今話題のeラーニング!eラーニング導入におけるメリット・デメリットを徹底解説!

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更新日:2019年02月19日 | 公開日:2019年02月19日

資格を取ってキャリアアップしたい、スキルを習得して転職に活かしたい、そう思っていても、仕事を持つ社会人であれば、なかなか勉強のためにまとまった時間が確保できないものです。そんな忙しいビジネスマンでも、隙間時間を利用して有効に学習できる手法が、オンライン学習ともいわれる「eラーニング」です。

手軽で効果的に学べる学習形態として、すっかり定着した感のあるeラーニングですが、近年では研修などの社員教育、内定者向けの教育プログラムなどに活用する企業が増えています。それは、いつでもどこでも隙間時間を使って学習できるという、eラーニングの特性やメリットが、集合型研修を実施してきた企業側にとっても、大きな魅力だったからにほかなりません。

では、eラーニング導入によって企業が得られるメリットとは、具体的にどのようなものなのでしょうか。eラーニング導入にデメリットはないのでしょうか。企業側から見たeラーニング導入のメリット・デメリット、受講者である従業員側から見たeラーニング導入のメリット・デメリットをそれぞれ解説し、おすすめのeラーニングサービスも紹介します。

そもそもeラーニングとは?

electronic learningの略称であるeラーニングとは、ICTを活用した学習形態の総称であり、現在はインターネットを利用して学習者が教材にアクセスし、主体的に学ぶ形が主流になっています。PCやスマートフォンなどのマルチデバイスに対応したeラーニングは、インターネットに接続さえできれば、いつでもどこでもアクセスできるため、学習者は隙間時間を利用して自由に学習できます。

eラーニングの学習用教材となるコンテンツは、サーバーに構築されたLMS(学習管理システム)を利用して管理されるため、物理的な教材を配布する必要もなく、学習者は目的に応じて多種多様なコンテンツに簡単にアクセスできるのも特徴でしょう。テキストやスライド以外にも、音声、動画などのマルチメディアを利用して、学習者の理解を促すコンテンツを作成するのも簡単です。

LMSを利用して学習者の登録や学習の進捗状況、テスト結果などを管理できるのも、eラーニングの大きな特徴です。これによって、教育者・管理者は学習者の現在の状態を正確に把握でき、適切なタイミングでインストラクションやアドバイスを与えるなど、双方向コミュニケーションとインタラクティブ性が確保できます。

学習効果をより高めるため、集合型研修と組み合わせてeラーニングを実施するブレンディッドラーニングの概念が登場したり、管理者と学習者、学習者同士をつなげて支援し合うソーシャルネットワークの利用が普及したり、eラーニングは、まだまだ進化を続けている学習形態なのだといえるでしょう。

eラーニングにはメリットがたくさん!

コンテンツと学習者情報をサーバーで一元管理し、マルチデバイスでどこからでもアクセスして学習できるeラーニングは、教材を提供する教育者・管理者にとっても、eラーニングを受講する学習者にとっても、数多くのメリットが存在します。

eラーニングの特性によるこうしたメリットは、すでに解説したように、企業にとっても大きな魅力であり、社内教育へのeラーニング採用が加速しています。それでは、社内教育目的でeラーニングを導入した場合、企業が得られるメリットにはどのようなものが考えられるのでしょうか。

企業がeラーニングを利用するメリット

内定者や新入社員などに向けた社員教育が欠かせない民間企業では、決まった時間に決まった場所に対象者を集めて実施する、集合型研修がこれまでの主な学習形態です。しかし、従来の集合型研修にはさまざまな課題があり、効率的な社員教育が実施できていたとはいえないでしょう。

こうした集合型研修をeラーニングに置き換えることで、企業はさまざまな課題を解消でき、大きなメリットも享受できるのです。具体的に解説していきます。

1. 大勢の受講者に教育を届ける

集合型研修を実施するには、受講者を収容するための物理的な会場・教室が必要になります。集まった受講者に研修内容を効果的に届けるため、そのキャパシティも40〜50人規模が限界です。対象者の総数が会場のキャパシティを超えなければ、研修を実施するのは1回で済みますが、大企業などで対象者が多ければ、どうしても複数回研修を実施することになるでしょう。

eラーニングを研修に活用すれば、受講者はサーバーで管理されたコンテンツにアクセスするだけであり、わざわざ準備された会場に集まる必要もないため、一度により多くの受講者に共通した教育を届けられます。場所の制限から解放されるのはもちろん、時間的な制約からも解放されるのが、eラーニングの大きなメリットです。

