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従業員満足度(ES)調査ツール16選を厳選比較【2020最新版】

従業員満足度(ES)調査ツール

経営課題の解決は、企業の成長に欠かせない重要なミッションです。そして、そんな経営課題のひとつに従業員満足度(ES)の向上が含まれていることは言うまでもありません。

本記事では、本当におすすめできる「従業員満足度(ES)調査ツール」を紹介するとともに、選び方のポイントや導入のメリット・注意点などを解説していきます。
ぜひツール選択の参考にしてみてください!

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目次
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従業員満足度(ES)調査とは

ESとは「employee satisfaction」の略で、従業員満足度を意味します。そして、企業内部の課題を明確化したり、企業の財産と言える人材の離職を防いだり、職場環境の改善を実施していくために必要不可欠な調査が「従業員満足度調査・ES調査」です。

一昔前の日本では、直接利益と結びつくCS(顧客満足度)ばかりが注目されていましたが、現代ではCSと同等に従業員満足度(ES)が重要視されている現状があります。従業員満足度調査を導入する企業の背景には、前述した通り「離職率を下げたい」という思いや、「評価や教育制度を見直したい」など、さまざまな目的が存在するでしょう。

しかし、従業員満足の重要性を感じながらも、実際にリアルな社員の声を汲み取れている会社や、見えてきた課題を解決に結びつけられている会社はまだまだ多いとは言えないのも事実です。そこで重要となるのが、自社の目的とマッチしたツールを選択するということです。ESへの注目度の向上に合わせ数多くのツールがリリースされていますが、それぞれのツールの持つ強みは当然異なります。まず自社の目指すゴールを設定した上で、最短で結果に結びつくツールを選定していく必要があるでしょう。

従業員満足度調査ツールを導入を検討中の方は、まずは無料の見積もりから始めてはいかがでしょうか。
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人気!おすすめの従業員満足度調査ツール12選

ここからは、特におすすめできる従業員満足度(ES)調査ツールをサービス内容や特徴等を踏まえてご紹介していきます。

スマレビ for ES

「スマレビ」は、東京都新宿区に拠点を持つシーベースが提供する従業員満足度調査ツールです。「組織を可視化すること」と「360度(多面)評価」を目的とし、15年以上にわたりサービスを提供。顧客満足度も90%以上を記録する人気のツールです。

特徴は、200社を超える企業の従業員満足度調査から得たノウハウを生かし、調査項目が設定されていること。加えて、事業部や部門別に組織診断をすることができるのも便利なポイントと言えるでしょう。グループごとに課題を可視化し、改善をはかることができるのは魅力的です。
さらに、便利さを追求した機能も注目。回答状況確認・集計機能をはじめ、CSVによる回答データ出力機能、タブレット・スマートフォンレスポンシブ、多言語対応など、便利な機能でアンケートの運営側・回答側のサポートを行っています。基本料金は18万円(100人まで)、100人追加されるごとに4万円課金されるシンプルな料金体系です。

ES-Quick

「ES-Quick」は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する従業員満足度調査ツールです。「簡単・手軽に、わかりやすく!」をモットーに、ユーザーの使いやすさを重視したサービスを提供しています。

特徴は、基本的な従業員満足度調査に加え、従業員のエンゲージメントを測定する「eNPS調査」を実施できること。社員の企業に対する愛着度をはかることで、人材の定着度を上げるための次のアクションに繋げる事ができます。また最短で4営業日以内に利用を開始できるスピード感や、簡単操作でアンケート項目が設定できるなど、利用のしやすさも魅力。アンケート項目は200問の中から選択することができるため、手軽でありながら効果的なアンケートの作成に期待が持てます。また、50人までで20万(税抜)からと、導入しやすい料金も魅力です。

Talent Palette(タレントパレット)

「Talent Palette(タレントパレット)」は、東京・大阪・福岡に拠点を持つプラスアルファ・コンサルティングが提供する従業員満足度調査ツールです。

社員のモチベーション向上を最大の目的としサービスを提供しているのが特徴で、最新のテキストマイニング技術を用い、社員の声を見える化できる優れたサービスを提供しています。社員が入力したアンケートや自己申告書の内容を解析することで、利用頻度の高い単語のランキング化が可能。社員のモチベーションを高める要素を分析できるのはもちろんのこと、離職者の発言傾向と現社員の発言を比較し、離職に繋がる恐れのある社員の自動抽出を行うことも可能です。
視覚的にもわかりやい従業員満足度調査ツールを希望する会社や社員の離職防止に注力したい企業にはうってつけのサービスと言えるでしょう。

