web系システム開発のポイントは費用対効果を押さえること

web系システム開発のポイントは費用対効果を押さえること

更新日:2017年11月28日 | 公開日:2017年07月29日

自社の抱えている課題がある程度整理され「そろそろwebシステム開発を具体的に検討したい」という段階において一番重要なのは「費用対効果」です。

費用対効果すなわちコストパフォーマンス(コスパ)は、日常生活でもよく使われる言葉です。
レストランに入ったときの値段と食べ物の味、買おうかどうしようか迷いながら服を選んでいるときなどに必ず頭に浮かびます。
金額とか材質・デザイン性などの物質的なものだけでなく、今晩社内の飲み会に行くか、それとも社外の勉強会に行くかという、時間をどう使うかなどに関しても、私たちはけっこうシビアに「費用対効果」を考えて、「コスパがいい」「コスパが悪い」という言い方をします。

これだけ日常生活で損得の感覚を発揮しているのに、webシステム開発においては業者の提案されるままに、なんとなく最新のテクノロジーが満載のマーケティングオートメーションツールなどに高額な投資をしてしまい、結局使いこなせなくて費用対効果は最悪だった…というような結果に終わる会社も少なくありません。

この記事では、webシステムの開発にあたり、費用対効果を最大化するためのポイントをお伝えします。
記事を参考にしてぜひコスパの高い外注戦略を実施してください。

webシステム開発はもともと「費用対効果」の高い開発手法

キーボードと黄色のメモ

webシステム開発とよく対比されるのは、インターネット回線を使わないクライアントアンドサーバー型システムです。
webシステム開発では、技術が公開されているオペレーティングシステム上に構築されたwebサーバー上のサービスを、ブラウザというクライアントで閲覧したり操作したりします。
しかし、旧来の「クライアントアンドサーバー型システム」では、WindowsやUNIXなどのオペレーティングシステムを使わず、ホストコンピューター(汎用機)に独自のプログラムを組み、それを専用回線で各端末と結び、クライアントパソコン用に開発されたソフトウェアをインストールして操作するという方法を使います。

webシステム開発では、サーバーマシンとして使うのは、スペックの高い通常のPCで可能ですし、インフラとして専用の回線を引くこともせず、クライアント側に特別のソフトをインストールしなくても、すべてのパソコンに最初から入っているブラウザで操作できます。
このように、webシステム開発を大きなプラットフォームとして採用すれば、既存のインターネット回線を使って、費用の安いサーバー用PCにシステムを構築し、無料のブラウザを使ってサービスを実現できるわけです。

サーバー用PCに求められるスペック

webサーバーやファイル共有サーバーなど、クライアントパソコン向けに何らかのサービスを提供しているパソコンの外観はデスクトップ型のクライアントパソコンとほとんど同じです。
外観だけでなく、CPUやハードディスクなどを搭載して、内部でオペレーティングシステムが稼働している機能的な部分もクライアントパソコンと同様です。
ただ搭載されている個々のパーツが、24時間365日電源を切らずに稼働させても不具合を起こさないなどの耐久性を持っているという点が異なるだけです。

サーバーには重要なデータを一括管理して保存したり、夜間や休日にアクセスしてくる人に対しても普段と同様のサービスを提供し続けたりするという役目があるので、クライアントパソコンでは使われていない高スペックの部品が使われており、それが金額の違いとなって現れてくるのです。

ただし、先程指摘したように機能的な部分はクライアントパソコンと同じで、何か特別の製品を使っているわけではありませんので、万が一不具合が起きた場合でもバックアップ用の代替パソコンを稼働させている間に部品交換などをすれば、そのまま継続して何年も使い続けることができます。古くなったサーバーマシンをまるごと廃棄して新しいサーバーに入れ替えることもできますが、CPUだけ高性能なものに変えるとか、もともと消耗品であるハードディスクだけを交換するなどもできます。

以下、費用対効果に定評のあるメーカーのサーバーマシンをご紹介します。

HPE(Hewlett Packard Enterprise)

「大は小を兼ねる」という発想とは真逆の設計思想で、使用するシーンに合わせて、きめ細かにハード構成を変更できる柔軟性と、サーバーマシンに付属している管理・メンテナンス機能に優れているためバックアップシステムなどをソフトウェアとして独自に構築しなくても済むのがHPEの製品群です。
高温の条件下での安定稼働などにも定評があります。