2. 統一されたクオリティの教育を提供

複数回の集合型研修を実施するためには、研修をリードする講師も実施回数分だけ手配しなければなりません。その場合もスケジュールの関係などで、毎回同じ講師が確保できるとも限らないでしょう。たとえ毎回同じ教材が用意されていたとしても、講師が異なれば研修の進め方も異なり、クオリティに差異が生じる可能性も高くなります。

マルチメディアを駆使して研修内容をコンテンツに落とし込んだeラーニングであれば、すべての受講者が統一されたクオリティの教材にアクセスでき、講師を手配する必要もありません。eラーニングは、集合型研修で生じがちなクオリティのバラツキを排除し、すべての受講者に共通した教育を提供できるのです。

3. 学習効果を完全管理

受講者のテスト結果を管理するなどは可能なものの、一人の講師が複数人の受講者を相手にすることがほとんどの集合型研修では、受講者個々の理解度・習熟度・学習進捗を講師や管理者が把握するのは困難です。

コンテンツと同時に受講者情報も管理できるeラーニングであれば、受講者個々の学習時間、進捗状況はもちろん、テスト結果などもデータベースにリアルタイムで保存・管理されるため、それぞれの受講者の学習履歴を可視化して現状を簡単に把握できます。これによって、管理者が受講者に適切なタイミングで、適切なアドバイスを与えられるようになります。

4. 教育コストの大幅削減を実現

集合型研修を実施するには、会場費、講師の人件費、教材費などのほかにも、参加する受講者の交通費、場合によっては宿泊費が必要になります。業務時間中に実施されるケースの多い集合型研修では、参加する従業員の人件費も無視できず、それが複数回実施されるとなれば教育コストは膨大なものに膨れ上がる可能性もあります。

受講者が決められた時間に、決められた場所に集まる必要のないeラーニングでは、交通費や宿泊費はもちろん、会場費、講師の人件費、物理的な教材費も必要ないため、トータルの教育コストを大幅に削減できます。

eラーニングにもシステム導入費、コンテンツ費用などのコストが必要なのは事実ですが、ランニングコストはそれほどかかりません。同内容の研修を複数回実施するのであれば、コスト削減効果はより大きなものが期待できるでしょう。

5. 受講者にあったプログラム構築

対象となる受講者全員が一か所に集まって実施される集合型研修は、基本的に共通した教材を利用して講義が行われます。しかし、利用される教材がすべての受講者に理解できる内容だとは限りません。これを解決して受講者のレベルに応じた研修を実施する場合、複数の教材を用意しなければならないのに加え、クラス分けしつつ複数回の集合型研修を実施しなければならないでしょう。

eラーニングの中核となるLMSを活用すれば、受講者のレベルに応じたコンテンツを複数用意し、複数プログラムを構築して管理するのも簡単です。それぞれのプログラムに合わせて受講者を管理することで、レベルの異なる受講者の学習進捗を把握することも可能です。

6. オリジナリティのある教材作成が可能

集合型研修でもeラーニングでも、重要になるのは研修内容を決定づける教材だといえるでしょう。企業ごとに理念や文化、経営方針、社内規程もさまざまであるため、研修の目的が特定の資格取得などでない限り、自社の社内事情に沿ったオリジナリティのある教材を用意したいところです。

この点において、ベンダーが提供するさまざまなコンテンツが豊富に揃い、カスタマイズを施すのも、オーダーメイドで作成を依頼するのも、自社で内製するのも柔軟に行えるのが、eラーニングの大きなメリットだといえるでしょう。集合型研修の教材を用意するケースでは、既製品を購入する、もしくは自社で内製するしかなく、物理的な教材作成コストも必要です。

7. 最新の情報を素早く共有

eラーニングの教材となるコンテンツは、テキスト、スライド、音声、動画などの要素を集め、オーサリングツールで作成してLMSにアップロードされます。LMSで管理されるコンテンツは何度でも再利用できるほか、容易に修正が可能な柔軟性も持っています。

つまり、eラーニングのコンテンツは、法改正や時事的な事情などの変化に対して、素早く変更・修正を施して直ちに共有できます。これは経済市場の動向が急激に変化する現代では重要なことであり、書籍やCD-ROMなど、物理的な教材では実現できない柔軟性だといえるでしょう。

受講者がeラーニングを利用するメリット

企業がeラーニングを導入し、内定者や新入社員教育などの社内研修に活用していくメリットは、ここまで挙げてきたように、実に多岐にわたる大きなものであることがおわかりでしょう。それでは、eラーニング化された社内研修を受講する、従業員とってのメリットはどのようなものでしょうか。

