大手ビジネスフォン業者を5社ピックアップ【2024年最新版】

ソーシャルメディアが普及し、チャットによって複数人でやりとりができるようになった今もなお、電話は重要なコミュニケーションツールの1つです。

オフィスでの業務連絡はもちろん、小売店や通販会社のカスタマーサポートなどにも電話でのやりとりは欠かせません。CIJA（情報通信ネットワーク産業協会）の調査によると、事業所で使われるビジネスフォンと交換機（PBX）の市場規模は、日本国内だけで約480億円にのぼります。ビジネスフォンの販売代理店や施工会社は非常に多く、いざ導入するとなると業者選びで迷ってしまうことも多いのではないでしょうか。

そこで今回は売上高や販売実績などをもとに、大手のビジネスフォン業者を5社紹介します。

まず始めに紹介するのは、大塚商会。NTT、NEC、OKIといった主要メーカーの新品ビジネスフォンを取り扱い、コピー機やプリンター、各種ソフトウェアとあわせてトータル100万社以上との取引実績を誇ります。従業員はグループ連結で約8,700名、約7,600億円の売上高を計上する、日本を代表するOA機器販売会社です。

ビジネスフォンと業務用システムを組み合わせたソリューションにも強みを持っており、ある菓子メーカーの案件では独自のCTIを構築してクライアントの電話対応業務を大幅に効率化しました。

2つ目に紹介するのはエフティグループ。国内外28ヵ所にグループ会社を展開し、ビジネスフォンをはじめとするOA機器やインターネット回線の販売・保守サービスを提供しています。売上高はグループ全体で412億円、2004年にJASDAQへ上場しました。

NTTやIWATSUのビジネスフォンのほか、LED照明、ネットセキュリティ製品なども取り扱っており、オフィスの開設・移設にあわせてセットで契約するクライアントも多いようです。

3つ目に紹介するのはスターティア。グループ会社と連携してビジネスフォンを取り扱うIT・通信サービス企業です。リーズナブルな料金のビジネスフォン販売・施行サービス「ビジテル」はトータル5万7,000社の利用実績があり、クラウドPBXの活用にも強みを持っています。

4つ目に紹介するのはレカム。NTTのビジネスフォンを中心に、デジタル複合機やオフィス用のLED照明、ネットワーク機器を取り扱い、2013年にJASDAQへ上場、2018年度は約72億円の売上を計上しました。オフショア拠点でのBPOなど、販売・保守だけにとどまらないきめ細やかなサービスにも定評があります。

5つ目に紹介するのはベルテクノス。格安OA機器の販売サイト「OFFICE 110」を運営し、日本全国12万社以上のクライアントと取引を重ねています。施工まで100％自社で請け負い、機種の選定から保守までトータルに任せることが可能です。

以上がアイミツが選ぶ大手ビジネスフォン業者です。

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ここからは大手5社それぞれの特徴や実績などについて詳しくご紹介していきます。

大塚商会は東京都千代田区に本社を置くOA機器販売会社です。

もともとはコピー機の販売店として1961年にスタートし、創業から約10年の間に20店舗以上を展開。現在はビジネスフォンや複合機、PC端末、各種サプライ製品の販売・保守を中心に、業務用システム・ソフトウェアの開発、各種アウトソーシングなど幅広い事業を行なっています。取引先の数はトータル100万社以上に及び、トレンドマイクロ社の「ベストパートナー部門」アワードをはじめ受賞歴も豊富です。

特徴は大手ならではの豊富なラインナップと、8,000名以上のリソースに裏打ちされた技術力。NTT、NEC、OKI、シスコなど、ビジネスフォン主要メーカー6社の最新モデルを中心に取り扱い、新品販売のほかリース契約にも対応しています。

さらに前述の通り、業務用システムやスマートフォンとの連携にも強みを持ち、ある菓子メーカーの案件では通販受付用ツールとビジネスフォンを組み合わせることで、着電と同時に顧客情報がモニター上にポップアップ表示される仕組みを構築。法人・個人の注文を瞬時に判別できるようになり、オペレーターの業務効率が大幅にアップしました。

また、酒類を取り扱っている商社の案件では、2つの拠点内のビジネスフォンを内線化したうえで回線をスマートフォンキャリアのサービスに切り替え、クライアントの通話コストを大幅に削減しています。

高機能なビジネスフォンを導入したい企業や、他のシステムとあわせてビジネスフォンを活用したい企業には心強いパートナーになるのではないでしょうか。

エフティグループは東京都中央区に本社を置くOA機器販売会社です。

「オフィスと生活に新たな未来を」をモットーに掲げ、東京、大阪、バンコクなど国内外28ヵ所にグループ会社を展開。ビジネスフォンやコピー機、UTM（統合脅威管理システム）、LED照明の販売・保守を中心とした事業を行なっています。グループ全体で約1,500名のスタッフを擁し、2018年には売上高400億円を突破しました。

何より大きな強みは、クライアントに寄り添うワンストップサービス。NTT、IWATSUを中心としたビジネスフォンの導入提案から施工、保守、さらにはLED照明や複合機、セキュリティシステムの設置までトータルに任せることが可能です。約30年前から業界に先駆けて24時間体制の保守受付サービスを行なっており、不意のトラブルや故障の際も心配いりません。