◇ おすすめサーバー
HPE ProLiant サーバー
HPE Integrity Superdome X
HPE Integrity NonStop サーバー

NEC

最長10年間の長期保守サービスを選べるフォールト・トレラント・サーバーラインナップが下記の製品群となります。
「フォールト・トレラント・サーバー」(FTサーバー)では先程解説したサーバーの高スペックの部品をすべて二重化(2つずつ搭載)しており、片方の部品が壊れても直ちにもう1つの部品が稼働する構成をとっています。

FTサーバーの二重化には、稼働中のシステムの同期と切り替えを行うための特殊な設計が必要ですが、NECは、2006年1月に「GeminiEngine」(ジェミニエンジン)と呼ばれる二重化用システムLSIの自社開発に成功し、この分野のパイオニア企業として定評があります。
サーバー自体をまるごと買い換える必要もなく、10年間の保証中は壊れた側の部品も交換してくれるので非常にコストパフォーマンスの良い製品群です。

◇ おすすめサーバー
Express5800シリーズ長期保守対応モデル Windows搭載版
Express5800シリーズ長期保守対応モデル Linux搭載版

日立

日立のサーバー群は、プラント制御や監視などの産業用コンピューターや、医療機器・通信機器などの産業用・組込用の用途で定評があります。
従来はこうした分野では高性能ホストコンピューターを使うのが一般的でしたが、近年は汎用機からパソコンへのリプレイス(耐用年数が来たときにサーバー機器を新しく導入し直すこと)が進んでいます。

こうした分野では一旦導入したハード機器は構成を変更せずに長く安定稼働させていくことが基本です。日立では長期間使用の費用対効果を高めてもらうために、納入後タワーサーバーは5年目、ラックサーバー/ブレードサーバーは6年目に定期部品交換をし、最長10年までハードウェア保守サービス提供を行っています。

◇ おすすめサーバー
日立アドバンストサーバHA8000シリーズ長期保証モデル
BladeSymphony BS500 長期保守対応モデル

富士通

PRIMERGY(プライマジー)シリーズでは、低消費電力オプションを利用することで、従来製品に比べ20~40%の省エネ性能を実現しています。
24時間365日かどうさせることが大前提のサーバー機では、電力消費を押さえるためにはこまめにスイッチを切るなどの方法はとれません。
あらかじめ省電力を前提として設計されているサーバーのみが光熱費の節約に貢献するということになります。

またPRIMERGYシリーズはコンパクトで静音という点でも高い評価を得ています。
したがって専用のサーバールームを用意したりせずとも、オフィスの空いているラックに楽に格納できますし、サーバーが設置してある部屋で社員が内勤業務をしていても音が気になりません。

◇ おすすめサーバー
PRIMERGY RX1330 M3(ラック型)
PRIMERGY TX1310 M3(タワー型)
PRIMERGY BX(ブレードサーバー)

IaaSを使ってハード機器をオンデマンド提供してもらう

ノートパソコンで作業中の女性

いま紹介したような費用対効果の高いPCサーバーを使うことで、webシステム構築の初期費用を抑えることができます。
こうしたオンプレミス型(「premise」とは構内、店内の意味)のサーバー構築ではぜひ費用対効果の高いサーバーを選ぶべきです。

またいっそのこと自社でサーバーを持たず、ハードウェアリソースにインターネットを経由してオンデマンドで利用するサービスであるIaaS(Infrastructure as a Service)を利用することも選択肢に入れましょう。

IaaSサービスのメリットとしては、下記のような特徴があります。

IaaSのメリット
  • サーバー設置の手間がなく、申し込んですぐサーバーを稼働できる
  • CPUやメモリ、OS、ミドルウェアを自由に選択し直せる
  • リソース増減やスケールアップ/ダウンなどのハード機器のスペックに関わる選択が管理画面だけでソフトウェア的に操作できる
  • 初期費用が格安で、使った分だけ払う従量課金に対応している
  • セキュリティアップデートなどはクラウド事業者に任せられる

詳細については、同じアイミツまとめにある「クラウドシステムの構築はASP型のクラウドシステム利用とどう違うか」 などをぜひ参照してみてください。

ハードウェアの選定は、どんなwebシステムを構築するかによって変わってくる

費用対効果の高いことで定評のあるサーバーラインナップをご紹介しましたが、ハード機器の選定については、自社でどんなサービスをどのような形態で行いたいかということが大きく影響します。
ハードウェア単体を購入しても、IaaSサービスだけ申し込んでもwebシステムがその上できちんと稼働していないと意味がありません。