効率的な学習を可能にする、受講者にとってのeラーニングのメリットを、具体的に解説していきます。

1. いつでもどこでも手軽に学習が可能

PCやスマートフォン、タブレットなどでインターネットに接続できる環境さえあれば、学習者はいつでもどこでもeラーニングにアクセスし、隙間時間を有効に使って手軽に学習できます。職場や移動中の電車内、カフェなどで学習するのはもちろん、休日に自宅でのんびり学習するなども可能です。

隙間時間を有効に使って効果的に学ぶことで、勤務時間をコア業務に集中させることが可能になり、残業を減らしてワークライフバランスを高めるなどの効果も期待できます。

2. 自分のペースで学習が可能

集合型研修のように場所も時間も縛られないeラーニングは、学習者が自分のペースを守って自由に学習するのに最適な学習形態です。コンテンツを最初から最後まで視聴し続けなければならないわけではないのも、ペースを守った自由な学習を可能にするeラーニングのメリットだといえます。

複数の受講者が参加する集合型研修では、講義の進捗ペースが必ずしも自身のペースに合致するとは限りません。万一、自身が研修のペースについていけないようであれば、理解が不充分なまま、貴重な学習の機会を逃してしまうことにもなりかねません。

3. 理解できるまで繰り返し学習が可能

基本的に一度きりの実施となる集合型研修では、講義内容を復習するのが困難だといえます。もちろん、研修の模様をビデオ撮影する、音声を録音する、メモをとるなどで記録しておくのは可能ですが、それを研修後に活用するのには限界があります。

コンテンツにいつでもどこでもアクセスできるeラーニングであれば、一度修了したコンテンツを繰り返し見返し、復習を重ねて知識・スキルとして自分自身に定着させることも容易です。もちろん、一度視聴しただけでは理解できなかったポイントを、繰り返し学習し、理解を深めていくことにも役立つでしょう。

4. 自己分析が容易に行える

コンテンツの学習時間や進捗状況、テスト結果など、学習者個々のプログラム進捗が記録・可視化・管理されるeラーニングでは、これらのデータに学習者自身がアクセスし、容易に自分自身の状況確認と分析ができます。さまざまな角度から受講者の状況を定量化して可視化できるのは、eラーニングの持つ大きなメリットです。

テスト結果や出欠などの記録にとどまる集合型研修では、受講者の状況を定量化するのは困難であり、講師が個人の評価を行う場合も感覚的なものになりがちです。集合型研修では学習者自身はもちろん、管理者にとっても、個々の状態を把握して分析するのは難しいといわざるを得ません。

5. たくさんのフィードバックを受けられる

eラーニングが個々の受講者情報を収集して管理し、学習の進捗状況を可視化できるようになっているのは、より効率的に学習できるよう、的確なフィードバックを学習者が得られるようにするためです。近年ではこの傾向がより強まっており、eラーニングを実施するにあたって学習アドバイザー・チューターといった学習支援者を置き、学習者がより多くのフィードバックを得られるような仕組みづくりがされています。

学習者がさまざまなフィードバックを得られることで、疑問を疑問のままにしておかない体制が整い、継続して学習するためのモチベーションを高める効果も期待できるでしょう。

eラーニングのデメリットは?

数多くのメリットを持ち、効率的な学習を実現するeラーニングも、すべてにおいて万能な学習形態だとはいえません。研修内容や形式によっては、集合型研修の方に優位性があるケースもあり、だからこそ、両者を組み合わせたブレンディッドラーニングなどの概念が登場しているのだといえるでしょう。

つまり、圧倒的にメリットが多いからこそ大きな注目を集めているeラーニングにも、デメリットは存在します。それは具体的にどのようなものか。企業側、受講者側に分けて解説します。

企業がeラーニングを利用するデメリット

社内教育を目的にしたeラーニング導入で、まず企業が考えなければならないのはコスト面の問題でしょう。自社内にサーバーを構築するノウハウや初期費用、ランニングコストなどは、システム導入にともなうデメリットといえなくもありません。しかし、近年では面倒な導入手続きを必要としないクラウド型eラーニングが主流となっており、システム導入によるコスト削減効果も得られるのはすでに解説したとおりです。