カオナビ

「カオナビ」は、東京・大阪・愛知に拠点を構えるカオナビが提供するクラウド型人材管理システムです。
これまでのシステム利用企業数が1,800社を超えるなど、多くの企業から人気を集めている理由は、独自のサービススタイルが確立されているためと言えるでしょう。社員一人一人の顔写真を登録できることに加え、社員ごとの資格やスキル、業務履歴や性格診断といったパーソナリティまでをシステム内で一元管理するこが可能です。人材マネジメントや人材配置を戦略的に行いたいと考える企業には頼もしいサービスと言えるでしょう。
もちろん、従業員満足度調査ツールとしても優秀。システム内でコンディションサーベイを行うことでき、折れ線グラフで推移を可視化することができます。自由記述や内容もアンケート条件に加えることができ、モチベーション低下や退職につながる様な特定のキーワードを記述した社員を抽出することも可能です。

Niser(ナイサー)ES

「Niser(ナイサー)ES」は、公益財団法人日本生産性本部が提供する従業員満足度調査ツールです。
特徴は、ツールでの調査を通し課題を明確化した上で、経営コンサルタントによる分析・助言・対策立案までを依頼することができる点でしょう。満足度の測定は「13の視点・全63問+自由意見」を基本として実施。調査後には、状況を点数化した上で組織の強み・弱みを明確にした報告書と添付資料を受け取ることができます。追加項目やオプションメニューにも対応しているため、品質と自由度の高さの両方を備えた分析が可能です。
また結果の分析は、経験豊富な経営コンサルタントが担当するのも大きな魅力。詳細な分析を踏まえ、経営トップ向けに報告会を実施してもらうことができるため、上層部も含め組織改革に大きく舵を切りたい企業にうってつけでしょう。調査基本料金は、1~300人までなら30万(税抜)と比較的リーズナブルな点もポイントです。

Freeasy(フリージー)ASP

「Freeasy(フリージー)ASP」は、大阪府大阪市に本社、東京都品川区にオフィスを構えるアイブリッジが提供する従業員満足度調査ツールです。

「自由で簡単なセルフ型アンケートツール」の名のもと、ASP型のサービスを提供。月1回、50問のアンケートを3,000人まで利用料無料で使用できるというのが大きな特徴です。
サービスは無料でありながらも、便利な機能が搭載されており操作性が高いのも魅力。利用者はQRコードから簡単にアクセスすることでアンケートに答えることができます。また、アンケートは自動で集計されるため管理者にとっても便利。アンケートの設定は全10種類の設問形式から簡単に作成が可能で、アンケート集計後には結果をCSV形式でダウンロードできるのも便利なポイントと言えます。

「BasMos」(バスモス)

「BasMos(バスモス)」は、東京都千代田区に本社を構える合同会社夢をカナエルが提供する従業員特性調査ツールです。
クライアントの社員育成・経営力向上を目的とし、「社会人基礎力診断」と「従業員満足度診断」を実施できるツールで、2013年の中小企業経営診断シンポジウムで中小企業診断協会会長賞を受賞するなど、評価されています。アンケートは、10~20分間で回答が可能。手書き式とEXCELファイルを利用するクリック式の2種類が用意されており、160個の設問に対し「当てはまる」から「当てはまらない」までの4段階で回答することができます。診断結果によって料金は変動しますが、参考価格は50万円(税抜・20人まで)からです。
全国の中小企業診断士から評価されるツールを導入したい方におすすめの診断ツールと言えるでしょう。

HR-PROG

「HR-PROG」は、神奈川県横浜市に本社を構えるさかえ経営が提供する組織診断ツールです。これまでに、製造業やコンサルティング業、物流・運輸業など、幅広い業種の企業から導入されており、その社数は230社を超えます。

個人診断と組織診断が同時に行えるのが特徴で、個人診断では、人材の特性の見極め・マネジメントに注力。診断結果では個人別の取り組み施策といった対策の提案まで可能です。また、アンケートへの回答はwebと手書きの両方で実施。1名3,000円から利用できるリーズナブルさも人気を博している理由です。顧客満足度調査ツールの中でも、特に人材特性のデータ化・人材育成の活性化を重視したいという企業におすすめのツールと言えるでしょう。

H&G ES

「H&G ES」は、東京都に本社を構え、北海道から沖縄、バンコクまで、8つの拠点を持つホスピタリティ&グローイング・ジャパンが提供する従業員満足度調査サービスです。

