法人向けパソコンとは？業務別で必要なスペックもご紹介【2024年最新版】

個人で使用するパソコンとは別に、法人向けパソコンがあることはご存じでしょうか。同じパソコンでも、法人用と個人用とでは選ぶ際に重視すべきポイントが異なります。

本記事では、法人向けパソコンと個人向けパソコンの違い、法人向けパソコンを選ぶ際のポイント、そして購入する際の注意点などを解説していきます。事業向けにパソコンを導入したい方はぜひ参考にしてください。

法人向けパソコンとは、企業に対して販売されるパソコンのことで、ビジネスシーンに適した仕様となっている点が特徴です。見た目は個人用のパソコンと大差ありませんが、中身は異なります。

たとえば、法人向けパソコンは個人向けパソコンと比べると、アプリケーションの数が少なくシンプルな構成です。Windows Officeソフトが標準搭載されているなど、すぐに業務に導入できるように構成されています。

また、法人用パソコンとひと口に言っても、業務によって必要なスペックは異なるでしょう。データ入力や文書作成がメインの一般事務用であれば、メモリは4GB以上、ストレージは100GB以上のものであれば十分です。一方で、3DCADソフトを使う業務の場合は、少なくともメモリは32GB以上、ストレージは2TB以上が推奨されます。

法人向けパソコンと個人向けパソコンの最大の違いは、搭載されているOSです。

OSがWindowsの場合、ほとんどの個人向けパソコンにはWindows10 Homeが搭載されています。一方で、法人向けパソコンに搭載されているOSはWindows10 Pro。Windows10 Proは、Windows10 Homeよりも管理機能が充実している点に特徴があります。

Windows10 Proにあって、Windows10 Homeにない管理機能としては「モバイルデバイスの管理」「グループポリシー」「割り当てられたアクセス」など。また、セキュリティ性能にも違いがあります。情報漏洩や不正アクセスを防止するために、法人向けパソコンではあらかじめ、さまざまなセキュリティ対策機能を搭載。さらに、個人向けパソコンと比べて、法人向けパソコンの方がより長い保証期間がつけられている点も特徴です。

パナソニック、富士通、NECなどといった個人向けパソコンでも定評のある国産メーカーは、法人向けパソコンでも高い評価を得ています。

パナソニックの場合、法人向けパソコンには全モデル4年保証を標準付帯。富士通では、軽量と耐久性を兼ね備えた点と、手のひら静脈センサーの搭載などのセキュリティ性能に特徴があります。NECの場合は、勤怠管理機能がとくに充実しているため、環境の整備にも役立つでしょう。

また、受注生産のBTOパソコンメーカーも法人向けパソコンを多数リリースしています。たとえば、大手BTOメーカーのマウスコンピューターでは、法人向けパソコンにWindows10 Proを標準搭載。24時間365日の電話サポートにも対応しています。

ここでは、法人向けパソコンを導入するメリットとデメリットをお伝えします。

法人向けパソコンを導入するメリットは主に3つ。「カスタマイズ性の高さ」と「セキュリティ性能の高さ」そして「充実したサポート」です。

法人向けパソコンは、個人向けパソコンよりも選択肢が幅広い点に特徴があります。

たとえば、企業によっては業務に使用しているソフトが旧型OSにしか対応していないというケースもあるでしょう。個人向けパソコンでは旧型OSを選べない場合もありますが、法人向けパソコンなら旧型OSの搭載も可能。

また、個人向けパソコンと比較すると、法人向けパソコンのセキュリティは堅牢です。さらに、サポート体制も充実しており、なかには24時間365日のサポートに対応しているメーカーもあります。

一般的に、法人向けパソコンは個人向けパソコンよりも導入コストが高いです。

標準搭載されている機能やアプリケーションが必要最低限であるため、機能面を充実させたい場合は追加費用が必要になってしまいます。

また、セキュアでサポート体制が充実している分、高くなってしまうという側面も。さらに、法人向けパソコンは2年以上の保証期間を設けていることが一般的であるため、1年保証が基本となる個人向けパソコンと比較すると、どうしても価格が高くなってしまう傾向があります。

ここからは、法人向けパソコンの種類とそれぞれの特徴を解説します。

ノートパソコンの場合、メモリは最大でも16GBまでのものが多いなど、デスクトップ型と比べると機能面では幾分か劣ります。しかし、持ち運びできる点はノートパソコンならではの最大の強みです

外回りや出張が多い方からのニーズが高く、テレワークにも対応できる面も大きなメリットだと言えるでしょう。そして、データ入力や文書作成といった一般的な事務作業であれば、ノートパソコンのスペックでも十分対応可能です。