どのタイプのハードウェアを準備するかについては、稼働させるwebシステムを構築してくれる開発業者とも相談することをお勧めします。

システム開発の費用対効果を上げる方法

デバイスや筆記具、メモ、付箋

ここまでシステム開発の前提となるサーバー機器を費用対効果優先で選定するためのポイントと具体的な製品をご紹介しましたので、次に開発コストを下げるための考え方を整理します。

1. 企画段階で全体像をはっきりさせる

開発段階でコストが膨らんでいく典型的なパターンは、設計終了の間際になって発注側から「実はこういう機能も欲しかった」という要望が次々と出てくることです。
発注側からすると、これだけの金額をかけたシステムなのだから、あれもこれも欲しいというのが本音であることは分かります。
それ自体は基本的に正しいことですが、そうした要望が基本的な設計が完了しかかったときに出てくることが問題なのです。
企画の段階で必要な機能をすべて精査していれば、最初にそれらの機能を網羅したコストのかかりにくい設計をすることができます。

例えば、最初は「本店の営業管理担当者が週次単位で作成した営業マンの成績データファイルが、支店でも共有できればよい」という希望だったのが、設計間際になって「やっぱりでき上がった成績データファイルの共有だけでなく、支店でもリアルタイムに好きなときに営業成績の状態を検索して出力したい」という要望に変わったとします。

システム構築的には、前者はでき上がった「営業成績ファイル」をファイルサーバーで共有すればよいだけですが、後者の場合には「営業成績ファイル」を支店からネットワーク経由で「検索」するデータベースが必要になります。

最初からデータベースシステムが必要だという仕様の場合には問題ありませんが、あとからこのリクエストが来ると、「ファイルサーバー」に加えて「データベースサーバー」の追加が必要になります。

家を建てるときに、工事が始まる直前になって間取りを変更したりすれば、建築コストは増大します。システム構築においてもまったく同じことが言えます。

また、家を建てるときにはさすがに建築中に追加で3階建てにしてくれ、というような要望はありませんが、システム構築においては構築が始まってからも発注者から大規模なリクエストが発生する場合があります。
発注者側も、最初は漠然としたシステムの完成図しか想像していなかった状態だったのが、設計が進むに連れて詳細が明らかになると、頭のなかが整理されていきます。
その過程で最初は気が付かなかった「この機能も追加しておかなければ!」というのが出てくるのは致し方ない部分もあります。
ただし、極力早い段階、遅くとも企画・設計段階で全体像をはっきりさせることが費用対効果を上げるコツであることを肝に銘じておきましょう。

2. セキュリティは発注段階で詰めておく

セキュリティ対策は、システムが納品されてから考えればよい、と思っている発注者の方もいますが、このタイミングでは遅いと言えます。
もちろん、新種のウイルスなど、セキュリティ的な脅威は日々更新されているので完全に発注段階でセキュリティ対策を完了させることはできません。
しかし、最初に地震に強いタイプの建築にしておけば、棟上げが終わって最終的に竣工したあとも、地震対策にかける費用は極力抑えることができます。
それと同じように最初にセキュリティ攻撃を受けにくいシステムにしておけば、サービスリリース後にあれこれと追加でセキュリティ対策をする手間も費用も抑えることができます。

このあたりの詳しい話については、同じアイミツまとめの「システム開発におけるセキュリティ対策は発注段階で詰めておこう」 もぜひご参照ください。

3. 運用面での費用対効果を意識しておく

開発企業にとってシステム構築は納品時が仕事の完了ですが、発注者にとっては納品されて終わりではなく、むしろ納品されてそのシステムを活用するフェーズからが本来の意味でのスタートです。

社内システムの場合には、システムの使い方を社内に浸透させるために講習会を開いたり、ログインできない、操作が分からないなどの質問に答えるための社内ヘルプデスクを設置したりすることが必要な期間もあるでしょう。

また、社外向けのBtoCシステムの場合では、webサイトを告知してSEO対策やリスティング広告を検討するなどのSEM(ソーシャルエンジンマーケティング)も必要になってきます。
外部向けサービスをリリースしたのにそれを使ってくれる人が1人もいないという状態では、システムは機能的に不具合なく納品されていても、サービスとしては失敗と言わざるを得ません。