ビジネスフォンに加えてオフィス機器全般を揃えたい企業、OA機器関連で長年にわたって付き合えるパートナーを探している企業にぴったりといえるでしょう。

スターティアは1996年に設立された東京都新宿区のIT・通信サービス企業です。国内外15社のグループ企業が連携し、クラウドサービスの開発・運営、ネットワーク構築などと並行して、ビジネスフォン・OA機器の販売・保守を手掛けています。グループ連結の売上高は110億円、取引先の数は5万7,000社以上に及び、2014年に東証一部へ上場しました。

何より大きな魅力は、リーズナブルな料金の新品ビジネスフォン販売サービス「ビジテル」。
サクサやNEC、ナカヨといった主要メーカーの人気モデルを取り揃え、リースなら月額5,000円、レンタルは月額1万円から契約できます。機種の選定から回線工事の手配までトータルに任せられるうえ、オフィスが移転しても電話番号が変わることはありません。

また、前述の通りクラウドPBXの導入支援も得意としており、初期費用を抑えつつスマートフォンで内線を利用したり、オフィスの電話番号を使ってコールしたりすることが可能です。

レカムは東京都渋谷区に本社を置くOA機器販売会社です。NTTの通信機器の販売店として1994年に創業し、現在はビジネスフォンやデジタル複合機、LED照明の販売・保守、エコ製品の販売、ホームページ制作など幅広い事業を行なっています。東京、大阪、上海など国内外10ヵ所に拠点を展開しており、大手企業との取引実績も少なくありません。

特徴はクライアントに寄り添うワンストップサービス。ビジネスフォンやデジタル複合機の販売・施工・保守のほか、人件費の安いオフショア拠点で各種アウトソーシングを請け負っています。たとえばアンケートなどのデータ入力は1件あたり0.5円、電話応対はオペレーター1名あたり1時間777円で発注することが可能です。オフィスの環境整備とあわせて、ルーティーン作業を効率化していきたい企業にぴったりの依頼先ではないでしょうか。

ベルテクノスは2001年に設立されたOA機器販売会社です。東京・大阪・名古屋など8ヵ所に拠点を展開し、ビジネスフォンやコピー機・複合機の総合販売サイト「OFFICE 110」を運営しています。

なかでも人気を集めているのが、中古ビジネスフォンを実質無料で導入できる「SUPER 0円」というサービス。電話回線との同時契約が条件になるものの、全メーカー・全機種のなかから好きな製品を選べるうえ、機種の料金も設置費用も0円、台数の制限もありません。中古ながら1台1台きちんとクリーニングされており、全機種3年の保証期間も付いています。

「中古でもかまわない」「できるだけコストを抑えてビジネスフォンを導入したい」という企業にはぴったりのサービスではないでしょうか。実際にwebサイトで公開されている導入事例を見ても、従業員数十名規模の中小規模のクライアントが多いようです。

ビジネスフォンを導入する際はどういったポイントに目を向けるべきなのでしょうか？4つに分けてご紹介します。

メーカー各社の開発競争が進む中、年々多機能化しているビジネスフォン。最新モデルにはリモートコールバックや通話モニタリング、IVRといった機能が付いており、スマートフォンから会社の電話番号で架電、通話内容をリアルタイムにチェック、音声ガイダンスを流すこともできます。

その一方で、留守電や電話帳、転送といった基本機能については新品・中古ともほとんど変わりがありません。ビジネスフォンの利用シーンを念頭に置き、自社にあった製品を選ぶようにしましょう。

一般的に、ビジネスフォンがメインの業務ツールとなるコールセンターや通販会社では最新鋭の機能が付いた新品、一般的なオフィスや事務所はコストを抑えられる中古ビジネスフォンを導入するケースが多いようです。

ビジネスフォンを導入する際は、電話機本体の費用に加えて、PBX（主装置）やケーブル、施工の費用も必要になり、結果的に数十万円からオフィスの規模や台数によっては数百万円の出費になることも珍しくありません。本体だけの価格にとらわれず、トータルの費用を見極めて業者を選ぶのも大切です。

チャネル数とは同時通話できる数のこと。4チャネルであれば1つの回線を使って4人同時、8チャネルなら8人同時に外線を使えます。チャネル数が増えるほどビジネスフォンの導入費用も高くなるので、利用頻度や従業員にあわせてじっくり検討しましょう。

一般的なオフィスや事務所の場合、従業員数の3分の1のチャネル数（従業員15名なら5チャネル）で契約し、メールやスマートフォンを併用して補うことが多いようです。

ビジネスフォンはコピー機などと比べて比較的耐用年数が長く、普通に使っている限り故障することはほとんどありませんが、やはり万が一には備えておきたいもの。できれば契約前に業者の担当者と直接顔を合わせ、保守の内容についてしっかり確認しておくのがおすすめです。

何より大きなメリットを豊富なラインナップ。今回取り上げた5社を含め、大手のビジネスフォン業者はほぼすべてのメーカー・機種に対応しており、機能や好みのデザインにあわせて選択の幅が広がります。

また、大手の場合、営業や施工スタッフとあわせて開発エンジニアが在籍しているところが多く、ビジネスフォンと業務用システムを連携させるほか、市販のビジネスフォンを使って自社独自のコールセンターシステムを構築することができます。

ただし、ベルテクノスのような一部の例外を除いて中古品を取り扱っている大手業者は少なく、その分だけ費用も高くなりがちです。「普通に受発信だけできればいい」、「中古でもまったく問題ない」という場合はあえて大手にこだわらず、中小規模の事業者や中古ビジネスフォンの販売サイトをあたってみるのも1つの方法だと思います。

今回は大手ビジネスフォン業者5社を紹介し、それぞれの特徴や実績をご紹介しました。

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