【2024年最新版】防犯カメラをリース契約するメリット・デメリット｜リース契約が可能なおすすめ業者もご紹介

防犯カメラは、犯罪や事故の記録・監視や犯罪の防止・抑止といった効果を持ちます。店舗・企業のセキュリティ向上のために、防犯カメラの導入を検討している方もいるのではないでしょうか。
そこで本記事では、防犯カメラをリース契約で導入するメリット・デメリット、おすすめのリース業者についてご紹介しています。防犯カメラのリース契約について詳しく知りたい方や、リース契約でのカメラ導入を検討している方は、ぜひご参考下さい。

防犯カメラを導入する方法には、購入するだけでなくリース・レンタルといった方法もあります。リースとレンタルはどちらも月額料金でカメラを利用する方法ですが、それぞれで大きな違いがあるため、特徴を把握しておきましょう。

・リース
リース業者に希望の機器を代理購入してもらい、手数料等を上乗せした金額を月額料金に分割して支払うという契約。
・レンタル
レンタル業者が所有する機器を、毎月のレンタル料金を支払うことで借り受ける契約。

リース契約は安価に利用できる反面契約期間等の制限が多く、レンタルは料金が高めですが制限が少なく手軽に利用できるという特徴があります。単にコストのみを重視してリース契約を利用すると思わぬ失敗を招いてしまう場合があるため、以下で解説するメリット・デメリットも理解しておくと安心でしょう。

防犯カメラを導入する方法には、主にリース・レンタル・購入の3つの方法があります。各導入方法にはそれぞれ異なるメリットがあるため、リース契約を検討している場合はどのようなメリットがあるのかを把握しておくことが重要です。防犯カメラをリース契約で導入する場合には、以下のようなメリットがあります。

・人為的な破損があった場合に保証してもらえる
・レンタルよりも割安
・購入よりも資金繰りが楽

以下では、防犯カメラをリース契約で導入する各メリットの詳細についてそれぞれ解説します。

防犯カメラのリース契約は、一括で購入するよりもコストが高くなりますが、これには金利・手数料・税だけでなく動産保険（動産総合保険）が含まれているためです。
動産保険とは、故障・紛失・盗難・天災・いたずら等による被害に遭った際に保険金を受け取ることができるもの。とりわけ屋外型防犯カメラは落雷等のやむを得ない被害だけでなく、盗難やいらずらによる故障など人為的な被害にも遭いやすいため、保証を受けられるメリットは大きいでしょう。
悪質ないたずらや嫌がらせ等への対策としてのカメラ設置、治安の悪い地域への設置、自然災害が懸念される場所への設置を行う場合においては、リース契約は最適な選択肢と言えるでしょう。

防犯カメラのリース契約は、数年単位の長期的な利用を想定されているため、レンタルよりも月々の利用料金が割安に設定されていることが大きなメリットです。まとまった初期費用を用意する必要もありません。
短期間の契約や中途解約ができないなど、レンタルよりも制限が多い契約となりますが、コスト面での負担を低減できることは事業者にとっては嬉しいメリットでしょう。ただし、リース料金には手数料等が加算されるため、一括で購入するよりはコストが高くなります。
あらかじめ防犯カメラを長期間利用することを想定する場合においては、リース契約は非常におすすめの選択肢となります。

防犯カメラを購入して導入するとなると、まとまった初期費用が必要となります。一方リース契約では、リース総額料金を毎月の月額料金に分割して導入できるため、高額の初期費用が不要であることが大きなメリットです。
また、毎月の支払金額が一定であるため資金の流れを管理しやすいことや、経費処理が可能であるため税制面で優位に働くこともメリット。資金繰り・支払の面での負担を軽減できることが、防犯カメラのリース契約に対するニーズが高まっている理由の1つと言えるでしょう。

防犯カメラのリース契約には、メリットもあればデメリットもあります。導入する事業者の事情や状況によっては、デメリット面がネックとなることでリース契約が適さない場合もあるため、事前に把握しておくことが重要です。防犯カメラをリース契約する際の主なデメリットには、以下が挙げられます。