また、見積書や伝票作成がメインの経理や会計業務も極端に高スペックなパソコンを必要としません。社外で見積書を作成しなければならないケースなどが多い場合は、ノートパソコンをおすすめします。

ハイスペックなパソコンが必要な場合はデスクトップ型が最適です。持ち運びができないため、外出が多い業務やテレワークには向きませんが、大容量ストレージを必要とする動画編集やwebデザインを行う方には、デスクトップパソコンが欠かせません。

また、ITエンジニアなど長時間のデスクワークとなる業種の場合は、デスクトップ型でないと作業効率が落ちてしまうこともあるでしょう。

ひと口にデスクトップパソコンと言っても、一般的なタワー型からコンパクトなもの、縦置き可能な省スペース型、設置面積を最小限に抑えられるモニターと本体の一体型まで幅広い選択肢があります。職種や業務内容に合わせた必要十分なスペックと、オフィス環境に合わせた適切な本体を選びましょう。

法人向けパソコンの導入コストを抑えたいという方は、ぜひレンタルやリースも選択肢に加えてみてください。

購入の場合、導入時に一括で支払う必要があるうえ、償却経理事務、固定資産の申告・納付事務といった手続きも必要になります。対して、レンタルやリースは高額な初期費用を必要としません。さらに、煩雑な事務手続きもせずに済みます。

レンタルとリースにはそれぞれメリットとデメリットがあるため、把握したうえで自社に合った方を選びましょう。レンタルは初期費用が抑えられることに加え、故障時に代替品と交換することができ、さらに中途解約も可能。ただ、長期的な利用では購入より割高になります。

一方で、リースは長期利用した場合、レンタルよりも割安な点がメリットです。デメリットは、中途解約ができない点と修理が自己負担になる点でしょう。

初期費用はレンタルやリースよりかかるものの、支払い総額を抑えられるのが中古購入です。中古パソコンといえば、ひと昔前の古いモデルを想像する方も多いかもしれませんが、最近では最新スペックのパソコンが中古として取り扱われていることも珍しくありません。

とはいえ、価格だけを重視して中古パソコンを購入すると、スペック不足などでのちのち後悔する可能性もあります。結局、買い替えなくてはならなくないというような事態を避けるためにも、業務に必要なスペックが十分備わっていることを確認してから購入しましょう。

また、中古パソコンのなかには、バッテリーが劣化しているものもある点にご注意ください。新たにバッテリーを購入しなければならないケースもあります。

ここでは、業務別に必要なパソコンのスペックをご紹介します。法人向けパソコンを導入する際の参考にしてください。

一般事務用パソコンの推奨スペックは以下の通りです。

OS：Windows 10 Pro 64ビット
CPU：インテル Core i3シリーズ以上
メモリ：4GB以上
ストレージ：100GB以上
グラフィックボード：指定なし

データ入力や文書作成などがメインの一般事務であれば、高額を支払って極端に高いスペックのパソコンを導入する必要はありません。メモリは4GB以上、ストレージは100GB以上を目安に検討しましょう。

画面にキレイな画像を映し出すために重要なパーツであるグラフィックボードは、文書や資料作成がメインの場合は気にしなくても問題ありません。それよりもMicrosoft Officeソフトなど、業務に必要なソフトウェアのライセンスを必ず確認しておきましょう。

なお、複数のアプリケーションを開くような場面では、メモリが4GBだと動作が遅くなる可能性も。そうしたケースが想定される職場では、メモリ8GB以上のパソコンか、メモリのみをあとから追加できるタイプのパソコンをおすすめします。

経理事務用パソコンの推奨スペックは以下の通りです。

OS：Windows 10 Pro 64ビット
CPU：インテル Core i3シリーズ以上
メモリ：4GB以上
ストレージ：100GB以上
グラフィックボード：指定なし

見積書や伝票作成などがメインの経理事務や会計業務の場合も、高スペックなパソコンは必要ありません。一般事務と同様、メモリは4GB以上、ストレージは100GB以上のパソコンを候補に選びましょう。

経理事務や会計の場合、スペックよりも携帯できるノートパソコンであることの方が重要です。なぜなら、見積書などの書類を社外でも作成する可能性が高いから。仮に現在、社外でパソコンを利用するような機会がなくても、将来的に必要になることを見越して、あらかじめノートパソコンを導入することをおすすめします。

数字を扱う細かな作業を行うため、画面サイズは15インチ以上の大きめのものがおすすめ。また、テンキーがある方が入力作業をスムーズに行えるでしょう。

デザイナー向けパソコンの推奨スペックは以下の通りです。

OS：Windows 10 Pro 64ビット
CPU：インテル Core i5シリーズ以上
メモリ：16GB以上
ストレージ：1TB以上
グラフィックボード：2GB以上

