法人向けPCを導入するならココ!レンタル・リース会社5選

法人向けPCを導入して業績をあげる

更新日:2017年12月28日 | 公開日:2017年12月28日

MM総研が発表した「2017年度上期国内パソコン出荷状況」によると、法人向けPC市場は前年比2.1%増の310.3万台とのことです。
2020年1月にはMicrosoft社による「Windows 7」のサポートが終了することもあり、企業のPCとOSの入れ替え需要は今後も拡大傾向にあると見られています。

型落ちしたPCは当然ながら処理速度が遅い上に、新しいソフトやサービスを利用できない場合も多く、生産性や作業効率の向上にはつながりません。
しかし、それ以上に問題なのは古いOSのままだとセキュリティ面での危険性が高まることです。

それにPCの平均寿命は3年とも言われ、長く使い続けるほど故障する確率が上がることは否定できません。
実際、「いきなり画面が真っ暗になった…」などの”症状”を経験し、そのうちPCが動かなくなるという不安を抱えながら仕事をしている人もいると思います。

とは言え、自社でPCを購入するとなると多額のコストがかかる上、あとで廃棄するにも費用と手間が発生してしまいます。
このため、故障しない限りは型落ちしたPCで何年も業務を続けている、という企業も珍しくありません。

こうした問題をまとめて解決し、常に新しいPC・OSを使えるにようにしてくれるのが、法人向けPCを扱うレンタル・リース会社です。

この記事では知っているようで知らないレンタルとリースの違いを説明するとともに、法人向けPCを扱うおすすめの5社を紹介します。

1. 法人向けPCの導入について考える

法人向けPCの導入を詳細に比較・検討する

1-1. レンタルとリースの違いは?

法人向けPCを扱う会社を利用する場合、レンタルリースという2つの契約方法があります。
どちらもレンタル・リース会社からPCを借りるという点は同じですが、契約内容が異なります。

リースは年単位といった長期間で契約し、基本的には依頼者側が指定したPCを新品で提供してくれます。
対してレンタルは1日だけの契約も可能で、会社が保有するPCの中から選んで利用するため、中古品であることが多いです。

「新品を使えるのならリースのほうがいいのでは?」と思われるかもしれませんが、一概にそうとも言えません
たとえば、レンタルの場合はPCが故障した際の修理などは会社が対応し、代わりのPCを用意してくれるところがほとんどです。
ですが、リースの場合は依頼者側が対応するか、別途保守契約を結ぶことになります。
さらにリースは原則的に期間途中での解約ができず、どうしても解約したい場合は残りの契約金を支払う必要があります。

また、会計処理を行う際も両者には違いがあり、レンタルは賃貸借処理、リースは売買処理(条件により賃貸借処理も可)になります。

どちらも自社でPCを購入する場合と比較をすればコストを安く抑えることができるので、使用する期間と総費用のつり合いを検討した上で、レンタルかリースかを選択するといいでしょう。

1-2. 法人向けPCを選ぶ際のポイントは?

プライベートで使用するPCであれば自分の好みを優先して選ぶのもアリですが、仕事で使う法人向けPCとなるとそうもいきません。

この項目では法人向けPCを選ぶ際のポイントを3つ取り上げて説明します。

設置場所・使用目的を考える

法人向けPCを導入する際にまず考えるべきことは、デスクトップとノート、どちらのタイプを選択するかです。
会議や出張、訪問営業など、持ち運ぶ機会が多い職種や業務で使ったり、設置スペースが限られていたりする場合は、ノートPCのほうが適していることは言うまでもありません。

しかし、同じ性能のPCであればデスクトップのほうがノートに比べて料金が安く、拡張性も高いというメリットがあります。
特に持ち歩く必要性がない場合は、導入コストが抑えられるデスクトップを選択するといいでしょう。

ほかにも省スペースで設置できる一体型のPCもありますが、PC本体とディスプレイが一体となっているためパーツ交換が難しく、拡張性も低いため、法人向けPCとしては正直おすすめできません。

用途に合ったスペックを選ぶ

法人向けPCで重要なポイントとなるのが、用途に合ったスペック選びです。
PCのスペックを構成する要素としては、ストレージ(記憶装置)の容量やタイプ、光学ドライブの有無、メモリ容量、CPUなどがあり、一度に複数のソフトを開いたり、容量の大きいファイルを扱ったりする業務の場合は、総合的にスペックの高いPCを選んだほうがストレスなく作業ができます。

ですが、スペックが高くなるほどPCの価格は上がり、処理能力が高い分消費電力も大きくなりがちです。
また、電源がない場所での使用がメインになる場合、高すぎるスペックのノートPCを選ぶと十分なバッテリー稼働時間が確保できないこともあり注意が必要です。

作業内容に見合わないスペックはコストの無駄になるため、業務で使用するソフトや利用環境などを基準に、適したものを選択するよう心がけてください。

保守サービスを比較する

PCの性能やコストにばかり目がいってしまいがちですが、導入後の保守サービスにも着目しなければなりません。
購入の場合は法人向けとして、各PCメーカーや販売店による訪問修理・持ち込み修理・パーツ交換対応などの保守サービスが用意されています。

一方、レンタル・リース会社では「1-1. レンタルとリースの違いは?」で述べた通り、レンタルは会社が無償で、リースは自社対応もしくは別途契約(有償)で同様の保守サービスを行っているところがほとんどです。

会社で使うPCの故障は業務に支障をきたす重大な問題ですから、対応スピードや対応力についても口コミなどで事前に調査しておくといいでしょう。

2. 法人向けPCが借りられる! おすすめ会社5選

法人向けPCレンタルを行う会社を調査する

「1-2. 法人向けPCを選ぶ際のポイントは?」で取り上げた項目をもとに、どのようなPCを導入すべきかをある程度イメージできたのであれば、後はレンタル・リース会社を選ぶだけです。

