことができます。組織のルール、部署ごとのマニュアルなど、独自研修の制作についても相談することが可能です。

もちろん、自社で研修動画を作成することは可能ですが、動画の質にこだわりたい場合はプロのチームがいる制作会社への外注も検討してみるとよいでしょう。ここではおすすめの制作会社を4つご紹介します。

株式会社ヒューマンセントリックスは福岡県福岡市に本社を構える動画制作会社です。企業活動に関わる分野において、さまざまな動画制作を請け負っており、教育コストの削減、教育の均質化を図りたい方へ向けて、研修動画の作成サービスも展開しています。

ヒューマンセントリックスには1,500社、3万タイトル以上という業界トップクラスの制作実績があり、ノウハウの豊富さが強みのひとつです。あらゆるニーズに対応できる制作のテクニックを持ち、ワンストップで徹底した品質管理を行っております。
担当者が納期、予算、用途などについて細やかにヒヤリングを行ってくれるため、初心者でも安心です。また、納品物はコピーフリーで、全社的に広く使うことが可能です。

Crevo株式会社は、東京都渋谷区に本社を置く動画・映像制作会社です。動画制作サービス「Crevo」はアニメーション動画の制作に強いことで知られていますが、最近では実写動画にも力を入れています。

国内外に約5,000名のクリエイターネットワークを擁しており、プロジェクトごとに最適なチームを編成することが可能です。企画内容に合わせて、その分野の専門家を選出することによって、クオリティの高い動画制作を行えるシステムを確立しています。大手上場企業からスタートアップまで、さまざまな企業から制作依頼を受けており、実績も豊富です。丁寧な打ち合わせで制作をサポートしてくれるため、動画制作がはじめての方でも安心して利用できます。

株式会社LOCUS（ローカス）は東京都渋谷区に本社を持つ動画制作・映像制作サービス会社です。「動画をもっと手軽に。クリエイターをもっと身近に。」をモットーに、毎年1,500本以上の動画制作を行っています。

制作体制は、書類選考と面接を経て厳選に採用された約700名の制作スタッフはから成り立っており、高品質な動画制作が可能です。さらに、社内外にクリエイターのネットワークを持つことによって固定費が抑えられているため、料金もリーズナブルです。

現在、リクルート、楽天、マイナビなどの大手企業を筆頭に、1,000社以上の企業に利用されているため、実績を重視する方にもおすすめの制作会社です。

株式会社プルークスは、東京都中央区銀座に本社を置く動画・映像制作会社です。

映像の撮影のみではなく、シナリオの原稿制作までのすべてを行っており、教育研修・マニュアル動画の作成も得意としています。映像とテキストの連動、アニメーションによる表現など、視聴者を飽きさせないための趣向や、マニュアルにある背景の説明、正しい例と悪い例の比較など、より定着率を上げるための工夫が得意です。

これまでの取引実績には、日本航空、ファミリーマート、住友商事、ソニー銀行をはじめとする有名企業が多数あります。スピード感と柔軟性を持った制作会社をお探しの方におすすめの企業です。

従来の対面型研修では、費用や時間、現場に負担がかかる点などが難点でしたが、動画研修ならその悩みを解消することができるでしょう。動画はいつでも、どこからでも視聴ができて、移動中などの隙間時間を利用することも可能です。

また、繰り返し視聴できるため、新人向けの定例研修などの代わりに、動画を社内でシェアすればコストの削減を図ることができます。さらに、講師や指導者の必要がなく、現場に負担がかかることもありません。復習がしやすいため、学習の定着率向上にも期待ができるでしょう。

動画制作サービスは、現在さまざまな会社から提供されており、オリジナルの研修動画を制作するハードルもグッと低くなっています。自社制作も決して難しいことではありませんが、クオリティにこだわりたい場合はやはりプロのクリエイターや制作会社を利用するのがおすすめです。

今回紹介したものは、いずれも評判が高いサービスばかりなので、ぜひ業者選びの参考にしてみてください。「ほかにも情報が欲しい」「自社にぴったりの業者を知りたい」という方は、アイミツのコンシェルジュによる無料相談もご利用いただけます！お気軽にお問い合わせください。