特徴は、サービス業に特化したサービスであるということでしょう。社員研修会社として積み上げた3,000 社・35 万人以上のサービス業の人材育成データをベースを基盤としているのが最大の強み。サービスの現場で働く従業員の本音を、診断を通して明確化し、職場環境の改善施策の実施・業績の向上を目指すことが可能です。
また可視化された課題に対する提案力の高さも大きな魅力。数多くの現場をしるプロフェッショナルがクライアントごとの課題解決に繋がる提案を行います。診断から解決策の提案まで、まとめて依頼できる会社をお探しの企業にとっては、頼れるパートナーと言えるでしょう。

サービスチーム力診断

「サービスチーム力診断」は、東京・大阪・福岡に拠点を持つエムエス・アンド・コンサルティングが提供する組織改善ツールです。

店舗やサービス業に特化した診断ツールであることが特徴で、これまでに全国で累計75万人に対し調査してきた実績が自慢。飲食店はもちろんのこと、美容室やスーパー、アパレル、フィットネスクラブや介護施設からも導入されています。
年間15万円のシステム利用料に加え、スタッフ数の制限無く1店舗1万5,000円からとリーズナブルに組織診断ができることや、外国人スタッフの診断にも対応するなど、店舗・サービス業の現場に寄り添ったサービス展開が魅力。チーム力に着目して診断・分析をおこなうことで、離職率が比較的高いとされるサービス業の現場の人材の定着・離職率低減を目指すことができます。また浮き彫りになった課題に対し、 改善に導くサポート体制がしっかりと整っている点もポイントです。

モチベーションサーベイ

「モチベーションサーベイ」は、東京都千代田区に本社を構えるコンサルティングファームのトランストラクチャが手掛ける従業員満足度調査ツールです。

社員のモチベーションをはかる本来の従業員満足度調査に加え、ハイパフォーマー分析・離職要因分析など、ポイントを絞った分析や、傾向分析・フィードバックまで依頼できるのが大きな特徴。各クライアントのニーズに合わせて柔軟な設問設計や分析を行うことができるため、経営戦略を実現するための人材配置にも直結させることができます。
アンケートは、50問の標準選択設問に加え、自由記述設問3問をベースにしており、クライアントの希望に合わせ独自の設問項目を20問まで追加可能です。回答依頼はメールで送信、web上で簡単に回答することができます。充実のサービス内容でありながら料金は、88万円(税抜・300人まで)から。費用対効果の高さも魅力でしょう。

Geppo(ゲッポウ)

「Geppo(ゲッポウ)」は、東京都中央区に本社を構えるヒューマンキャピタルテクノロジーが提供する従業員満足度調査ツールです。

これまでに数多くの大手企業や有名企業に導入されてきた実績を持ち、30人以下の小規模事業者から数千人規模の企業まで対応できるシステム力が強みです。個人サーベイと組織サーベイをセットもしくは単体で利用する事が可能。個人サーベイは、毎月3問のみの設問に回答するだけで仕事満足度・人間関係・健康についてをはかることができ、従業員の回答への負担を軽減しながら的確な診断結果を得ることができます。
また、リーズナブルな利用料金も人気の理由の1つ。最安値プランは25人までの調査を2万円で実施可能で、1,000人利用の場合も30万円以下と格安で利用する事ができます。

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人気!おすすめの従業員満足度調査サービス4選

ここからは、特におすすめできる従業員満足度(ES)調査サービスを特徴等を踏まえてご紹介していきます。

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

「ES(従業員満足)向上コンサルティング」は、大手人材ソリューション企業であるリクルートマネジメントソリューションズが提供する顧客満足度調査サービスです。クラインアント企業による人事課題の現状把握から新たな課題の設定、対応策の実施までを総合的にサポートするサービスです。
従業員を対象とする調査「ESサーべイ2」を利用する事で、従業員の満足度とその背景にある要因をピックアップ。原因の分析や提示だけでなく、結果共有のフィードバックガイダンスの実施や具体的な施策を検討するためのワークショップ運営までを設計・支援してもらうことができるのが大きな魅力です。膨大な量の知識とノウハウを有する企業ならではのサービスと言えるため「課題発見後の具体的な改善策の提案までほしい」という企業にはうってつけと言えるでしょう。

