スペック、契約方法別に見るOA機器の料金相場【2024年最新版】

業種別の動向やトレンドをとりまとめている「業界動向サーチ」によると、2021年時点におけるOA機器の市場規模は約5兆3,000億円。多くの企業が導入しているCRM（顧客管理システム）やクラウド会計ソフトの市場規模を大きく上回っています。

ただ、いざ導入するとなるとネックとなるのがコストの問題。OA機器は最先端の光学技術、通信技術を組み合わせてつくられた精密機器であり、決して安い製品ではありません。

「いくらかかるのか不安」「具体的にどれくらいの予算が必要なのか知りたい」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。今回はそうした方に向けて、スペック別・契約方法別にOA機器の費用と料金相場をご紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。

ここからは上記の内容をふまえたうえで、OA機器の費用の相場をご紹介していきます。まずは機能・スペック別の新品本体価格から見ていきましょう。

前述のとおり、コピー機や複合機の機能・スペックは印刷速度に応じて分類され、月間の印刷枚数が5,000枚程度までなら25枚機や30枚機、5,000枚を超える場合は40枚機以上が適していると言われています。

業種・業務体制によっても変わってくるので一概にはいえないものの、従業員数300名前後までの中小企業やベンチャー企業では、エントリーモデルとして25枚機や30枚機を導入することが多いようです。

こうしたエントリーモデルの本体価格は40万円から100万円前後。たとえばリコーの場合、毎分30枚の印刷が可能なデジタルモノクロ複合機「RICOH MP 305+ SPF」を54万5,000円（税別）で販売しています。

リコー　RICOH MP 305+ SPF
https://www.ricoh.co.jp/mfp/mp/305_plus_spf/

毎分35枚から45枚前後のフルカラー印刷に対応できるミドルクラスのOA機器の場合、150万円から250万円前後が本体価格の相場です。

たとえば、OA機器メーカーとして国内トップクラスのシェアを持つ富士フィルムビジネスイノベーション（旧：富士ゼロックス）では、ミドルクラスのオフィス向け複合機として「Apeos」シリーズをラインナップ。毎分35枚までのフルカラー印刷ができる「Apeos C3570」を本体価格163万円、毎分45枚印刷の「Apeos C4570」を本体価格258万円で販売しています。

このクラスの製品になるとコピー、FAX、フルカラー印刷といったOA機器としての基本機能に加え、FAX受取文書のメール送信、スマートフォン端末からのジョブ操作といった機能が搭載されていることが多いようです。

富士フィルムビジネスイノベーション　「Apeos」シリーズ
https://www.fujifilm.com/fb/product/multifunction/apeos_c7070

主要OA機器メーカーの最上位モデルのほとんどは毎分70枚以上の印刷に対応しており、大量のドキュメントをコピー・印刷する場合も煩わしさを感じたりすることはないでしょう。うまく活用すれば、バックオフィス業務を大幅に効率化できるはずです。

相応に価格も高く、ハイスペックモデルの一般的な本体価格は300万円から。たとえばキヤノンの「iR-ADV C7780」は本体標準価格380万円（税別）という価格帯が一般的です。

キヤノン「iR-ADV C7780」
https://cweb.canon.jp/office-mfp/lineup/color/iradvdxc7700/

また、毎分70枚以上という印刷速度は月間1万5,000枚以上の出力をカバーするスペックであり、500枚入りのコピー用紙に換算すると、30束以上に相当します。こうしたOA機器を導入して機能をフルに活用すると、用紙代だけで毎月10万円以上のコストが発生することもあるので、その点への配慮を忘れないようにしましょう。

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次にOA機器の契約方法別の費用の相場を見ていきましょう。

リースやレンタルを利用せず、OA機器本体を直接買い取る場合、原則的には前述の本体価格がそのまま購入費用となるわけですが、実際のところOA機器の多くは、量販店や販売代理店でディスカウント販売されています。

割引率は製品の発売時期などによって異なるものの、たとえば前述の富士フィルム「Apeos C3570」は100万円前後、キヤノンのハイエンドモデル「iR-ADV C7780」は230万円前後から新品を購入できるようです。

仮に平均的な割引販売価格（実売価格）がメーカー希望小売価格の70％前後だとすれば、中小企業向けのエントリーモデルの相場は28万円から70万円前後、ミドルモデルは100万円から180万円前後、ハイエンドモデルは210万円前後からが実質的な相場となるでしょう。