以下からは、そうしたコスト面やシステム構築のノウハウを除き、eラーニングを運用するうえでのデメリットといえるポイントにフォーカスして解説していきます。

1. 受講者のモチベーション維持に工夫が必要

決められた時間に決められた場所で実施する集合型研修では、対象者を企業が指定して半ば強制的な参加が求められます。帰属意識の働く集団のなかで実施される集合型研修は、受講者自身にも義務感と学習へのモチベーションを与えるかもしれません。

一方のeラーニングでは、受講者の自由な学習が実現する分、集合型研修特有の帰属意識も生じず義務感も薄れがちです。つまり、eラーニングで社内教育を実施する場合、受講者のモチベーションが失われやすいため、管理者はこれを維持していく工夫をしなければならないケースがあります。

LMSの自動裏マインドでメール配信するにとどまらず、管理者はもちろん、学習アドバイザーやチューターからのフィードバックを行う、SNSを活用したコミュニケーションを活性化するなどの対策が必要でしょう。

2. 実技講義はeラーニング化が難しい

インタラクティブ性の確保されたコンテンツを持つeラーニングにも、向いていない講義の領域があります。たとえば、実技を伴う講義、ディスカッションやロールプレイングを取り入れた講義などです。SkypeやWebカメラを活用する、進化の著しいVRを活用するなど、いくつか方法はあるものの、デバイスなどの環境整備が必要なケースもあります。

こうした実技を伴う講義は、従来の集合型研修が効果を発揮する領域だといえます。集合型研修のデメリットを補う形でeラーニングを併用し、組み合わせて活用するブレンディッドラーニングが注目されているのはこのためです。

ブレンディッドラーニングを実施する際は、事前知識をeラーニングで学習させておき、それを踏まえた形で集合型研修を実施するなどの工夫が必要でしょう。この場合、集合型研修の管理もあわせて実現できるのは、eラーニングのメリットだといえるでしょう。

3. 受講環境の整備が必要

あまり問題にならないケースですが、eラーニングを導入して社内教育を実施する大前提として、社内、受講者双方がeラーニングを受講できる環境、つまり、インターネット環境とeラーニングを受講するためのデバイスが必要です。

社内の共用コンピューターを活用するなども可能ではありますが、eラーニングの大きなメリットでもある時間と場所を問わない自由な学習、受講者のペースに合わせた学習が事実上不可能になってしまいます。モバイルデバイスなどを所有しない従業員が存在するならば、タブレットを支給するなど、何らかの対策が必要でしょう。

受講者がeラーニングを利用するデメリット

それでは、eラーニングを活用して学習していくうえで、受講者にとってデメリットとなるポイントはどのようなものでしょうか。受講者側にとっても、eラーニングのデメリットはそれほど多くないとはいえるものの、なかには、eラーニング最大のメリットが最大のデメリットになりかねないポイントもあります。デメリットを最小化する、eラーニングの工夫も含め、解説します。

1. モチベーションの維持が難しい

すでに解説したように、eラーニングは、いつでもどこでも自由に自分のペースで学習できるというメリットを持つ反面、集合型研修のように帰属意識や義務感を持ちにくいため、学習へのモチベーションを受講者が保ちにくいというデメリットがあります。これを解決するには、本人の努力はもちろん、管理者側での工夫が求められるのが現実です。

eラーニングのシステム側でこれを解消する試みとして、ソーシャルネットワークの活用が挙げられます。管理者・教育者と受講者をつなげ、こまめなフィードバックとともに密なコミュニケーションを実現する仕組みです。学習者同士をつなげ、お互いに学習を支援し合い、進捗を競争してモチベーションを向上させる、などの利用法が考えられます。

2. 他者とのコミュニケーションの機会が減少する

モバイルデバイスなどを利用して個人的に学習するeラーニングは、集合型研修のように他者とのコミュニケーションが基本的にできません。同じ研修を受ける受講者同士で交流する、内容についてディスカッションするなどはもちろん、社外の講師や関係者と理解を深め合う、人脈を築くなども期待できないでしょう。

こうしたeラーニングのデメリットを補うには、上述したブレンディッドラーニングを取り入れる、ソーシャルネットワークを活用するなどの対策が必要です。

3. ネットワーク環境が必須

企業にとってのデメリットでも触れましたが、eラーニング最大のメリットともいえる、時間と場所を問わない自由な学習を実現するには、ネットワーク環境とモバイルデバイスが必須です。ほとんどの日本国民がスマートフォンを所有している現在、それほど問題になることはないといえますが、契約の関係上、街中でデータ通信に接続するのをためらう層も一定以上いるはずです。

eラーニングの導入によって、効果的な社内教育を実施したいのであれば、受講者である従業員のネットワーク環境整備を、企業が何らかの形でサポートすることも必要でしょう。

おすすめのeラーニングシステムをご紹介!