みずほ情報総研株式会社

みずほ情報総研が手掛ける従業員満足度調査サービスも、その品質の高さから注目のサービスと言えます。システムは、日本経営システムとみずほ情報総研が共同開発にて提供。インターネット調査の実績と経営戦略・人事コンサルティングの2つの強みが濃縮された優れたシステムと言えます。
従業員の活力要素を「仕事自体と評価」「働く条件と環境」「会社へのロイヤリティ」の3つに体系化しているのが特徴で、この3要素のバランスを高く保つことで従業員満足の向上を目指すことをコンセプトとしています。
アンケートは、そんな「活力要素」に着目した全75問で構成。インターネット上で手軽に回答ができる仕組みで、従業員の回答の負担を減らしながらも満足度を正確にはかることができます。基盤の整った企業の従業員満足度調査サービスを利用したいという方にもおすすめできるサービスです。

株式会社マネジメントベース(ESベンチマーク・ジャパン)

マネジメントベースが提供する従業員満足度調査サービス「ESベンチマーク・ジャパン」も人気サービスの1つです。「日本企業・組織とのベンチマークで、人と組織の課題を見える化する」ことを目的としています。
調査項目は、組織を対象とした12項目に加え、個人10項目、上司7項目の計29目で構築。昨今注目を集めている「コンプライアンスへのリスク感度」「ワークライフバランス」「メンタルヘルス」といった観点も網羅した調査結果を得ることができます。
また経営コンサルタントとしての視点から問題発見のみならず、その根底にある真因の深堀まで行ってもらえるのも独自の強み。診断後は数値をもとに経営コンサルタントが1社毎手作りで報告書を作成してくれえるのも信頼のおけるポイントと言えるでしょう。

リアルワン株式会社

東京都中央区に本社を構える人材アセスメント・リサーチ会社であるリアルワンが提供する従業員顧客満足度調査も注目のサービスと言えます。

30万人以上の利用実績を誇る調査・評価専門会社として、培ってきたノウハウを生かし従業員満足度調査を行っている点が魅力。「質問項目87問+自由記述+属性」で構成された設問に15分から25分程度で答えていくことで、仕事内容・組織・職場仲間・待遇のそれぞれを更に細分化した計28個の項目の調査をすることができます。そのほか、自由記述・属性の設定も可能なため、基本項目に加え自社独自の視点を調査に加えたいという場合も安心です。
調査実績の豊富な企業に従業員顧客満足度調サービスを依頼したいという方にはおすすめできる会社です。

従業員満足度調査ツールを導入するメリット5つ

ここからは、従業員満足度調査ツールを導入するメリットを5つのポイントに分け、簡単に解説していきます。

見えにくい組織課題や問題点を把握できる

まず導入のメリットとして第一に言えるのは、見えにくい組織課題や問題点をより正確に把握できるという点でしょう。
従業員に対し、定期的に上長との面談や研修を実施している企業は多く存在しますが、本当に従業員が本心で話をできているか、フィードバックや期待付与が効果的に行われているかという点は、外側からは判断しにくいものです。
従業員満足度調査では、多くの場合、匿名での提出や単純な選択肢で意識を調査することができます。そのため、対面だけでは見えにくい問題点をより正確に可視化することができ、ひいては制度見直しや組織改革にも繋げていくことができるのです。

従業員のモチベーション向上

従業員満足度調査は、従業員のモチベーションの向上にも繋げることができます。
調査結果を分析することで、職場環境の現状を把握・改善に向けた施策を打つことができるからです。また、アンケート結果をもとに必要な社員は面談を設け、モチベーションのコントロールや定着率のアップ、適切なキャリア形成のサポートにも繋げることができるなど多くのメリットが見込めます。
また単純に「定期的に従業員満足度調査を実施してくれる会社」=「従業員のために職場環境を改善していく意思のある会社」というメッセージにもなります。顧客満足度調査ツールの導入は企業と従業員の双方にとって意思表示のチャンスと言えるでしょう。

CS(顧客満足)向上

CS(顧客満足)向上とESの向上は切っても切り離せないものです。なぜならば、従業員の満足が顧客へのより良いサービスの提供を生み出すからです。
従業員満足度の低い会社は、「人材が定着せず知識も蓄積されない」「常に人員が不足し職場が殺伐としている」など、付随したさまざまな課題を抱えているものです。こうした内情の乱れは、企業価値の墜落にも繋がり、社会への印象悪化やクライアント離れにも繋がります。
CS(顧客満足)を向上させるためにも、従業員満足度を正確に把握できるツールの導入は大きなメリットがあると言えるのです。