このように運用面においても、人的コストや金銭的コストはかかってきます。
このあたりを最初にきちんと予算化することが大切です。
例えば、発注したwebシステムの内部に社内向け質問をさばくためのFAQを最初から用意し、システムのヘルプリンクから参照できるようにすれば、導入後に社内ヘルプデスクを設置する必要もありません。

またBtoCではもっと大きな費用対効果を上げる方法として、集客が容易に行えるような「内部対策」をシステムのなかで実施することをお勧めします。
「内部対策」とは、提供するコンテンツの充実度や更新頻度をアップすることでGoogleやYahoo!などの検索エンジンから良い評価を得ることです。
検索エンジンから良い評価が得られれば検索結果の上位に表示されるので、オーガニック検索(広告に頼らない自然検索)によるアクセスアップが期待できます。

更新頻度をアップしつつ外注費を極力抑えるためには、HTMLやCSSをいじらなくてもワープロ感覚で社員がコンテンツの更新ができる「CMS」(コンテンツ・マネージメント・システム)を導入してもらっておくなどの対策が有効です。

その他、ページの階層的構成、内部リンクの構造など、サイトの中身に対して行う検索順位をアップさせるための施策がたくさんあります。
これらの手法を開発段階でしっかりと実施しておくことで、サービスリリース後にリスティング広告などで費用をかけなくても自然と(オーガニックに)アクセス数は増えていきます。

webシステム開発の費用対効果を上げる開発会社とのコミュニケーションの方法

タイピング

webシステム構築プロジェクトにおけるハードウェアの選定から、開発局面までの費用対効果を上げる方法について検討してきました。
ハードウェアの選定にしても、具体的なwebシステムの中身の検討やその後の運用面での課題の解決にしても、結局は自社でやりたいことを明確にして、それに対してベストの方法を見つけ出すことが大切です。

そのためには、ハード機器メーカーやIaaSサービスの提供会社、そして開発会社などの外注先と良好なコミュニケーションをとっておくことが必要です。
「費用対効果の高いwebシステム構築」がミッションの1つであるならば、以下の点に留意して、外注先とのコミュニケーション力をアップさせていきましょう。

社内でwebシステム費用対効果について事前検討しておく

費用対効果とは文字通り、費用に対する効果なので肝心の費用が分からないとはっきりしないことは間違いありません。
しかし、どの部分で自社は費用対効果を上げたいのか、という点については見積書を出してもらう前にはっきりできますし、この点がわかないことには開発会社もその会社向けの精度の高い見積もりが出せません。

事前に社内で検討しておくべき、費用対効果を上げたい項目については下記のように簡単に列挙したものでかまいません。
こうした情報があるだけで、開発会社は発注側がどんなシステムを期待しているのかを読み取ってくれます。

費用対効果を上げたい項目
  • 受発注システムに関わっている人を減らして経費を削減したい
    (できれば社員数名で担当し、10人使っているアルバイトなしで済ませたい)
  • 本業に専念したい
    (ITに比較的詳しい社員が時間を割いてwebシステムの運用担当をしている状況を改善したい)
  • 広告費をかけずに集客力をアップしたい
    (効果の高いSEOやSEM、SMMについて提案をして欲しい)
  • コンテンツマーケティングを外注なしで実施したい
    (社内で更新できるWordPressを導入し、使えるところまで指導して欲しい)

こうした情報を出すことで、各課題を解決するための具体的方法(開発提案)と金額(見積もり)が出てきます。
あとは、次の方法によって大まかな費用対効果を算出します。

費用対効果の算出方法

それでは、具体的に費用対効果を算出してみましょう。
先程挙げた各ケースにシステム開発会社から開発内容と見積金額が上がってきた段階です。

■ 受発注システムに関わっている人を減らして経費を削減したい
(できれば社員数名で担当し、10人使っているアルバイトなしで済ませたい)

⇒ 開発会社からの回答
受発注システムのパッケージを導入し、現状アルバイトを使っている単純作業をシステムで自動化する
◇パッケージライセンス料 200万円(1年ごとにライセンス更新15万円)
◇パッケージカスタマイズ費用 80万円
◇システム運用保守 50万円(年額)

■ 本業に専念したい
(ITに比較的詳しい社員が時間を割いてwebシステムの運用担当をしている状況を改善したい)