大量の画像を扱うデザイナーには、事務業務で使用するパソコンよりも高スペックなものが必要です。スペックが低いようなパソコンでは動作が遅く、作業も進みません。極めて非効率になるため、価格を抑えたいからと言ってパソコンのスペックを下げてはいけません。メモリは16GB以上、データ保存容量を示すストレージは1TB以上、グラフィックボードは2GB以上を目安に選んでください。

パソコン全体の処理能力を示すCPUは、動画編集向けのものほど高いスペックを必要としませんが、インテル Core i5シリーズ以上にしておくと安心です。なお、ノートパソコンでも作業自体は可能ですが、価格の割に性能が低いものが多く、作業効率も落ちるためおすすめできません。

ITエンジニア向けパソコンの推奨スペックは以下の通りです。

OS：Windows 10 Pro 64ビット
CPU：インテル Core i5シリーズ以上
メモリ：16GB以上
ストレージ：200GB以上
グラフィックボード：指定なし

ITエンジニアが使うパソコンと聞くと、ハイスペックなものが必要だと思う方も多いのではないでしょうか。もちろん、スペックが高いに越したことはありませんが、極端にハイスペックなパソコンは必要ありません。

ITエンジニアの業務はパソコンの複数画面を開き、多くのアプリケーションを同時に起動させる必要があるため、一般事務で使用するようなパソコンでは作業に支障をきたしてしまう可能性があります。しかし、メモリが16GB以上、ストレージが200GB以上の中級スペックであれば問題なく作業できるでしょう。

なお、ITエンジニアの業務は文字情報がメインであるため、グラフィックボードを気にする必要はありません。

動画編集向けパソコンの推奨スペックは以下の通りです。

OS：Windows 10 Pro 64ビット
CPU：インテル Core i7シリーズ以上
メモリ：32GB以上
ストレージ：2TB以上
グラフィックボード：4GB以上

数ある業種のなかで、もっともハイスペックなパソコンを必要とするのが動画編集です。パソコンの性能を測る指標は、主にCPU、メモリ、ストレージ、グラフィックボードの4つですが、動画編集の場合は特にCPUの性能を重視して選ぶ必要があります。なぜなら、CPUの性能が動画処理能力に直結するからです。

CPUの世界トップシェアを誇るインテル社のCore iシリーズは、2021年時点でCore i10までリリースされています。4K動画のような高精細な動画を編集する場合は、Core i7以上がおすすめ。YouTube動画のように、画質よりも内容を重視する動画ならCore i5でも十分作業が可能です。

メモリは32GB以上、ストレージは2TB以上、グラフィックボードは4GB以上を推奨します。

法人向けパソコンを選ぶ際にもっとも重要なのは、パソコンを使用する目的を明確にすることです。

法人向けパソコンとひと口に言っても、実際に使用する目的は会社や部署によってまったく異なります。事務作業で使用する場合もあれば、動画編集を行う場合もあるでしょう。

また、社内で使用するほかに、外出先やテレワークで活用するケースも考えられます。パソコンが必要なシーンによって、必要なスペックやアプリケーション、さらにはデスクトップ型か、ノート型かなど、選ぶべきスタイルも異なってくるのです。

パソコンを使用する目的を定めて必要なスペックを洗い出し、十分なスペックのものを導入しましょう。

法人向けパソコンを導入するうえで注意しなければならないのが、必要なスペックの見誤りです。

データ入力や文書作成、見積書作成などの事務作業であれば、現在市場に出回っているパソコンでスペック不足に陥るという心配はないでしょう。

しかし、業務によっては高スペックなパソコンが必須なものもあります。たとえば動画編集の場合、一般事務と同等のスペックでは満足に作業できないでしょう。たとえ作業できたとしてもギリギリの動作で、効率的だとはとても言えません。

必ず各部門にヒアリングを行い、最低限必要なスペックを把握したうえで導入するパソコンを選定しましょう。

ここまで法人向けのパソコンについてお伝えしてきました。

ビジネスに必要な機能が十分搭載されている法人向けパソコンは、保証やサポート体制が充実しており、セキュリティも高いのがメリット。とはいえ、新品購入では個人用パソコンよりも費用が高額になってしまいます。

初期費用を抑えたい方は、リースやレンタルも検討してみてはいかがでしょうか。どの会社を利用したらいいのかわからないという方は、ぜひアイミツにご相談ください。10万件以上の利用実績を持つアイミツが、ニーズやご予算に沿って最適な会社をご紹介いたします。