管理者・教育者となる企業側、受講者となる従業員側それぞれの視点で、eラーニングの持つメリット・デメリットを具体的に解説してきました。最適な社内教育を実現する有効なツールとして、eラーニングが多くの企業から注目されているのは、デメリットを大きく凌駕する数多くのメリットを持つのが理由なのだ、ということがおわかりいただけたのではないでしょうか。

以下からは、そんなeラーニングのメリットを社内教育に活かすべく、導入を検討している企業に向け、おすすめのサービスを厳選して紹介します。

LearnO(ラーノ)

「LearnO(ラーノ)」は、スマートフォンやタブレット、PCなどのマルチデバイスに対応し、テキスト・動画・スライドなどの素材があれば簡単にコンテンツを作成できる、クラウド型eラーニングサービスです。利用者数100人までのLearnO 100、2,000人以上に対応し、オプションによる機能追加も可能なLearnO 300、すべての機能に加え、要件の応じた機能追加が可能なLearnO 1000をラインナップ。それぞれ初期費用無料という、導入のしやすさも魅力です。

組織管理、集合研修管理、アンケート機能を標準搭載するほか、LearnO 1000では受講者の詳細な学習管理も可能。企業規模やeラーニングに求める要件に応じ、最適なプランを選択できます。これ以外にも、eラーニングをビジネス展開したい企業にも対応可能です。LearnOの持つLMSをOEMとして自社サイトに組み込み、さまざまなeラーニングビジネスの展開も実現できます。

NetLearning(ネットラーニング)

「NetLearning(ネットラーニング)」は、学習プラットフォームとしてのLMS(学習管理システム)提供、教材コンテンツ制作ツールの提供、オリジナル講座の制作・動画制作代行、eラーニング講座の提供、内定者向け研修パッケージ提供など、総合的なソリューションを提供するeラーニングサービスを展開しています。

累計学習者4,800万人を超える実績を持つ同社のLMSは、独自開発によるクラウド型「Multiverse」が採用されています。コンテンツを利用したeラーニングのほかにも、ネットワークを介した対面学習、アンケート、SNSによるコミュニケーション、受講者の総合管理を可能にするMultiverseは、ブレンディッドラーニングにも最適な集合型研修管理機能も搭載する充実の機能で、eラーニングの学習効果を最大化します。

社内研修を簡単にeラーニング化できるパッケージソリューションのほかに、フルオーダーメイドによるオリジナルコンテンツ、プログラムの作成も可能。豊富に蓄積されたノウハウを活用し、効果的に人材育成のできるプログラムを提供しています。

Lightworks

「Lightworks」は、エンタープライズ向けLMS(学習管理システム)「CAREERSHIP」の提供、豊富に取り揃えられたeラーニング教材の提供を中心にした、eラーニングサービスを展開しています。HCM(Human Capital Management)という考えを実現すべく、従業員向けポータルサイトの構築も可能なCAREERSHIPを、同社では戦略的人財開発プラットフォーム「eLMS」として位置づけています。

eラーニング、集合研修管理、社内SNS、コース管理、メッセージ機能などの基本的なものはもちろん、スキル管理、キャリアマップ、成果管理など、CAREERSHIPは従業員の詳細な管理も実現。オプションでAI / BIサービス、教材作成ツール、データ連携API、1on1セッションの実装も可能、まさにこれひとつで人材育成に向けたプラットフォームが整います。

eラーニング教材も、商社、製造、エネルギーなどから金融、飲食・サービス、リテール、アミューズメント、不動産、製薬まで幅広くラインナップ。内定者向けのゲーム形式から管理者向けのマネジメントスキルまで、豊富なトレーニング内容も揃っています。

まとめ

ICTを活用した学習形態であるeラーニングは、文字通り、ICTを担うデバイス、インターネットなどのインフラ、そのうえに構築されるプラットフォームの進化に伴い、発展してきたといえます。その意味でも、eラーニングが持つメリットやデメリットは、ICTに深く関連したものだということもできるでしょう。

つまり、eラーニングはICTの進化に伴って、まだまだ発展する余地のある学習形態だということもでき、事実、受講者一人ひとりの進捗に合わせ、最適な課題を自動配信するアダプティブラーニングなども登場しています。今回紹介したeラーニングのメリット・デメリットも、数年後には大きく様変わりしているかもしれません。

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