「Resily(リシリー)」の評判と実態|21種類の人事評価システムを試してわかった本当のおすすめ

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更新日:2019年01月28日 | 公開日:2019年01月28日

HRや経営の領域で近年注目を集めているのが、OKR(Objectives and Key Results)です。

OKRとは、会社や個人としてのあるべき姿や目指すべき目標(=Objectives)を明文化し、それに必要な指標(=Key Results 例.売上金額、顧客満足度など)を設定、具体的な数値を追いかけながら目標を達成していくというアプローチ。もともとはGoogleをはじめとするアメリカのIT企業が導入し、最近では日本国内でもIT関連を中心に取り入れる企業が増えてきました。

今回取り上げる「Resily(リシリー)」(運営会社:Resily株式会社(東京都渋谷区))は、そのOKRを実践するために2018年にリリースされた法人向けツール。人事評価システムというよりは、組織や個人の目標を適切に管理し、パフォーマンスを高めていくためのアプリと捉えた方が近いかもしれません。

どんな機能が搭載されていて、どんな企業に適しているのかご紹介していきます。

<総評>「Resily」は 目標管理に特化したツール

「Resily」の特徴は組織やメンバーの目標管理に特化していること。詳しくは後述しますが、目標を適切に設定し、進捗をリアルタイムに確認しながら、軌道修正・実現していくための4つの機能が実装されており、結果として人事評価のスピードアップ・適正化にも効果を発揮します。

EC関連サービスを手がけているある企業では、リリースされて間もない2018年6月に「Resily」を導入。事業全体のアクションプランを全社へ共有し、経営陣からメンバークラスまで常に同じ目線で意思決定ができる組織づくりを進めています。

他の人事評価システムと比べてどうなのか?

「Resily」の料金については公開されていないため、他社製品と比較することはできません。一般的な人事評価システムのような無料トライアル期間はなく、まずは運営会社が開催するワークショップと利用説明会に参加し、コンサルティングを通じて組織の規模や利用目的に合わせた見積もり額が提示されるフローになっているようです。

次に機能面を見ていくと、OKRマップ、見通し、コメント、通知という4つの主要機能が搭載されており、事業全体のアクションプランを全社員に提示したり、コメントを投稿しながら目標達成に向けて進捗管理したりすることが可能です。進捗に合わせてメンバーがコメントを投稿すると上長に通知メールが届くので、評価のスピードアップにもつながるのではないでしょうか。

また、UIについては白を基調とした非常にシンプルな画面構成になっており、もともとの機能が限られていることもあって、操作に迷うことは少ないはずです。こうした点をふまえつつ、「Resily」の具体的なメリットとデメリットを見ていきましょう。

1.「Resily」の3つのメリット

まずはメリットから。3つに分けてご紹介します。

1-1.全社員にビジョン・バリューを共有できる

前述のOKRマップを使って事業や組織全体のビジョンやアクションプランを従業員全員に共有できます。Key Results(売り上げ、シェア、顧客満足度など)については、達成の見込み具合に沿って色分け表示されるため、市況や競合状況にあわせて各指標の優先順位を変更したり、数値を修正したりしていくことが可能です。

1-2.成長を支え合う仕組みがつくれる

メンバーそれぞれが自分の目標達成に向けた進捗状況をコメントできます。定例MTGなどの冒頭で進捗コメントを共有し合い、お互いに改善に向けたポイントを話し合っていけば、各々の成長にもつながるのではないでしょうか。

1-3.評価をスピーディーに行える

コメント投稿の通知機能によって、メンバーそれぞれの目標に向けた進捗状況をリアルタイムに把握できます。その都度1on1の打ち合わせなどを行う必要もなく、評価のスピードアップにも効果を発揮するはずです。

2.「Resily」の2つのデメリット

続いては「Resily」のデメリットについて。2つに分けてご紹介します。

2-1.人材データベースやワークフロー機能が付いていない

OKRに特化したツールとして開発されている以上、仕方のない部分ではありますが、一般的な人事評価システムに見られるような人材データベースや評価のワークフローといった機能は付いていません。

2-2.導入までにやや時間がかかる

前述の通り、手軽に申し込める無料トライアルなどは用意されておらず、運営会社が開催するワークショップと利用説明会、コンサルティングを経て初めて導入となります。最初からしっかりサポートしてくれるのは心強い反面、いち早く人事管理システムを導入したい場合はもどかしさを感じるかもしれません。

