【資格の新常識】企業規模によって『稼げる資格』の価値は変化する!?

【資格の新常識】企業規模によって『稼げる資格』の価値は変化する!?

更新日:2017年09月11日 | 公開日:2017年09月11日

今回の記事は「資格」に焦点を当ててみます。

ひとくちに『稼げる資格』と言っても、その『資格』を取ってどこに所属するかによって、稼げる金額は変わってきます。
よくある「独立すれば年収1,000万円以上も可!」というすべては個人の力量という精神論的な物差しではなく、「どれくらいの規模の企業に所属すれば、具体的にいくら稼げるのか?」を分析してみましたので、ご覧下さい。

企業規模によって稼げる資格の価値は変化

弁護士の年収

弁護士の収入

この表は総務省・統計局が2015年2月19日に公表した『職種別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額』元に作成しています。

全国の平均年齢39.0歳:375名の弁護士を対象に調査した結果です。
375名のうち、360名が企業規模10〜99人に所属しています。

日本の通称『Big4』と呼ばれている『西村あさひ法律事務所』『森・濱田松本法律事務所』『長島・大野・常松法律事務所』『アンダーソン・毛利・友常法律事務所』はいずれも1,000人未満(最大手の『西村あさひ法律事務所』が500名超)なので、1,000人以上の法律事務所(所属人数はわずか9人)とはどうやら外資系のようですね。

公認会計士・税理士の年収

公認会計士・税理士の収入

全国の平均年齢39.0歳:642名を対象に調査した結果です。

企業規模10〜99人への所属者:397名
企業規模100〜999へ人の所属者:56名
企業規模1,000人以上への所属者:189名
1,000人以上の大企業所属になるとボーナスが跳ね上がるようですね!

会計事務所のBIG4(『税理士法人PwC』『税理士法人トーマツ』『KPMG税理士法人』『EY税理士法人』)が世界の4大会計事務所だからでしょうね。

BIG4での年収は概ね下記のようです。

BIG4の年収
  • スタッフ…450~650万円前後
  • シニアスタッフ…650~850万円前後
  • マネージャー…1,000万円前後
  • シニアマネージャー以上…1,200万円以上
  • ディレクター/パートナー…1,500万円以上

必要な資格は、税理士科目3科目以上の取得者が対象となり、できれば5科目が望ましいようです。
また、法人税法の取得は原則としては必須とのこと。

医師の年収

医師の収入

全国の平均年齢40.8歳:7,150名を対象に調査した結果です。

企業規模10〜99人への所属者:611名
企業規模100〜999人への所属者:2247名
企業規模1,000人以上への所属者:4292名
なんと、1,000人未満の医療機関に務める方が、1,000人以上の大病院に務めるよりも年収が600万円くらい高いんですね!

ちなみに1,000人以上の規模の医療機関とは、『東京大学医学部付属病院』や『慶応義塾大学病院』、『順天堂大学医学部附属順天堂医院病院』があります。

一級建築士の年収

一級建築士の収入

全国の平均年齢49.9歳:2,675名を対象に調査した結果です。

企業規模10〜99人への所属者:1,728名
企業規模100〜999人への所属者:189名
企業規模1,000人以上への所属者:758名
1,000人以上の大企業になれば収入もボーナスも一気に増えるようですね!

建築業界の1,000人以上の大企業といえば『大和ハウス』『積水ハウス』『鹿島建設』『清水建設』『大林組』などなど。山ほどありますね!

ステップアップに資格が必要な職種の場合

上記、5つは「最初に資格ありき」の職種でした。

続いて、資格が無くてもなれる職種ですが、現状からステップアップするために『資格』が必要となってくるのか? IT業界を見ていきます。

プログラマーの年収

プログラマーの収入

全国の平均年齢32.2歳:8,682名を対象に調査した結果です。

企業規模10〜99人への所属者:2614名
企業規模100〜999人への所属者:5078名
企業規模1,000人以上への所属者:990名
1,000人以上の企業に所属すると、100人未満の企業と比較すると、年収で100万円超多く、そしてボーナスは一気に年間100万円超になるんですね!

1,000人以上の企業とは、『富士ソフト株式会社』や『株式会社電通国際情報サービス(ISID)』、『株式会社テクノプロ』などがあります。(3社とも東証一部上場企業)

求人概要を調べると、この3つの企業のうち『株式会社テクノプロ』は、『ORACLE MASTER』の資格保持者を優遇しているようです。

下記参照(『株式会社テクノプロ』の募集要項より抜粋)

システムエンジニアの年収

システムエンジニアの収入

全国の平均年齢36.2歳:32,406名を対象に調査した結果です。

企業規模10〜99人への所属者:6807名
企業規模100〜999人への所属者:14921名
企業規模1,000人以上への所属者:10678名
『プログラマー』同様1,000人以上の企業に所属すると、100人未満の企業と比較すると、年収で100万円超多く、そしてボーナスは一気に年間100万円超になるようですね!

一般的に年収600〜700万円くらいが『SE』の相場と言われていますが、社内に大規模システムを有する外資系企業の情報システム部門での『社内SE職』では、年収が1,000万円を超えることは珍しくないようです。

また、外資投資銀行の情報システム部門では、年齢が30歳前後であっても1,000〜1,500万円くらいの年収を得られるようです。

(出典)社内SE(システムエンジニア)- キャリアガイド

高額報酬が期待できるITエンジニアであっても、募集要項には『○○○○の資格必須』とはあまり書かれていないようです。それよりも過去にどんな経験を積んでいるのか?に重点を置いているようです。

しかし、『資格を優遇や歓迎』する企業は多く、募集が殺到した際に同じくらいのスキルに同じくらいの経験という横一列から抜け出す為に、『希少価値資格』は有効なのではないでしょうか?

『ITストラテジスト』などの国家資格や『ORACLE MASTER』などのベンダー資格、『TOEIC』などのビジネス系資格は、就きたいポストに着くための強い味方になってくれるのかもしれませんね。

おわりに

いかがでしたでしょうか?

『資格』には2つの役割やニーズが存在するようです。
1つめは、弁護士や医師になりたいという『資格ありきの職業』に就く為
2つめは、ステップアップを図る為


IT系の資格はネット上で「取っても取らなくても一緒!」とか「足の裏の米粒!(取っても食えない!)」とか、悲観的なことを書き立てる人も多いようですが、現実からのステップアップを図る上では非常に有効だと思います。

そして、『資格』を取って一段レベルを上げたあなたは、あなたを評価してくれる企業や、あなたをさらに活かせる職種を選び出す能力自体も同時にアップしているはずです。

「トライし続ける人生はやはり素晴らしい!」そう思えるのであれば、稼げても稼げなくても資格を取るのは素晴らしいのではないでしょうか?

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