レンタル・リース会社では性能の異なるさまざまなPCを扱っているので、部署や業務ごとにWindows・Macと使い分ける必要がある場合はその点にも着目し、比較検討するといいでしょう。

横河レンタ・リース株式会社

東京都新宿区に本社を構える「横河レンタ・リース株式会社」は、業界トップクラスの品揃えを誇るパソコン・IT機器のレンタル会社です。
主要メーカー各社のWindowsデスクトップ・ノートPCのほかに、人気のMacやタブレットPCの扱いもあります。
PCは1週間からレンタル可能で、契約期間によっては基本料金よりも割引いた価格で利用できます

また、レンタル中の不具合や技術的な相談については、電話またはフォームでの無料サポートを行っています。
午前中にレンタルの申し込みをすれば全国主要都市は翌日中、その他の地域でも48時間以内には納品されるので、急にPCが必要となった場合にも安心です。

レンタルマーケット

株式会社SSマーケットが運営しているPCレンタル専門サイト「レンタルマーケット」では、Windowsのデスクトップ・ノートPCに加えMacやタブレットPCなど、幅広い商品を取り揃えています。

最短1日から36ヵ月の長期レンタルまで対応しており、契約途中でのPCの変更・追加も可能です。
16時までにレンタルの申し込みを完了すれば、全国主要都市なら翌日中、その他の地域でも48時間以内に商品が到着します。

別途料金がかかりますが、「Microsoft Office」などのソフトウェアもインストールした状態で提供してくれるため、PCが到着後すぐに業務を始めることができます
なお、サイトに掲載している商品以外でも機種や数量によっては対応してくれるので、お目当てのPCが見つからない場合には一度相談してみるといいかもしれません。

テクノレント

ビジネスPCとして需要の高い「Lenovo」や「東芝」「富士通」などのPCを扱う「テクノレント」は、リコーリースグループのレンタル会社です。
短期の場合は1日から、長期の場合は1年以上からの契約が可能で、レンタル期間に応じて割引率が適用される料金体系になっています。

納品後すぐにPCを使いたいのであれば「キッティングサービス(有償)」を利用して、指定したソフトウェアのインストールや各種セットアップなどの作業を行った状態で納品してもらうことも可能です。

万が一PCが故障した際も、14時までの連絡で代替機を当日発送してくれるので、仕事への影響も最小限で済むと言えるでしょう。

デジタルリユース株式会社

「デジタルリユース株式会社」はOA機器の引取・回収・買取などのサービスを扱っている会社で、リユースした商品を法人向けにレンタルしています。

リユース品と言っても専門スタッフが動作チェックやアップデートなどのメンテナンス・クリーニングを行っているため、清潔かつ安心して利用することができます。
デスクトップ・ノートPCともに同型機の大量レンタルが可能で、万が一故障が発生した場合は連絡後すぐに代替機を用意してくれます。

リユース品であることから通常よりも利用料金が安く設定されており、できるだけPCの導入費用を抑えたいと考えている場合は選択肢の1つになるはずです。

パソコン工房

ユーザーが要望するスペックに合わせて受注生産するBTOパソコンを扱うPC専門店「パソコン工房」では、法人向けPCのレンタル・リースサービスを行っています。

モニターメーカー「iiyama」による「iiyama PC」ブランドをメインに扱っており、デスクトップ・ノートPCともに各パーツ類のカスタマイズが可能です。
信頼性の高い「ELSA」「Western Digital」などのブランド製品への変更にも対応しているため、壊れにくくしっかりとしたスペックのPCが導入できます

ただし、リース契約ができるのは1回の注文合計金額が10万円以上の場合のみで、PC本体のほかにソフトウェアとアクセサリが対象商品となります。

なお、法人向けリースに関しては大手PCメーカーの「富士通」「Dell」「日本HP」でも対応しているため、これらのメーカーPCの導入を検討している場合は公式サイトのチェックから始めることをおすすめします。

【まとめ】法人向けPCは賢く導入するべき

法人向けPCを導入してビジネスを加速させる

この記事では知っているようで知らないレンタルとリースの違いを説明するとともに、法人向けPCを扱うおすすめの5社を紹介しました。

企業であれば、各メーカーが販売しているPCを通常よりも安い「法人向け価格」で購入することも可能ですが、何十台も導入するとなるとかなりの費用がかかってしまいます。
その上、実際に使ってみたものの「パフォーマンスが良くない」「使い勝手が悪い」などといった場合でもすぐに買い直すことができず、相当の痛手を負うことになります。

その点、リースやレンタルはPCの導入にかかる初期費用を大幅に抑えることができ、必要に応じた機種変更が可能ですので、PCの型落ちを気にする必要もありません。
レンタルの場合は料金内に保守サービス費用が含まれていることも多く、故障・修理時には代替機を用意してくれるので「仕事が止まってしまうのは困る…」というような心配も不要です。

ただし、リースでの契約は長期になればなるほどトータルコストが増加し、場合によっては「購入したほうが安かった…」ということも少なくありません
リースにせよレンタルにせよあとで悔やむような事態を避けるためにも、購入する場合とレンタル・リースする場合のコストを十分に比較検討し、どちらの導入方法が自社に適しているのかを見極めることが重要です。

今回、法人向けPCを扱うレンタル・リース会社を5つ紹介しましたが、「どこにすればいいのか決め手にかけるなぁ…」などとお悩みの際は、ぜひ日本最大級の業者比較サイト「アイミツ」までご相談ください。
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