3.徹底調査でわかった「Resily」を使うべき企業

ここまでご紹介してきたメリットとデメリットをトータルに考えると、「Resily」はどういった企業に向いているのでしょうか。

3-1.会社としてのビジョンやバリューの共有に課題を抱えている企業

社員同士のチームワークを高め、各々が高いパフォーマンスを発揮してもらうためには企業としてのビジョンやバリューの共有が欠かせません。「Resily」では常に会社全体としてのOKRと個人のOKRが紐づいて表示されるため、忙しい業務のなかでもおのずとビジョン・バリューに目を向ける機会が多くなります。

3-2.社員とのエンゲージメントを高めたい企業

メリットの章でご紹介した通り、「Resily」で投稿された進捗コメントはすべてリアルタイムに上長へ届くので、「頑張って進めたのに上司が見てくれていない…」「ちゃんと評価してくれているのか不安…」といったケースは起こりにくく、評価の透明性・納得性も高まります。結果として休職や離職の防止にも役立つのではないでしょうか。

4.徹底調査でわかった「Resily」を使うべきでない企業

一方で以下のような企業には「Resily」はあまり向いていないと思います。他社の人事評価システムを優先的に検討しましょう。

4-1.人事の仕組み自体を整備・改善したい企業

ここまで見てきてわかるように、「Resily」はOKRを実践し、適切な目標管理を行うためのツールです。目標や進捗具合をリアルタイムに共有することで人事評価のプロセスを迅速化・適正化することはできますが、等級制度や昇格・昇給の条件といった人事の仕組みそのものをつくるための機能は付いていません。仕組み・体制づくりに重点を置く場合は、「MINAGINE」など汎用的な人事評価システムを選びましょう。

4-2.いち早くシステムを導入したい企業

この点についてはデメリットの章で触れた通りです。無料トライアル期間がなく、導入にあたってはワークショップや利用説明会に参加する必要があるため、「今すぐにでも導入したい」という企業には適していません。スピードを重視するなら、web上でアカウント発行手続きが完了する他社の人事評価システムを選びましょう。

5.「Resily」の導入事例

次に「Resily」の導入事例についてご紹介します。「Resily」を利用している企業はどういった課題意識のもと導入に踏み切ったのでしょうか。

5-1.A社の場合

クラウド型名刺管理サービスを開発・運営しているA社では、以前からOKRを導入していたものの、目標・指標の設定に膨大な時間がかかってしまう点に課題を抱えていました。

そこで「Resily」を導入し、部署や事業を問わずメンバー全員が会社全体のアクションプランを把握できる仕組みを構築。見通し機能やコメント機能を活用しながら、事業のさらなる成長を目指しています。

5-2.B社の場合

アパレル系EC関連のサービスを展開しているB社では、各部署のアクションプランに横串しを通し、企業としてのビジョンやバリューを浸透させるために「Resily」を導入。OKRマップなどを活用しながら、社員全員が1つのゴールに向かって協力し合う体制づくりを進めています。

6. 「Resily」の申し込み方法

最後に「Resily」の申し込み方法についてご紹介します。

1.公式サイトにアクセスして問い合わせボタンをクリック

まず「Resily」の公式サイト(https://resily.com/)にアクセスし、画面上部のメニュー右端の「お問い合わせ」をクリックします。

2.問い合わせフォームに必要事項を入力

問い合わせフォームが開くので、会社名、氏名、メールアドレス、必要事項を入力しましょう、入力が済んだらプライバシーポリシーを確認し、「同意」にチェックを付けたうえで「送信」をクリックします。

3.担当者と要件をすり合わせ利用スタート

運営会社の担当者から連絡が届くので、現状抱えている課題や利用用途などをすり合わせましょう。すり合わせが終わったら、OKRに関するワークショップと利用説明会などを経て利用スタートとなります。

7. まとめ

Googleなどが導入しているOKRを実践するためのツールとして開発された「Resily」。リリースからまだ日は浅いものの、IT関連を中心に着実に導入数を伸ばしています。会社としてのビジョンやバリュー、アクションプランなどが浸透せず悩みを抱えている企業とっては、非常に心強いツールになるのではないでしょうか。

その一方で一般的な人事評価システムに搭載されている人材データベースや評価ワークフローといった機能は付いていないので、その点には注意が必要です。人事評価システムを導入する際は、今回ご紹介した内容をぜひ参考にしてみてください。

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