売り上げ向上

従業員満足度調査ツールの導入は、売り上げの向上にも大きなメリットがあります。
前述した通り、従業員満足度の向上は、顧客満足度の向上を深く関係しています。より多くの社員・スタッフの満足がより多くのクライアントの満足に繋がり、ひいては売り上げの向上・最大利益の創出にも繋がるのです。売り上げの向上のためにも、従業員満足度の把握・ツールの導入は不可欠と言えるでしょう。

採用力の強化や優秀な人材の流出リスク低減

またツール導入の最大のメリットの1つとして見逃せないのが、採用力の強化や優秀な人材の流出リスクの低減でしょう。
調査結果を踏まえ、職場環境の改善や評価制度の見直し、福利厚生の充実等を図ることができれば、優秀な人材の確保・流出の防止にも繋げることができます。
人材こそが多くの利益を生み出す財産。採用力の強化や社内外の人材確保は、会社の成長や企業価値の向上には欠かせない重要事項です。

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従業員満足度調査ツールを選ぶポイント3つ

ここからは、従業員満足度調査ツールを導入するメリットを3つのポイントに分け、簡単に解説していきます。

目的に沿った調査かどうか

従業員満足度調査ツールを選ぶ1つ目のポイントは、目的に沿った調査ができるかという点です。
「従業員満足度調査」と一口にいっても、各ツール・サービスの機能や対応できる規模・精度などはさまざま。また、調査は定期的な実施が望ましいとされていますが、単発での実施を計画している企業の場合は、それに対応しているかも合わせて確認する必要があるでしょう。
調査実施の目的を明確にし、必要な調査項目や結果につながるツールを選ぶことが大切です。

どのような料金形態か

従業員満足度調査ツールを選ぶ2つ目のポイントは、どのような料金体系かをしっかりと詳細まで確認するということです。
従業員満足度調査ツールの料金は、調査人数ごとに設定されている場合が多いですが、各社ごと便利なオプションも提供されており、どこまでを求めるかによって、同じプランでも料金は大きく変動します。設問数などにも大差があるため、料金にどこまでのサービスが含まれるかなど、事前にしっかりと確認する必要があります。

調査の実施方法や結果の受け取り方法は

従業員満足度調査ツールを選ぶ3つ目のポイントは、調査の実施方法や結果の受け取り方法が希望する通りかを確認するということです。
今回ご紹介したツールは、基本的にweb上でやりとりをするケースがほとんどですが、サービスによっては紙面やメールで調査結果をまとめて報告してくれるという会社もあります。また、調査・分析結果の報告書の仕様もPDFやCSVなどさまざまです。中には、データ保存期間に制限があるサービスもあります。
そのため、分析ツールを選ぶ際は、調査の実施方法や可能なデータの受け取り方まで確認するようにしましょう。

従業員満足度調査ツールを導入する際の注意点

ここまで、従業員満足度調査ツールを導入するメリットを中心にご紹介してきましたが、もちろん、導入の際には注意点についても理解しておく必要があります。
ツールを導入する際に最も注意すべき点は、従業員の信条に寄り添った調査ツール・調査方法かを確認すると言うことです。
せっかくコストをかけてシステムを導入し調査を実施しても、リアルな声が聞けなかった・質問項目に該当する項目がなかった・的外れな質問ばかりだったという事になれば、プラスどころか、状況の悪化にも繋がりかねません。そのため、ツールを導入する際は、どんな調査項目を選択できるのか、必要性に合わせて自社独自の質問項目を追加することができるか、閲覧権限や提出ルートを柔軟に変更できるかなど、仕組みを詳細まで確認するようにしましょう。

従業員満足度調査ツールを導入して従業員と顧客満足度を向上しよう

いかがでしたでしょうか。ここまで、おすすめの従業員満足度調査(ES)ツール・サービスを紹介すると共に、導入のメリット、導入の際の注意点などを解説してきました。

従業員満足度調査ツールの導入には数多くのメリットがあります。しかし、ツールは導入したら完了という訳ではありません。数あるシステムの中から自社にとって最適なツールを比較・検討し導入する、最大限の効果を生む調査項目を設定、そして実施・結果分析・問題解決へと道を辿れてこそ意味があります。

自社にとって最適なシステムと出会うためにも、まずは複数者から見積もりをし、必要な項目を立てて比較検討するのがベストです。アイミツでも一括見積もりが可能ですので、当サイトからその一歩を踏み出してみませんか?

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著者

imitsu編集部

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