・中途解約できない
・繁忙期には機種が指定できないことがある

以下では、デメリットについて詳しく説明していきます。

防犯カメラのリース契約は、業者側が基本的に長期間の貸し出しを目的としているため、契約期間中の中途解約が認められていないことが最大のデメリットです。もし中途解約を申し出た場合は、残りの期間のリース料金を違約金として支払うケースが多いでしょう。
例えば、契約期間5年の防犯カメラをリースしており、2年目で何かしらの事情により中途解約を行った場合は、カメラを利用しないにも関わらず3年分相当のリース料を請求されることとなります。
リース契約にはこのような特性があるため、気軽に利用停止や乗り換えを行うことができません。ビジネスの先行きが分からない場合は、短期契約が可能なリースを利用するか、状況によってはレンタルを検討するなど、リスクヘッジを行っておくことが重要でしょう。

防犯カメラをリースする際には、リース業者が現在保有する在庫のなかから選ぶこととなります。リースはレンタルよりも比較的最新機種のラインナップが充実している傾向にありますが、リース業者に人気機種・特定機種への依頼が集中している場合は、希望の機種をリースできない可能性もあります。
防犯カメラをリース契約する際にはやむを得ないデメリットであるため、もし希望機種をリースできない場合は複数のリース業者に打診を行うか、希望機種の候補を事前に複数検討しておくなどの対策を講じておくことが重要です。

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防犯カメラのリースを検討している方は、月額リース料金の相場について知っておきたいのではないでしょうか。ここでは、平均的なプランでリース契約を行った場合の月額料金の相場について解説します。

■防犯カメラセット内訳
防犯カメラ×4台：40万円
録画装置：10万円
設置費用：5万円
総額：55万円

■月額リース料金
・5年リース
　リース料率：2.0％
　月額料金：1万1,000円
　支払総額：66万円
・7年リース
　リース料率：1.5％
　月額料金：8,250円
　支払総額：69万3,000円

リース契約は設置費用等が総額に含まれているため、基本的に初期費用は発生しません。また、リース期間が長くなるほどリース料率が低くなるので、月々の利用料は安くなるという特徴があります。

できるだけコストをかけずに防犯カメラをリースしたい方は、コスト面に定評のある防犯カメラリース業者を比較検討してみるのがおすすめです。ここでは、月額1万円以内というリーズナブルな価格から利用できるおすすめの防犯カメラリース業者をご紹介します。

強固で信頼性の高いセキュリティ環境を構築したい方は、ノウハウ・経験が蓄積された実績のある防犯カメラリース業者を選ぶのがおすすめです。
ここでは、安心して任せられる実績豊富な防犯カメラリース業者をご紹介します。

防犯カメラをリースする際には注意すべき点があるため、以下に解説します。

・メンテナンス・サポートの内容を確認
長期間の利用を想定しているリース契約では、カメラのトラブル・故障に遭遇する可能性も高くなります。メンテナンス・サポートの対応範囲や内容については必ず確認しておくことが重要です。
・トータルコストを確認する
リース契約の総支払額は、リース料金・金利・手数料・固定資産税・動産保険などさまざまな内訳から算出されています。月額料金だけでなく何にどの程度の費用が発生しているのか、また金利・手数料の料率がいくらであるのかも確認しておくことが重要です。

このように細かい部分までチェックを入れておくことが、リース契約においてより良い選択を行うためのポイントとなります。

防犯カメラのリース契約は、契約期間や中途解約についての制限はあるものの、手厚い保証を受けられることやコストが割安であるというメリットがあります。防犯カメラの導入目的・導入事情によっては、購入やレンタルよりもリース契約が適しているケースも多いでしょう。導入前には比較検討を行い、最もベネフィットのある導入方法・業者を選択することが失敗しないためのポイントです。
もしも自社に最適な防犯カメラやリース業者の選定が難しい場合は、ぜひアイミツにご相談ください。導入目的・導入事情についてヒアリングを行い、おすすめのリース業者をご紹介いたします。