⇒ 開発会社からの回答
弊社運用おまかせメニューを導入することにより、リモートで運用業務を行う
◇サービス設計費用 5万円
◇運用委託費用 3万円(月額)

■ 広告費をかけずに集客力をアップしたい
(効果の高いSEOやSEM、SMMについて提案をして欲しい)

⇒ 開発会社からの回答
現在提供しているコンテンツの内部対策を行う
◇コンテンツ見直しと内容リライト 1万円(1ページ)
◇ページの階層的構成、内部リンクの構造などの見直し 25万円(100ページ規模サイトまで)

■ コンテンツマーケティングを外注なしで実施したい
(社内で更新できるWordPressを導入し、使えるところまで指導して欲しい)

⇒ 開発会社からの回答
◇WordPressインストール+プラグイン設定 10万円
◇運用コンサル(オンプレミス導入時1回、電話月4回、メール無制限) 5万円(月額)

こうした回答が帰ってくれば、あとは現状費用がどれくらいかかっているかを算出し、
「現状のコスト」−「見積金額」=費用対効果
という明確な計算が可能です。

費用対効果が大きくプラスになっていれば発注を検討すべきですし、マイナスになっていれば他の業者もあたってみましょう。
複数の見積もりを元に計算してもマイナスになる場合には、システム化によるメリットがあまりないという判断ができますので、発注そのものを再検討すべきです。

いまは、話を単純化するために個別の費用対効果を期待する部分のみに絞ってお話をしましたが、システムを導入するためにはサーバーを用意したり、インフラを準備したりする費用もかかることも念頭に置いてください。

諸費用を入れてある程度の費用対効果が望めそうだと分かった場合には、開発会社を選定するために各業者と個別に面談します。
そのときには、費用対効果のシミュレーションのイメージが発注側と開発側でずれていないかを確認します。

ここまで準備して開発会社との話し合いを始めることにより、「もっと費用対効果をマックスにする解決方法はないか」などの意見交換がスムーズになります。
そして双方のコミュニケーションが一定の方向性を向いて深められることによって、最初の提案より良い方法が見えてくるようになるはずです。

費用対効果を押さえた開発を成功させるために最も重要なこと

カップを持ちながらディスプレイを見る男性

以上、費用対効果を重視して、効果を最大限高めるためのコツをお伝えしてきました。
ぜひこれらのポイントを押さえてwebシステム開発を成功させてください。

最後にこの記事のまとめとして、費用対効果を押さえた開発を成功させるために最も重要なことをお伝えします。
それは、この記事で紹介してきた個別のポイントを押さえることの前提条件として「長く付き合えるパートナーとなってくれる開発会社を選ぶ」ということです。

webサービスをリリースしてしばらく経過すると、納品されたシステムの小さな不具合修復や、運用面での気軽な相談、システムのバージョンアップの方向性のコンサルをして欲しいなどの要望が出てきます。
これらは開発会社と信頼関係ができていれば最小限のコストで済みますが、また新たに相談先を選ぶとなると時間もかかりますし、費用もかさみます。

webシステムを納品してくれた開発会社であれば、そのシステムについては熟知していますので、小さな不具合ならばほとんど費用もかからないでしょう。しかし新規に別の会社に依頼するとなると、見かけ上は小さな不具合であっても、システム設計図などを出してきてサーバーがどんな機能を果たしているのかを理解してもらうところから始めないと問題が解決できないケースもあります。
OSのアップデートやwebシステムの機能の追加などでも同じことが言えます。

また、コンサルティングやセキュリティ診断なども専門の業者に頼めば正規の料金がかかってきますが、納品してくれた開発会社に相談すれば、開発会社としても次の新しい仕事依頼を期待しながら営業的なコストとして無償で相談に乗ってくれるケースも多いです。

このように、webシステムを発注したシステム構築会社と長く良好な関係が築けるほど、その後さまざまな面での費用対効果は高まっていきます。
最初が肝心ですので、将来的なパートナーとして関係が築けそうな業者を開発発注時に選定することが大切になってきます。

こうしたパートナー選びでは、システム構築会社の技術力や料金の相場だけでなく、あまり表に出てこない業界の評判などについても詳しい情報を持っている「アイミツ」にご相談いただければと思います。
御社にピッタリの相性のよく、業界の評判も確かなシステム開発会社をピックアップしてご紹介させていただきます。

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