また、ネット通販では中古・型落ちのOA機器が広く流通しており、それらの多くはおおむね20万円前後から購入可能です。

リース契約の場合、OA機器の本体価格を月割りした金額に、リース料率を掛け合わせた利用料を契約期間中支払い続けるという形が一般的です。

コピー機・複合機のリース契約期間は法定耐用年数（5年）にあわせて定められており、最短3年から最長7年間まで。契約期間が長くなるほどリース料率が低くなる仕組みです。

一般的な相場としては、印刷速度毎分30枚のコピー機・複合機を5年間リースした場合で月額8,000円から2万円前後。毎分50枚の製品で月額2万5,000円前後からとなります。

OA機をレンタルする場合の費用の相場は、月額1万円から1万5,000円ほど。

リース会社が購入した新品をそのまま借り受けるリース契約とは違い、レンタルは中古を含め、あくまで契約先が既に所有している機器（＝備品）を貸借するという形になるため、リース契約ほど金額差は大きくありません。必要な期間に絞って短期契約を結ぶことも可能です。

その反面、中途解約のリスクを見越して、レンタル料そのものはリースの割賦金額よりも割高に設定されています。導入する機種、利用期間が変わらない場合、3種類の契約方法のなかでは支払い総額が最も高くなることがあるので注意が必要です。

ここからは実際にあった取引事例をご紹介します。依頼の多いビジネスフォン・コピー機の事例を載せていますので是非参考にしてみてください。

実際にあった取引事例をご紹介しました。ご自身の想定する機器がいくらで導入できるのか気になりましたらお気軽にお問い合わせください。

まずはOA機器の費用の仕組みについて整理しておきましょう。他の業務用ツールやソフトウェア、システムと同様、OA機器もスペック・機能によって本体の価格が変わります。

短時間でより多くの枚数をコピー・印刷できるOA機器ほど、本体の価格も高くなるというのが基本的な仕組み。OA機器のスペックは、毎分印刷できる枚数に応じて20枚機、30枚機といった形で分類されます。

また、最近ではコピー、スキャンといった基本機能に加え、スマートフォンで撮影した写真をオンライン経由で印刷したり、スキャンしたデータをクラウドストレージ上に保存したりできる製品も増えてきました。

そうした機能を備えたハイスペックモデルもやはり高額となり、キヤノン、リコー、富士ゼロックスといった主要メーカーの現行機種のなかには、1台300万円を超えるものも少なくありません。

その一方、OA機器はオフィス業務に欠かせない製品ということもあり、中古品も幅広く流通しています。型落ちの中古モデルはオンラインショップなどで1台15万円から25万円ほどで購入することも可能です。

また、OA機器を取り扱っているメーカーの販売代理店、システムベンダー（大塚商会など）の多くはリース、レンタルにも対応しており、契約方法によっては初期投資を丸ごとカットすることが可能。予算が限られる中小企業のなかには、リースもしくはレンタルでの契約を前提にOA機器を導入する会社が少なくありません。

OA機器の導入あたっては、ここまで見てきた本体の購入費用やリース料金、レンタル料に加え、運送・搬入費や工事費がかかることがあるので、あらかじめ余裕を持って予算を確保しておきましょう。

運送・搬入費は購入代金や利用料金に含まれていることも多い反面、長距離の輸送をともなったり、機器をビルの上層階へ搬入したりすると、追加料金を請求されるケースが多いようです。

また、オフィスに電話回線が引かれていない場合や、機器の設置場所まで配線が届かない場合は通信工事、電気工事が必要となり、おおむね10万円前後の人件費・作業料が発生します。

加えて、稼働スタート後の運用・保守費用も見逃せないコストの1つ。

販売代理店やシステムベンダ―の保守契約には、カウンター方式、キットトナー方式など複数の種類があり、毎月の印刷枚数やトナーの購入頻度によって毎月5,000円から8,000円前後の出費をともないます。

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OA機器の購入費用や利用料金は、導入する機種のスペックや契約方法によって大きく変わってきます。
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今回はOA機器の費用と料金相場についてご紹介しました。

コピー機や複合機の導入・利用コストを抑え、費用対効果を高めるには、信頼できるパートナーを選ぶのも大事なポイントです。

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